第1回 主要動画配信サービス・コンテンツ数実態調査

 

2016年02月08日

■ 一般作品ではビデオマーケット、音楽作品を含めるとdTVがそれぞれ最多のコンテンツ数提供
■ サービスごとにジャンルの強み ――TVドラマではTSUTAYA TVが首位
■ 豊富なコンテンツとユーザビリティが重要に

 MM総研(東京都港区、所長 中島 洋)は2月8日、動画配信サービスの提供コンテンツ数に関する実態調査を初めて実施し、結果を発表した。国内で提供されている動画配信サービスのうち主な10サービス(※)を対象に2015年12月時点の各サービスが提供するコンテンツ数をカウントした。今回の調査では、テレビドラマや映画などのジャンル別にも集計を実施した。

一般作品ではビデオマーケット、音楽作品を含めるとdTVがそれぞれ最多のコンテンツ数提供

 テレビドラマ、映画、アニメ等を対象とする一般映像作品(音楽映像作品を除く)では、ビデオマーケットのコンテンツ数が11万7,000本で最多だった。アニメ等を中心に2位のAmazonビデオの2倍近いコンテンツ数を揃えている。3位は6万本を提供するTSUTAYA TVだった。2015年9月に日本市場に参入したNetflixはテレビドラマや映画を中心にコンテンツ数は1万1,000本だった。
 一方、一般作品とカラオケやミュージックビデオの音楽作品を合わせたコンテンツ数では音楽ジャンルのコンテンツを多く保有するdTVが12万7,000本で最多となった。2位以下はビデオマーケット、ひかりTVが続いた。

サービスごとにジャンルの強み ――TVドラマではTSUTAYA TVが首位

 今回の調査では、テレビドラマや映画などのジャンル別にもコンテンツ数を集計した。主なジャンル別の提供コンテンツ数ランキングでは、各サービスの特徴が浮き彫りになっている。テレビドラマでは海外ものを中心にTSUTAYA TVが1万9,000本と最多で、Amazonビデオがほぼ同数で続く。映画では洋画を中心にAmazonビデオが9,000本と最も多い結果となった。

 また、アニメと韓流・アジアコンテンツではビデオマーケットが最も多かった。特にアニメにおけるビデオマーケットの提供本数は4万8,000本と2位のTSUTAYA TVの約2倍のコンテンツ数であることが分かった。

豊富なコンテンツとユーザビリティが重要に

 10万を超えるコンテンツを提供するプレイヤーが現れるなど、各動画配信サービスがラインアップを継続的に増やしている。今後もユーザーが見たいコンテンツを多く取り揃えることを前提に、シンプルな料金体系やマルチデバイスでの対応、レコメンドなどによるユーザビリティ向上が動画配信サービスにますます求められるようになるとMM総研では分析している。

※調査対象の動画配信(VOD)サービスは以下の10サービス。
 iTunes Store、Amazonビデオ、J:COMオンデマンド、TSUTAYA TV、dTV、Netflix、ひかりTV、ビデオマーケット、hulu、U-NEXT
※2015年12月時点の成人作品を除く一般映像作品および音楽作品を対象にコンテンツ数をカウント。
※ドラマやアニメ等は話数ベースでカウントし、ジャンル間で重複するコンテンツを除外している。
※各動画配信サービスのコンテンツ数はMM総研が独自に調査・作成したものであり、各社が公表している数値と異なる場合がある。


■注意事項
1. 本プレスリリースは、MM総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
2. 報道機関が引用する場合は、出典を「MM総研」と明記してください(MMは全角)。数値等は表ではなくグラフ化して掲載してください。
3. 報道機関以外が本プレスリリースの内容を引用・転載する場合は、MM総研による承諾が必要です。
4. MM総研の独自調査結果であり、公的機関の統計や企業の公表数値等と異なることがあります。また、データ・資料は、作成時点におけるものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
5. 本データを報道以外の以下用途で無断利用することを固く禁じます。
 -プロモーション(広告・販売促進資料・ホームページ掲載・チラシなど外部に発信する資料・データ)
 -セミナー・講演会
 -その他、営業目的・営利目的での使用
6. 調査の詳細、研究員コメント、データ利活用などについては、担当者までお問い合わせ下さい。 

■MM総研について
株式会社MM総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。

本件に関するお問い合わせ先

(株)MM総研

担 当 : 加太/加瀬

所在地 : 105-0011 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー

連絡先 : 03-5777-0161

電話をかけるお問い合わせ

おすすめのプレスリリース