スマートフォン・タブレットのアクセサリ/周辺機器市場規模(2013年度版)

2013年12月20日

■スマートフォン・タブレットのアクセサリ/周辺機器市場規模は2,026億円(12年度比31.0%増)
■外部デジタル機器・他を含む広義のアクセサリ/周辺機器市場規模は2,561億円(30.9%増)
■スマートフォン・タブレット共に「ジャケット・ケース」「画面保護シート」の利用率が高い
■2017年度には狭義の市場規模:2,544億円、広義の市場規模:3,929億円に拡大と予測

 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)はスマートフォン・タブレット利用者を対象としたWEBアンケート調査と独自で調査・分析している端末市場規模のデータを活用して、国内のスマートフォン・タブレットのアクセサリ/周辺機器市場に関する最新市場規模の分析結果を発表した。本調査におけるアクセサリ/周辺機器の定義は「1.サプライ・装飾品」「2.バッテリー製品」「3.デジタルオプション製品」「4.車載用製品」の端末に装着もしくは接続することが多い狭義のアクセサリ/周辺機器市場、上記1~4に加えてWi-Fi/Bluetooth/NFCなどによる無線通信を介した利用やスマートフォン・タブレット以外のデジタル機器との連携においても利用されることが想定される「5.外部デジタル機器・他」を含めた広義のアクセサリ/周辺機器市場に分類した(※)。

■SPアクセサリ/周辺機器は「画面保護シート」「ジャケット・ケース」の利用率が高い
 スマートフォン利用者1,641人に対して、過去1年間におけるアクセサリ/周辺機器の購入経験について質問した。その結果、「スマートフォン画面保護シート」45.0%、「スマートフォンジャケット・ケース」41.5%の2製品が40%以上と高くなった。次いで「モバイルバッテリー・充電器」27.7%、「ACアダプター」16.7%、「microSDカード」16.4%、「イヤホン・ヘッドフォン・ヘッドセット」14.9%、「ストラップ・イヤホンジャック装飾品」12.2%の順となった。スマートフォン兼タブレット利用者316人でみると、「タブレットジャケット・ケース」49.1%、「タブレット画面保護シート」47.2%とそれぞれ装着率が高いことが判明した。

■購入場所は「家電量販店」が多いが、製品カテゴリ別による特徴も見られる
 アクセサリ/周辺機器の購入場所としては、全体的に「家電量販店」における購入比率が高くなったが、製品カテゴリ別ではそれぞれ特徴があることも明らかとなった。「1.サプライ・装飾品」は「家電量販店」に次いで「携帯電話ショップ」での購入比率が高くなった。「2.バッテリー製品」は「携帯電話ショップ」の購入比率が特に高くなった。「3.デジタルオプション製品」及び「5.外部デジタル機器・他」は「家電量販店」での購入比率が突出して高くなった。「4.車載用製品」は「家電量販店」同様に「カー用品店」での購入比率が高くなった。

■SPジャケットを装着する理由はスマートフォン本体を保護するため
「スマートフォンジャケット・ケース」を利用する1,191人に対してジャケット・ケースを装着する理由を質問した結果、「落としてしまった時などの衝撃から守るため」71.2%、「本体が汚れないようにするため」51.9%、「ファッションとして」16.4%、「自分らしさを表現できる」11.1%、「持ち運びに便利だから」10.3%の順となった。

■SPジャケットを装着しない理由は必要性がない
 一方、「スマートフォンジャケット・ケース」を利用しない450人に対してジャケット・ケースを装着しない理由を質問した結果、「必要性を感じないから」48.2%、「自分の欲しいジャケットが見つからないから」20.4%、「サイズが大きくなるから」17.8%、「重くなるから」12.7%の順となった。

■2013年度のアクセサリ/周辺機器市場規模は2,026億円。広義の市場規模は2,561億円
 各種アクセサリ/周辺機器の購入経験および購入価格に関するユーザー調査結果とMM総研が独自に分析するスマートフォン・タブレット市場データを用いて2013年度の市場規模を分析した。「1.サプライ・装飾品」786億円、「2.バッテリー製品」549億円、「3.デジタルオプション製品」519億円、「4.車載用製品」172億円となり、1~4を合計した狭義のアクセサリ/周辺機器市場規模は2,026億円(前年度比31.0%増)となった。

 上記に「5.外部デジタル機器・他」を追加した広義のアクセサリ/周辺機器市場規模は2,561億円(同30.9%増)となり、共に前年度を3割上回った。

 スマートフォンやタブレットは今後も一定の買い替え需要が見込まれ、利用者数の増加ペースは鈍化するものの全体の利用者数は増加し続けるだろう。そうした市場環境の中で、アクセサリ/周辺機器市場についても、拡大傾向が続くだろう。MM総研では2014年度以降のアクセサリ/周辺機器市場規模を2014年度:2,397億円(広義の市場規模:3,119億円)、2015年度:2,506億円(3,402億円)、2016年度:2,547億円(3,647億円)、2017年度:2,544億円(3,929億円)と予測する。

 製品カテゴリ別でみると、「1.サプライ・装飾品」は2013年度:786年度から2017年度には1,188億円(2013年度比51.1%増)に拡大。「2.バッテリー製品」は2013年度:549億円から2017年度には411億円(同25.1%減)に縮小(端末に依存することなく、機種変更後も継続利用が可能なため)。「3.デジタルオプション製品」は2013年度:519億円から2017年度には667億円(同28.5%増)に拡大。「4.車載用製品」は2013年度:172億円から2017年度には278億円(同61.6%増)に拡大。1~4の合計となる狭義のアクセサリ/周辺機器市場規模は2013年度:2,026億円から2017年度には2,544億円(同25.6%増)に拡大する。「5.外部デジタル機器・他」は2013年度:535億円から2017年度には1,385億円(2013年度の約2.6倍)に拡大する見通しであり、宅内ネットワークの充実やスマートフォンをハブとしたデジタル機器連携の拡大が期待される。その結果、上記1~5の合計となる広義のアクセサリ/周辺機器市場規模は2013年度:2,561億円から2017年度には3,929億円(2013年度比53.4%増)と4,000億円規模にまで拡大する。

 今後はスマートフォンやタブレットの機能・サービスを補完する製品としても期待されるウェアラブル端末の普及やデジタル機器に限らず様々な製品・サービスのスマートフォン・タブレット連携が想定以上に加速していく可能性もあるだろう。スマートフォン・タブレット市場と同市場を取り巻くアクセサリ・周辺機器やサービスの発展に期待したい。


※:アクセサリ/周辺機器の分類
(狭義のアクセサリ/周辺機器市場)
「1.サプライ・装飾品」:ジャケット・カバー・ケース/画面保護シート/ストラップ・イヤホンジャック装飾品/
画面クリーナー/本体デコレーション製品(シール・ビーズ等)
「2.バッテリー製品」:モバイルバッテリー・充電器/ACアダプター/卓上ホルダー
「3.デジタルオプション製品」:microSDカード/イヤホン・ヘッドフォン、ヘッドセット/タッチペン/
オーディオ変換ケーブル・アダプター/外付けQWERTYキーボード/ワンセグチューナー
「4.車載用製品」:車載用製品充電シガーチャージャー/車載用製品接続コード/車載用製品ホルダー
(広義のアクセサリ/周辺機器)
「5.外部デジタル機器・その他」:スピーカー・コンポ・ホームシアター/NAS(ネットワーク接続ストレージ)/プリンター/
スキャナー/プロジェクター

============================================
■調査概要
【調査方法】 WEBアンケート調査
【調査対象】 1,641人(スマートフォンを利用する15~79歳男性・女性
       ※うち316人はタブレット兼用
【調査期間】 2013年10月
※市場規模データおよびユーザー調査結果についてはレポート販売を予定(2014年1月中旬)
============================================


■注意事項
1. 本プレスリリースは、MM総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
2. 報道機関が引用する場合は、出典を「MM総研」と明記してください(MMは全角)。数値等は表ではなくグラフ化して掲載してください。
3. 報道機関以外が本プレスリリースの内容を引用・転載する場合は、MM総研による承諾が必要です。
4. MM総研の独自調査結果であり、公的機関の統計や企業の公表数値等と異なることがあります。また、データ・資料は、作成時点におけるものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
5. 本データを報道以外の以下用途で無断利用することを固く禁じます。
 -プロモーション(広告・販売促進資料・ホームページ掲載・チラシなど外部に発信する資料・データ)
 -セミナー・講演会
 -その他、営業目的・営利目的での使用
6. 調査の詳細、研究員コメント、データ利活用などについては、担当者までお問い合わせ下さい。

■MM総研について
株式会社MM総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。

本件に関するお問い合わせ先

(株)MM総研

担 当 : 篠崎/河野/岩本

所在地 : 105-0011 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー

連絡先 : 03-5777-0161

電話をかけるお問い合わせ

おすすめのプレスリリース