市場分析レポート

2009年12月16日

映像配信サービスの顧客満足度調査

 従来の「衛星通信」や「ケーブルテレビ」による多チャンネル放送に加え、近年ではFTTHを始めとするブロードバンド環境の普及や、NGNの商用化などを背景に「IPマルチキャストサービス」「IP再送信サービス」「VODサービス」といったIPをベースとした新たな映像配信サービスが登場し、今後その普及が見込まれております。
　
 MM総研では、今後益々利用者増加が見込まれる「映像配信サービス市場」について、現在の利用者の満足度を統一の基準で測定し、業界全体の満足度水準、各サービスの満足度水準を明らかにする為に本調査を実施いたしました。

 尚、本調査では満足度の設問に加え、「現在気に入っている機能・サービス」や「今後欲しいと考える機能・サービス」、「入会のきっかけ」「入会のきっかけとなった番組/チャンネル」なども分析しております。

2009年11月27日

第2回　環境対策に関する消費者意識調査

　環境問題への関心が非常に高まっており、とりわけ企業の環境対策への取り組みには大きな期待や関心が寄せられています。そうした環境問題への関心が高まりを見せる中、MM総研では、今後の商品・サービス選定時の要件として「環境対策」を含むソーシャルマーケティングの機能が、従来のマーケティング機能に加えより重要な位置を占めるものと考え、本調査を企画致しました。今後も、定期的な調査を重ねていくことで業界発展の一助となれば幸いです。

2009年06月25日

法人ユーザーの携帯電話の導入配布状況・ニーズに関する調査（09年度上期版）

　近年、企業活動における個人情報が多数入っている携帯電話･PHSを、企業として管理できない個人所有のままにすることを疑問視する声も聞かれております。本レポートでも、個人情報保護対策の一環として、携帯電話・PHSを配布型に切り替える企業が年々増加している実態が明らかになっています。MM総研では、今後もこの増加傾向が続くと認識しており、法人市場の拡大・加速の一助となればと考え、本調査を企画致しました。

2009年03月25日

携帯電話の買替サイクルと市場展望分析

　2007年11月に大手3キャリア全てが端末料金と通信料金を分離する新販売方式を開始してから端末販売台数が減少傾向。2008年度の販売台数は前年度比2-3割減となる見込みである。その理由としては、新販売方式に伴う端末価格の高騰と景気低迷があげられる。

　一方で、携帯電話端末が不調ななか、データ通信カード端末とのセット販売による低価格小型PC（以下ネットブック）の市場が急速に拡大している。今後の次世代ネットワークサービスによる通信速度向上は、同市場の拡大を後押しする可能性がある。

　既存コンシューマ市場では買替サイクルの長期化による端末需要の減少が予測され、今後は、法人市場、スマートフォンなどによる個人・法人の両市場における複数台需要の拡大喚起が重要である。更にネットブックのような端末との融合、周辺市場との連携による新規市場の創出が市場活性化への重要な課題となるだろう。

　本調査では、個人名義で携帯電話を利用する個人ユーザーを対象としたアンケートとキャリアが発表する各種データおよびＭＭ総研による考察によって、携帯電話の買替サイクルと携帯電話端末市場規模や新規市場の展望について分析しています。

2008年11月28日

第1回　環境対策に関する消費者意識調査

　環境問題への取組みが社会全体の課題として大きな注目を集める現在、企業の環境対策への取り組みにもまた大きな期待や関心が寄せられています。
　「チームマイナス6%」や「クールビズ」などの政策的な取り組みや小売店舗での「エコバック促進」、「ハイブリッドカー」や「省エネ家電・IT製品」等の環境配慮型商品の開発・提供など、消費者を取り巻く環境の変化が消費者意識や消費行動の変化を促しています。
　そうした環境問題への関心が高まりを見せる中、MM総研では、今後の商品・サービス選定時の要件として「環境対策」を含むソーシャルマーケティングの機能が、従来のマーケティング機能に加えより重要な位置を占めるものと考え、本調査を企画致しました。
　詳細レポートでは、新聞紙面上に掲載された「環境対策に力を入れている企業」の純粋想起による順位や、「省エネ家電・IT製品の購入意向」、「中古PC・家電製品の購入意向」についても分析しています。

2008年02月21日

携帯電話の新販売方式導入インパクト分析

KDDI、NTTドコモが相次いで分離プランや割賦販売を発表。昨年より割賦販売を展開しているソフトバンクモバイルを含め大手3事業者全てにおいて新料金プランが開始されている。新料金プランによる販売奨励金の減少で端末販売価格が高騰すること、2年間契約の一般化などにより買い替えサイクルが長期化する可能性が高いと予測されており、携帯電話の普及率も急激な伸びが期待できない現段階の市場環境では、販売台数は中長期的に数割減少すると予測する意見が一般的である。本レポートでは、過去の販売実績データとユーザーへのアンケート調査等を基にした独自の分析によって新販売方式導入による各種影響を分析した。

2007年07月27日

テレビの買い替え動向／廃棄処分方法等に関する調査

2011年7月24日の地上デジタル放送完全移行に向けた期限が迫っています。現在、各家庭に普及しているアナログテレビでは、今後テレビ放送の視聴ができなくなることから、地デジ対応テレビへの買い替え状況などが注目されています。本調査レポートでは、地デジ対応テレビへの買い替え意向や買い替え時期、さらにはアナログテレビの廃棄処分方法など、地上デジタル放送化に向けた一般消費者の意向／実態を様々な角度から幅広く分析しています。