スマートフォン出荷が過去最多を更新、5G比率は69％に急増

ＩＣＴ市場調査コンサルティングのＭＭ総研（略称MMRI、東京都港区、関口和一所長）は、2021年度通期（2021年4月～2022年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数を調査し、その結果を発表した。2021年度通期の総出荷台数は3662.9万台（前年度比4.3％増）となった。内訳をみると、スマートフォンが3385.1万台（3.3％増）、フィーチャーフォンは277.8万台（18.1％増）となり、総出荷台数としては2018年度以降の4年間で最多、スマートフォンは過去最多の出荷台数を記録した。スマートフォンが過去最多を更新、減少傾向にあったフィーチャーフォンも前年を上回った。その要因として、auの3Gサービスが2022年3月末で終了することに伴いスマートフォンや4G対応フィーチャーフィンへの買い替えが促進された影響が大きいと分析する。

5Gスマートフォンは2336.8万台（112.2%増）と2倍以上に拡大し、スマートフォン出荷全体の69％を占めた。2021年度下期にはiPhone SE（第三世代）、Androidの低価格端末、シニア端末でも5G対応が急速に進んだ。スマートフォンに占める5G比率は2022年度では96.2％に拡大すると予測する。

5Gスマートフォンの出荷台数

Appleが10年連続で1位を獲得

2021年度通期のメーカー別総出荷台数シェア1位はアップルで、通期実績として10年連続で1位を獲得した。同社の年度別出荷台数としては、2017年度（1626.1万台）を上回り過去最多を記録した。総出荷台数シェア2位はシャープで、3位は京セラ、4位はサムスン電子、5位はFCNT（旧　富士通コネクテッドテクノロジーズ）、6位はソニーの順になった。上位6メーカー合計で約90％を占めた。

スマートフォン出荷台数シェアでは、首位アップルに続く2位はサムスン電子、3位はシャープ、4位はソニー、5位はFCNT（旧　富士通コネクテッドテクノロジーズ）、6位は京セラとなり、上位6社合計で約89％を占めた。

2021年度通期　スマートフォン出荷台数シェア

2022年度の5Gスマートフォン比率は96.2％、2024年度は100％と予測

2022年度通期の総出荷台数は3428万台（前年度比6.4％減）と予測する。そのうち、スマートフォン出荷台数は3247万台（前年度比4.1％減）と予測する。スマートフォンの5G比率は引き続き上昇し、2024年度以降は100％となる見込みである。

国内携帯電話端末の出荷台数予測

今後のスマートフォン出荷台数については、世界的な①半導体不足、②新型コロナによる生産拠点（主に中国）のロックダウン、③部材費・輸送費の高騰、④円安の影響が懸念される。具体的には世界的な半導体不足や中国のロックダウンによって、メーカーの生産・出荷が一時的に滞る可能性がある。各種コストの高騰と円安の影響により2022年度に発売される新モデルは従来モデルと比較した際に値上げされる可能性もある。売れ筋モデルの低価格化が進む中、値上げを行うことは顧客離れを引き起こすリスクがある。一方で、利益確保のために値上げもやむを得ないとの決断を下す必要も出てくるかもしれない。メーカー各社は厳しい判断を迫られることになるだろう。

■携帯電話出荷台数に含まれる端末
① 従来型携帯電話（以下、フィーチャーフォン。Android OSの二つ折り端末を含む）
② スマートフォン
　・通信事業者別（5分類）：1.ドコモ、2.KDDI（au・UQモバイル含む）、3.ソフトバンク（ワイモバイル含
　　　　　　　　　　　　　む）、4.楽天モバイル、5.オープン（メーカー直販やMVNO・量販店・ECサイト
                                     などを経由して販売されるSIMフリー端末）
③ 総出荷台数（①＋②）

■【スマートフォンの定義】　以下を条件としてＭＭ総研による分類
①以下OSを搭載　（Android、iOS）
②音声通話が可能
③アプリやソフトウェアなどのカスタマイズが可能
④OS環境として（アプリ）開発仕様が公開されていること
⑤キャリア及びメーカーがスマートフォンと位置づけている製品
※調査時点のため、今後の端末発売状況などに応じて予告なしに変更する可能性があります

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■ＭＭ総研について
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