共同調査

  • 2022年02月24日

    2021年 文書情報管理関連製品・サービスの市場動向調査

    公益社団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA)が販売する文書情報管理に関する市場調査報告書をJIIMA非会員向けに販売。リモートワーク進展や電帳法対応が進む中、「電子契約SaaS」や「電子請求書SaaS」、「オンラインストレージ」など注目市場の最新動向を網羅している。

  • 2018年02月28日

    フリマアプリ・オークションサイトの利用動向調査

    2月6日発表の「フリマアプリ・オークションサイトの利用動向調査」リリースの詳細版

  • 2012年11月30日

    法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査(2012年度版)

     近年、企業活動における個人情報が多数入っている携帯電話・PHS、スマートフォンを、企業として管理できない個人所有のままにすることを疑問視する声も聞かれております。また、昨年以降は大震災の影響で安否確認を目的とした新規導入も増えています。本レポートでも、携帯電話・PHS、スマートフォンを配布型に切り替える企業が年々増加する実態が明らかになり、またスマートフォン比率が徐々に拡大する様子がうかがえます。MM総研では、今後もこの増加傾向が続くと認識し、本調査を2009年より実施しており、今回が4回目の調査になります。

  • 2009年11月27日

    第2回 環境対策に関する消費者意識調査

     環境問題への関心が非常に高まっており、とりわけ企業の環境対策への取り組みには大きな期待や関心が寄せられています。そうした環境問題への関心が高まりを見せる中、MM総研では、今後の商品・サービス選定時の要件として「環境対策」を含むソーシャルマーケティングの機能が、従来のマーケティング機能に加えより重要な位置を占めるものと考え、本調査を企画致しました。今後も、定期的な調査を重ねていくことで業界発展の一助となれば幸いです。

  • 2008年11月28日

    第1回 環境対策に関する消費者意識調査

     環境問題への取組みが社会全体の課題として大きな注目を集める現在、企業の環境対策への取り組みにもまた大きな期待や関心が寄せられています。
     「チームマイナス6%」や「クールビズ」などの政策的な取り組みや小売店舗での「エコバック促進」、「ハイブリッドカー」や「省エネ家電・IT製品」等の環境配慮型商品の開発・提供など、消費者を取り巻く環境の変化が消費者意識や消費行動の変化を促しています。
     そうした環境問題への関心が高まりを見せる中、MM総研では、今後の商品・サービス選定時の要件として「環境対策」を含むソーシャルマーケティングの機能が、従来のマーケティング機能に加えより重要な位置を占めるものと考え、本調査を企画致しました。
     詳細レポートでは、新聞紙面上に掲載された「環境対策に力を入れている企業」の純粋想起による順位や、「省エネ家電・IT製品の購入意向」、「中古PC・家電製品の購入意向」についても分析しています。

  • 2007年07月27日

    テレビの買い替え動向/廃棄処分方法等に関する調査

    2011年7月24日の地上デジタル放送完全移行に向けた期限が迫っています。現在、各家庭に普及しているアナログテレビでは、今後テレビ放送の視聴ができなくなることから、地デジ対応テレビへの買い替え状況などが注目されています。本調査レポートでは、地デジ対応テレビへの買い替え意向や買い替え時期、さらにはアナログテレビの廃棄処分方法など、地上デジタル放送化に向けた一般消費者の意向/実態を様々な角度から幅広く分析しています。