スマートウオッチ市場は375.8万台で初の前年度比マイナス

概要

ＩＣＴ市場調査コンサルティングのＭＭ総研（略称MMRI、東京都港区、関口和一所長）は、スマートウオッチの国内販売台数の推移・予測に関する調査を実施し、結果をまとめた。2023年度通期（2023年4月～2024年3月）の国内販売台数は375.8万台（前年度比3.7％減）で、2015年度の調査開始以来、前年度比で初のマイナスとなった。これまで順調にプラス成長を続けていたが、コロナ下の急激な増加の反動と円安による物価高や部材費の高騰による端末価格の上昇が響いた。スマートウオッチ市場は2024年度には394.3万台で2022年度の台数規模まで回復、2028年度には481万台まで拡大すると予測する。

【データ1】スマートウオッチ販売台数の推移・予測

◆首位アップルのシェアは60.1%

メーカー別の台数シェアは、米アップルが1位となった（データ2）。2015年に日本でスマートウオッチが初めて販売されてから9年連続でトップとなっている。2023年度は「Apple Watch 9シリーズ」に加えて「Apple Watch SE2」のカーボンニュートラルモデル、「Apple Watch Ultra2」を新たにラインアップした。2022年度と比較して販売台数はほぼ横ばいとなった。端末価格の高騰や、2022年度までの大きな需要による反動によるものとみている。

2位は中国ファーウェイ。ファーウェイは米国主導による対中制裁によって5Gスマートフォンの開発が難しくなっていたが、独自OSと独自チップセットの開発に成功し、中国国内で新製品として5Gスマートフォンを展開している。しかし日本や各国市場には投入できていない状況で、依然としてウェアラブル製品やノートパソコン、タブレットなどに注力している。1万円を切るバンド型の端末や3万円を超えるスマートウオッチなど、販売する機種数やデザインの種類の豊富さから様々な需要に応えている。

3位は中国シャオミ。シャオミは中国では総合家電メーカーとして広く知られている。日本でも当初はスマートフォンやウェアラブル製品のみのラインアップだったが、テレビやロボット掃除機、空気清浄機など徐々に取り扱い製品を広げている。スマートウオッチは家電量販店だけでなく、Amazonや自社ECサイトなどオンライン販売も主戦場となっている。

4位は米フィットビット。フィットビットは2021年にグーグル傘下となったが、2022年度も従来と同様に数機種を投入していた。しかし2023年度は「Charge 6」のみとなり、同社のECサイトもグーグルのPixel Watchシリーズが目立つように販売されるようになったことで大きくシェアを落とした。現在は法人向け販売が好調となっているが、今後も新製品を投入するのか見守る必要がある。

5位は米ガーミン。高価格帯の端末がそろっており、陸上競技やスイミング、ゴルフ、登山など本格的にスポーツをしているユーザーからの支持を得ている。

2022年度に日本市場に参入したグーグルは今回もランキング外ではあるが、スマートフォンと同様にグーグルの存在感は増している。傘下のフィットビットからアクティビティや睡眠管理の技術提供を受けており、Pixel Watchはまだ2世代しか開発されていないが優れた機能を有している。

【データ2】2023年度通期 メーカー別スマートウオッチ販売台数・シェア

■スマートウォッチの定義――以下全てを満たす

①スマートフォン、タブレット端末、PCのいずれかと連携可能な端末
②腕に身に着けて利用する時計型、またはバンド型（トラッカー）の端末
③活動量計測機能(ライフログ)を有する端末
※活動量計測機能：歩数、歩行距離、消費カロリー、心拍、睡眠など、いずれかの機能

■有料レポートについて

市場規模のほか、ウェブアンケートの結果分析として端末の平均購入金額や購入場所、購入時の重視ポイントなどを有料のマルチクライアントレポートとしてまとめています。詳細については以下のお問い合わせ先よりご連絡ください。

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■ＭＭ総研について
株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀近くにわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。