2018年

  • 2018年07月30日

    デジタル革新の取り組み状況・ニーズ調査(2018年6月時点)

    ■ デジタル革新実施率は現在42.3%に達し、今後さらに増加する見込み

    ■ デジタル革新を検討開始する企業は年々増加し、裾野は急速に広がる

    ■ AI、RPAの活用率はともに20%超え、活用予備軍もともに20%超

  • 2018年07月06日

    「MM総研大賞2018」表彰式を開催

     MM総研(所長 中島 洋)は7月5日、都内ホテルにて「MM総研大賞」の表彰式・レセプションを開催した。表彰式の冒頭、安田 浩 審査委員長(東京電機大学学長)は「受賞製品選定のポイントはユニークさとトレンドを捉えたもの。IoTを使わなければ物事が進まない時代が到来し、並行してAI、ネットワーク、セキュリティ技術の進歩も求められるようになった。海外企業の商品・サービスに勢いがあるなか、今年は日本企業のオリジナルも数多く出てきて喜ばしい」と講評した。

  • 2018年07月03日

    楽天キャリア参入の道筋を検証

    MM総研発行のIT専門誌「M&D Report」7月号では、2019年10月をめどに携帯キャリアに参入すると表明した楽天モバイルを「特集」で取り上げた。

  • 2018年06月22日

    2017年度 国内PCサーバー出荷概況

    ■出荷台数は前年度比2.7%減の43万3,777台と4年連続の減少

    ■出荷金額は回復、3.5%増の2,542億円

    ■18年度は出荷台数が横ばいの43万1,000台、金額は7%増の2,720億円の見通し

     

  • 2018年06月20日

    国内MVNO市場規模の推移(2018年3月末)

    独自サービス型SIMの回線契約数は前年比33.7%増の1082.8万回線と初の1000万超え

    ■ 携帯電話(3GおよびLTE)契約数に占める独自サービス型SIMの契約数比率は6.4%

    事業者別シェアは楽天が15.0%で初の1位 を獲得

    ■ MVNO対キャリアの構図が崩れ、キャリアが描くMVNO戦略の構図が浮上

    ■ 上位6社のシェア合計が半年で6ポイント増加し62.8%に

  • 2018年06月18日

    「MM総研大賞2018」審査結果のお知らせ

    最高の賞にあたる「大賞」はNECの次世代スパコン『SX-Aurora TSUBASA』

    「スマートソリューション部門賞」はGoogleのスマートスピーカー『Google Home』のほか、

      富士通、NTT東日本、ビッグローブ、日本マイクロソフト、ハミングヘッズ、

      ファーウェイ・ジャパン、楽天、インターネットイニシアティブ(IIJ)が受賞

    ■「次世代映像技術部門賞」はNTTドコモの5G新体感エンタテインメント『新体感への挑戦』

    ■「ものづくり優秀賞」は任天堂の『Nintendo Labo』と、NECが大賞と同時受賞

    「話題賞」は三井化学の次世代眼鏡『TouchFocus(TM)』のほか、日立製作所、ソースネクスト

  • 2018年06月14日

    ブロードバンド回線事業者の加入件数調査(2018年3月末時点)

    ■ 2017年度のFTTH純増数は102.8万件、前年度比28%減で無線系へのシフトが影響
    ■ NTTの光回線に占める光コラボの割合は54.1%
    ■ 固定ブロードバンド市場でソフトバンクが首位
    ■ 従来の固定回線を代替するワイヤレスが219万件となり、拡大傾向

  • 2018年05月29日

    “宅配版ウーバー”が登場--バイク便のセルート

    MM総研は「M&D Report」6月号を発売した。特集「空からの物流革命」では、ドローン活用の最前線に立つ新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と、日本UAS産業振興協議会(JUIDA)の取り組みを報告する。

     

  • 2018年05月24日

    2017年度国内パソコン出荷概要

    ■出荷台数は1,033.9万台で、前年度比2.2%増

    ■働き方改革等の影響で法人市場向け出荷台数は6.5%増の654.1万台

    ■2018年度は6%増の1,096万台を見込む

  • 2018年05月22日

    2017年度通期国内タブレット端末出荷概況

    2017年度通期タブレット端末出荷台数は870万台(前年度比3.4%増)で3年ぶりの増加

    Appleがシェア42.0%で8年連続1

    2018年度は900万台(前年度比3.4%増)。2019年度以降も微増傾向と予測