iPhone 17シリーズ購入意向は39.5%

ＩＣＴ市場調査コンサルティングのＭＭ総研（略称MMRI、東京都港区、関口和一所長）は10月2日、iPhone利用者に対して実施した個人向けWebアンケート調査の結果を発表した。調査では9月19日に発売したiPhone 17シリーズとiPhone Airの購入意向やiPhone利用状況について分析した。

iPhone 17シリーズの購入意向は39.5%

iPhone 17シリーズ（iPhone Airを含む）を購入したいと思うか質問したところ、すでに購入・予約した回答者を含めた「購入したい」（10.7%）と「購入を検討したい」（28.8%）を合わせた39.5%が購入意向を示した。

現在利用しているiPhoneシリーズ別での購入意向をみると、iPhone 11シリーズ利用者が最も高くなった。同シリーズは2019年発売であり、新品購入者の場合は5年から6年経過するタイミングとなる。ＭＭ総研では2025年現在のスマートフォン買い替えサイクルは約5年と分析しており、本調査においても順当な結果が表れたといえる。また、2021年から2023年発売のiPhone 13/14/15シリーズ利用者も高い購入意向を示した。これらの層は大手キャリアの下取りプログラム加入率が高くなっていることも影響していると分析する。購入意向がない回答者も含め、仮にiPhone 17シリーズ・iPhone Airの中で購入するとした場合に、どのモデルを選択するか質問したところ、iPhone 17が68.2%で最も多く、次いでiPhone Air（12.6%）、iPhone 17 Pro（11.2%）、iPhone 17 Pro Max（8.0%）の順となった。各モデルを選択した理由として、iPhone 17は「価格」、iPhone Airは「厚さ/薄さ」、iPhone 17 Proは「カメラ（性能･レンズの数）」、iPhone 17 Pro Maxは「バッテリー」が最も多かった。

利用しているiPhoneの種類別にみると、無印（iPhone 15/16など通常ナンバリング）利用者はiPhone 17、Pro利用者はiPhone 17 Pro、Pro Max利用者はiPhone 17 Pro Maxを最も支持した。17シリーズでなくなったPlus利用者はiPhone 17を最も支持したが、17 Pro/17 Pro Maxも相対的に高くなった。iPhone SE第3世代（2022年3月発売）及びiPhone 13 mini（2021年9月発売）を最後に新モデルの登場がないSEやmini利用者はiPhone 17に支持が集まった。

iPhone 17シリーズはバッテリーやカメラ機能などのスペック進化が高評価

iPhone 17シリーズ・iPhone Airにおいて、スペックの特徴（iPhone 16シリーズからの変化など）を提示したうえで、各項目を評価するかどうか質問した。その結果、最も評価されたのは「バッテリー」で79.5％となった。次いで「急速充電」、「カメラ機能の向上」、「チップ（CPU）の向上」、「解像度」と続いた。

iPhoneを利用する理由は「操作性が優れている・慣れている」が最多

Androidスマートフォンではなく、iPhoneを利用している理由について質問したところ、「操作性が優れている・慣れている」が27.7%で最多となった。以下「家族、知人の勧め」（11.6％）、「人気（利用者が多い）」（9.1％）、「機能が他のスマートフォンより優れている」（7.4％）、「iPhoneのみ利用できる機能やアプリがある」（7.3％）が上位5項目となった。

海外市場では欧州連合（EU）がデジタル市場法（DMA）に基づき、米アップルに対してアップル製品同士で写真などを無線で送受信する「AirDrop」技術の公開を求めているが、ピンポイントに「AirDrop機能/共有アルバム」をiPhone利用の理由と回答したユーザーは0.9％とわずかであった。しかし、AirDrop機能が上位利用理由の「操作性が優れている・慣れている」「人気（利用者が多い）」「機能が他のスマートフォンより優れている」「iPhoneのみ利用できる機能やアプリがある」などに内包される機能として回答されている可能性にも留意する必要があるだろう。

年代別に利用理由をみると、すべての年代で「操作性が優れている・慣れている」が1位となった。30代以下では「人気（利用者が多い）」が2位、「iPhoneのみ利用できる機能やアプリがある」が3位となった。40代以上では「家族、知人の勧め」が2位、「人気（利用者が多い）」が3位という傾向が強い。日本のスマートフォン市場においてiPhone出荷台数は長年約50％のシェアを維持しており、最初に利用したスマートフォンがiPhoneであった多くのユーザーが慣れ親しんだiPhoneを利用し続けていることがうかがえる。すべての年代において周囲が多く利用していることがポイントとなっているが、30代以下では利用シーンでの利便性、40代以上では操作方法などで困った時に備えた安心感が得られるためと分析する。

2025年12月に施行される「スマホ新法」の継続的な議論に注目

公正取引員会が公表した「スマートフォンソフトウェア競争促進法」（以下、スマホ新法）が2025年12月18日に施行される予定である。アップルやグーグルなどの大手事業者に対してスマートフォンの基本ソフト（OS）、アプリストア、ブラウザーなどの寡占状態を是正して競争を促進することを目的としている。これにより、iPhoneでは公式ストアのAppStore以外からもアプリをダウンロードすることができるようになる。スマホ新法は欧州デジタル市場法（DMA）を意識した法律であると推察できるが、欧州ではセキュリティリスクの観点から、アップルが提供する利便性のある一部機能が利用できないという不都合も生じている。

現在はiPhoneを利用する理由として「iPhoneのみ利用できる機能やアプリがある」という優位性が30代以下を中心に評価を得ているが、スマホ新法によって今後は変化していく可能性もある。これはグーグルによるAndroid OSの優位性においても同様である。欧州市場の動向にも注視しながら、競争環境の活性化とユーザー利便性においてバランスの取れたスマートフォン市場の発展に向けた継続的な議論に期待したい。

■調査概要
1. 調査対象：iPhoneを利用中の15～69歳の男女
2. 回答件数：1,583人
3. 調査方法：Webアンケート
4. 調査時期：2025年9月

参考1：ＭＭ総研「2024年度通期 国内携帯電話端末の出荷台数調査」
https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=673

参考2：ＭＭ総研「世界のiPhone販売価格調査（2025年9月）」
https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=692

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