• 2020年09月14日 | MM総研大賞2020 話題賞

    「新型コロナ情報の提供に向けたシビックテックによるサイト開発プロジェクト」
    東京都・一般社団法人Code for Japan

    オープンソース化で寄せられた提案を新型コロナ感染症の最新情報の提供に活用

     

    「東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト」はコロナの脅威が深刻化する2月末に東京都が開設準備を始めてから1週間後にスピード公開された。行政と市民団体が一体となりICTを活用して社会の課題解決に取り組む「シビックテック」という考え方を実践する中で、ソースコードのオープン化に踏み切り、広く海外からもアイデアを吸収できた。短時間で質の高いサイトを実現した先進事例としてMM総研大賞の「話題賞」を受賞した。

  • 2020年09月14日 | MM総研大賞2020 話題賞

    「Microsoft 365」
    日本マイクロソフト株式会社

    すべての利用者の新常態を支えるソフトウェアへ

     

    新型コロナウイルスの世界的流行は、人々の日常生活を大きく変えている。働き方、学び方、遊び方など足元の暮らしは、多くの人々が大きく制約されていると感じているだろう。その中で、人々のコミュニケーションを支える強力な武器がICT であり、特に注目を集めるのが「コラボレーションソフトウェア」だ。マイクロソフトが提供する「Microsoft 365」は、多様のOffice製品のハブとなる「Microsoft Teams」を中心に、新常態(ニューノーマル)を切り拓くツールとして高い評価を得た。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉通信・放送の融合サービス分野

    「NHKプラス」
    日本放送協会

    通信と放送の融合で実現した新しいテレビ放送のカタチ

     

    NHKはインターネットによる地上波同時配信サービス「NHKプラス」を今年4月1日に本格スタートした。NHKプラスではネットを通じた同時配信と見逃し番組配信を追加料金なしで提供する。放送と通信の本格的な融合をリードするサービスとして、スマートソリューション部門の通信・放送の融合サービス分野で「最優秀賞」を受賞した。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉eスポーツ分野

    「eスポーツへの取り組み」
    株式会社NTTe-Sports

    ICT×eスポーツを通じて地域の活性化をめざす

     

    世界中で大きな盛り上がりを見せているのが、高機能パソコンなどを使った対戦型ゲーム競技「eスポーツ」だ。日本でも2018 年に“eスポーツ元年”と謳われ、さまざまな業種・業界の企業が相次ぎ参入した。注目を浴びたのがNTT東日本の進出で、2020年1月に株式会社NTTe-Sports(本社:東京都新宿区、中村浩代表取締役社長)を設立。NTTグループの高品質で安定した通信ネットワークやICT技術を軸に、新市場創出に取り組んでいる。その将来性の高さが評価され、スマートソリューション部門のeスポーツ分野で最優秀賞を受賞した。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉DX支援ソリューション分野

    「bellFace(ベルフェイス)」
    ベルフェイス株式会社

    顧客に5秒で接続できる営業支援オンライン商談システム

     

    対面営業を中心としてきた企業の営業戦略がコロナ禍でオンライン営業への転換を迫られている。切り札となるWeb会議システムはさまざまなサービスが出てきたが、その中でベルフェイス株式会社(本社・東京都渋谷区、中島一明代表取締役)の営業支援に特化したオンライン商談システム「bellFace(ベルフェイス)」は導入企業から高い評価を受けている。顧客がインストール不要ですぐに使える簡便性や、電話での音声通話ができる安定性、商談データを活用した分析機能などが主な評価ポイントだ。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉オンラインコミュニケーション分野

    Web会議システム「Zoom」
    ZVC Japan 株式会社

    1日の会議参加者数3億人のコミュニケーションプラットフォーム

     

    新型コロナウイルス感染拡大を受け、都市部を中心にビジネスパーソンはテレワーク、学生は遠隔授業を受講する姿が日常化している。この需要を捉え、急成長しているの「Zoom」だ。Web会議やビデオ会議などの機能を持ち、グローバルで1日あたりの会議参加者数は平均3億人にもなる。2019年2月には日本法人のZVC Japan(本社:東京都千代田区、佐賀文宣カントリーゼネラルマネージャー、以下Zoom Japan)を設立し、国内市場にも本格参入した。新たなコミュニケーションプラットフォームとしての地位を確立した点などが評価され、スマートソリューション部門のオンラインコミュニケーション分野で最優秀賞を受賞した。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉スマートデバイス分野

    「Chromebook」
    グーグル合同会社

    「GIGAスクール構想」の主力端末「Chromebook」

     

    GoogleのChrome OSを標準搭載するノートPC「Chromebook」はクラウドベースの設計が特徴で、ファイルをすべてクラウド上で管理しChrome OSとWebブラウザGoogle Chromeで動作する。この統一ブランドを冠して、教育、法人、および一般のユーザーに向けてそれぞれ端末を展開している。教育向け端末においては、日本国内では6メーカー14機種を展開している。遠隔授業や“未来の学び”をめざす教育市場で高い評価を得ており、小中学生へのIT端末普及をめざす政府の「GIGAスクール構想」が動き出す中で、最も教育現場での導入が進んでいる。こうした貢献が評価され、スマートデバイス部門の「最優秀賞」を受賞した。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉ローカル5G分野

    「ローカル5Gサービス」
    日本電気株式会社

    ローカル5G市場で攻勢、 共創で生み出す新たな世界

     

    2020年3月に一部帯域で商用化がスタートしたローカル5Gは年内に全帯域での制度化が完了、2021年から本格運用に入る予定だ。現在34の事業者が参入しているが、NECは事業者の中で最も先行し、積極的な動きを見せる。通信キャリア向けビジネスの実績とネットワークの知見、多様な業種へのITソリューション提供で培った業種ノウハウを強みに、ローカル5G市場を牽引していく構えだ。

  • 2020年09月11日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉モバイルネットワーク分野

    「完全仮想化ネットワーク」
    楽天モバイル株式会社

    グローバル展開も見据えた 新世代モバイルネットワーク

     

    楽天モバイル株式会社の「完全仮想化ネットワーク」は、無線アクセスネットワークから コアネットワークまでのエンドツーエンドが、世界で初めて完全に仮想化※され、ネットワー クとオペレーション双方が自動化したクラウドネイティブモバイルネットワーク。他の通信 事業者が仮想化ネットワークを構築するためのプラットフォームソリューション「Rakuten Communications Platform」として、グローバルに展開する計画も進めている。
    ※大規模商用モバイルネットワークとして(2019年10月1日時点)/ステラアソシエ調べ

  • 2020年09月10日 | MM総研大賞2020 〈スマートソリューション部門〉次世代ネットワークサービス分野

    「モバイル空間統計」
    株式会社NTTドコモ

    いつ、どんな人々が、ドコから、ドコに動いたかがわかる
    新たな人口統計

     

    NTTドコモの「モバイル空間統計」は携帯電話ネットワークの仕組みを利用した人口増減を示す人口動態情報だ。1時間ごとの人口を24時間365日把握できる。調査エリアに「いつ」「どんな」人がいるか、その人たちは「どこ(居住地)から」「どこに」移動したかなどがわかる。ドコモの国内契約台数約8000万台のデータに加え、訪日外国人約1,200万台の運用データを元に日本全国の人口統計情報を作成している。新型コロナウイルス感染症対策としてエリアごとの人口増減率を公表し注目を浴び将来性が高く評価された。