2018年暦年の国内タブレット端末出荷概況

　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は2月19日、2018年暦年（2018年1月～12月）の国内タブレット端末出荷台数（※1）の調査結果を発表した。総出荷台数は前年比5.7％減の814万台となり、暦年出荷として2年振りのマイナス成長となった。携帯電話キャリアの3G/LTEネットワーク通信可能な「セルラータブレット」にブレーキが掛かったことが大きな要因である。特にNTTドコモとａｕ市場のAndroidタブレットが減少した。一方、無線LAN通信のみを可能とする「Wi-Fiタブレット」は2013年をピークに4年連続で減少していたが、Windowsタブレットの拡大により5年振りにプラスに転じた。

※1：「セルラータブレット（キャリアモデル及びSIMロックフリータブレット、以下SIMフリータブレット）」

「Wi-Fiタブレット」を含む

• メーカー別台数はAppleが9年連続シェア1位

2018年のメーカー別出荷台数・シェアは Apple（シェア43.2％）が1位。日本でタブレット端末が登場した2010年から9年連続で1位を維持した。iPadは2014年をピークに3年連続で減少していたが、セルラーiPadが好調で4年振りに僅かながらプラスに転じた。

以下、2位 Huawei、3位 NECレノボ、4位 Microsoft、5位 富士通の順となった。富士通には富士通クライアントコンピューティング株式会社および富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社による出荷端末を含んでいる。

• 2019年V字回復のポイントはWindowsタブレット

2018年は携帯キャリアのAndroidタブレットの販売戦略の転換により、前年割れとなった。2019のタブレット端末市場が再び拡大するためのポイントとしては、Windowsタブレットの更なる拡大があげられる。2in1タイプはパソコンとの併用や買い替え需要を含めて個人・法人利用のどちらの需要も期待されている。

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