ITデジタル家電購入意向調査(2017年夏ボーナス商戦編)
2017年06月13日
■ボーナス支給額は引き続き改善傾向、購買意欲は昨夏・昨冬とほぼ同水準
■商品・サービス別の購入意向はITデジタル家電、健康・美容家電が増加
■ITデジタル家電は薄型テレビが1位。スマートフォン(3位)が人気上昇
MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は6月13日、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,121人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果をまとめた。2016年の夏・冬それぞれの時点で調査した結果と比較しながら分析している。
ボーナス支給額は引き続き改善傾向、購買意欲は昨夏・昨冬とほぼ同水準
Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は15.3%を占め、昨冬の調査結果14.7%(前年同期と比較して増加すると答えた比率)から0.6ポイント増加した。一方、「昨夏(前年同期)より減少する」との回答は6.4%で、昨冬回答の6.7%(前年同期と比較して減少すると答えた比率)から0.3ポイント減少する結果となった。
「昨夏より増加する」の回答数が「昨夏より減少する」の回答数を上回っている状態は変わっておらず、ボーナス支給額の改善は着実に続いている。
今夏のボーナスで消費が刺激される購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」との回答が12.1%と昨冬回答の12.4%(前年同期と比較して上がったと答えた比率)から若干減少、逆に「下がった」との回答は13.9%で、昨冬回答の17.8%に比べ3.9ポイント減少した。総じて、購買意欲は依然足踏み状態にあると言える。
今夏のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」という回答は全体の37.2%で昨夏の44.2%から7.0ポイント減少しているが、昨冬の33.7%と比べると3.5ポイント増加している。「貯蓄・運用」は61.4%、「ローンなどの支払い」は18.1%となった。今夏に関しては「まだ決めていない」との回答も22.4%あった。
購入意向はITデジタル家電、健康・美容家電などが増加
この夏のボーナスの具体的な使い途について複数回答で聞いたところ、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「健康・美容家電」だった。特に「ITデジタル家電」は昨夏の28.7%から今夏は40.4%と11.7ポイント上昇した。特に「ノートパソコン」「薄型テレビ」「スマートフォン」「デスクトップパソコン」といった商品の購入意向が昨夏と比較して増えている。「健康・美容家電」も昨夏比3.4ポイント増加の4.5%となった。
一方、「外食」は昨夏比2.9ポイント減の23.6%、「海外旅行」は同2.4ポイント減の11.5%、「キッチン家電、生活家電」は2.3ポイント減の7.3%となり、明暗が分かれた。
スマートフォンの購入意欲が6.7ポイント上昇
ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「薄型テレビ」が全体の11.1%を占めトップとなり、次いで「ノートパソコン」が2位(10.2%)、「スマートフォン」が3位(8.9%)だった。以下、「デスクトップパソコン」(6.1%)、「デジタルカメラ」「タブレット端末」(ともに4.1%)が続いた。
昨夏と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「スマートフォン」の購入意向の増加率が高く、昨夏の2.2%から8.9%へと6.7ポイント上昇している。要因として、大手キャリア系のスマートフォンの端末価格が上がり、資金的に余裕のあるボーナス時での購入が集中したことや、「格安スマホ」と言われる低価格のSIMフリースマートフォンの人気がここにきて一気に高まった背景があげられる。7位以降は「ロボット掃除機」(3.2%)、「ブルーレイディスクレコーダー」(2.5%)、「ウェアラブル端末」(2.5%)と続いている。
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調査概要
1.調査対象:全国の男女20代以上の就業者
2.回答件数:1,121件
※男女比 男性(50%)/女性(50%)
※年代構成 20~29才(28%)/30~39才(30%)/40~49才(29%)/50才以上(14%)
3.調査方法 :Webアンケート
4.調査期間 :2017年5月30日(火)~6月1日(木)
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■NTTコム リサーチについて
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2017年6月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されている。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供している。
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