「スマートTVサービスAWARD2015」実施と審査結果のお知らせ

■NTTぷらら「ひかりTV」が総合ランクAAで５年連続第１位

　ＭＭ総研(東京都港区、所長 中島　洋)は、｢スマートTVサービスAWARD2015｣の調査を実施し、有識者会議による最終審査を終えて最優秀賞を決定しましたのでお知らせ致します。最優秀賞には、NTTぷららが提供する「ひかりTV」が５年連続で選ばれました。

　ＭＭ総研では、2011年に映像配信市場の発展を促すサービスを表彰する「映像配信サービスAWARD」を創設しています。2014年からは調査内容の強化とともに、スマートTVサービス市場の拡大に対応し、「スマートTVサービスAWARD」へリニューアルして調査を実施しています。今年で５年目となる本年の調査では、4K映像への対応や独自コンテンツ、マルチデバイス対応など、顧客ニーズの高い要素を重視して評価しました。

　今回の調査は、2,000名対象としたアンケート調査およびＭＭ総研アナリストによるサービス評価を実施し、最終的にその調査結果をもとに有識者会議による審査を行いました。そして、総合的に最も評価の高いサービスを「スマートTVサービスAWARD2015」の最優秀賞として選出しました。

調査結果概要は以下の通りです。



　今回、NTTぷららの「ひかりTV」が総合評価スコアで80.5点（100点満点中）、総合評価AAを獲得して最優秀賞を受賞しました。ひかりTVは評価対象の８分野のうち、先進性、コアバリュー、顧客志向性（サービス）、顧客志向性（機能）、スマートTVサービス認知度の５分野で最も高い評価を得ました。2014年10月には国内初となる4K映像による商用VODサービスを開始するなど、先進的な取り組みが評価されました。また自主制作番組やクラウドゲームなどの独自コンテンツ、マルチデバイス対応など、ユーザーからも高い支持を集めました。

　第２位はジュピターテレコムの提供する「J:COM TV」でした。幅広い分野でバランス良く高評価を獲得して総合評価74.3点を獲得しました。新型のセットトップボックス「Smart TV Box」や「Smart J:COM Box」の提供や、タブレットによる新たな視聴方法の提案など、スマートTVサービスのさらなる展開が期待されます。

　第３位は本年より調査対象となったNTTドコモの提供する「dビデオ」でした。手軽に利用できるサービスを中心に各分野で安定した評価を獲得し、総合評価スコアで71.4点を獲得しました。

　｢スマートTVサービスAWARD2015｣では、従来の映像配信サービスからスマートTVへの移行にいち早く着目し、顧客ニーズに合致した先進的なサービスを提供してきた事業者が高いスコアを獲得する結果となりました。

　本AWARDでは、コンシューマ向けに多チャンネル放送やVOD（ビデオ・オンデマンド）等の動画サービスを中心に、様々なコンテンツを提供する主要な10事業者（詳細は後述）を対象に調査を実施しました。
　「先進性」、「市場性」、「コアバリュー」、「顧客志向性（サービス）」、「顧客志向性（機能）」、「顧客満足度」、「スマートTVサービス期待度」、「スマートTVサービス認知度」の全８分野について合計31項目にわたる詳細項目について重要度を加味し、ポイント化して評価しました。また「顧客満足度」、「スマートTVサービス期待度」、「スマートTVサービス認知度」の３分野については各サービス利用者から、合計2,000名を対象にアンケート調査を実施し、ユーザーの声も反映させています。

　ＭＭ総研では、スマートTVサービスを「インターネット等を通じて映像や様々なエンタテインメントサービスを提供し、デバイス間連携による機能拡張を実現するテレビ端末やSTBを利用したサービス」と定義し、市場発展に影響を与えるサービスを総合的に調査・評価しています。

※調査対象の10事業者およびサービスは以下の通りです。
アクトビラ「アクトビラ」、NTTドコモ「dビデオ」（SmartTV dstick含む）、NTTぷらら「ひかりTV」、mmbi「NOTTV」、ケイ・オプティコム「eo光テレビ」、KDDI「auひかり テレビサービス」、ジュピターテレコム「J:COM TV」、スカパーJSAT「スカパー！」、HJホールディングス「Hulu」、U-NEXT「U-NEXT」


有識者による代表的なコメントは以下の通りです。
・安田 浩氏：
「サービスの淘汰が今後加速するだろう。スマートTVのコンテンツにはユーザーのリアルタイムの共感性も必要だ。また、インターフェースやレコメンデーションの向上がますます重要となる」

・北村 森氏：
「スマートTVは地上波を凌駕する可能性を秘めている。より簡単に利用できるよう、ハードルを下げれば有料のコンテンツに大きな需要がある。4Kのマルチデバイス対応も今後求められるだろう」

・森 祐治氏：
「コミュニティ性が重視されるなど、テレビの見方が変わりつつある。さらにオリジナル性も求められる。成熟してきたスマートTVでは市場の変化にいち早く対応できるサービスが評価される」

　スマートTVサービスは、4K映像への対応やソーシャルメディアを活用した同時共感性の創出、オリジナルコンテンツの強化など、新たなサービス競争のステージに入っています。一方、今秋には海外で5,700万人以上の会員を抱える米Netflixが国内に参入するなど、顧客獲得競争も一層激化することが予想されます。
　スマートTVサービスがコンテンツのプラットフォームとして重要なポジションに位置付けられるなか、映像を中心とするコンテンツの質や独自性とともに、映像にとどまらない多様なコンテンツとの連携など、ますます複合的な広がりを求められるようになるとＭＭ総研は分析しています。

■有識者会議メンバー
・安田 浩 氏（東京電機大学未来科学部長 教授/東京大学名誉教授）
・北村 森 氏（商品ジャーナリスト/サイバー大学客員教授）
・森 祐治 氏（電通コンサルティング取締役・シニアディレクター/デジタルハリウッド大学大学院専任教授）

■ＭＭ総研について
株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。