IＴデジタル家電購入意向調査(2015年冬ボーナス商戦編)

ＭＭ総研(東京都港区、所長･中島　洋)は12月10日、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,090人を対象とした｢冬のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施、結果をまとめた。

ボーナス支給額は着実な改善傾向が続き、購買意欲も昨冬・今夏に比べ回復傾向

Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた回答者は12.9％を占め今夏の15.3％からやや減少した。「昨冬より減少する」との回答は6.2％でこちらも今夏の9.3％から減少する結果となった。

但し、「昨冬より増加する」の回答数が「昨冬より減少する」の回答数を上回っている状態は変わっておらず、本調査におけるボーナス支給額の改善は着実に続いていると言える。円安や原油安などを背景に企業業績が概ね好調に推移していることが、ボーナス支給額の増加に反映されているとみられる。一方、今冬のボーナスによる購買意欲については、「昨冬と比べ上がった」との回答が13.3％と、今夏の10.3％からやや増加したのに対し、「下がった」との回答は17.2％と、今夏の22.3％に比べ大きく減少する結果となった。「購買意欲が下がった」消費者の割合が、ここ数年での最低水準になったことを鑑みると、消費者の購買意欲は着実に回復傾向にあると言える。

今冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の38.1％で昨冬の45.4％から減少しており、今夏の32.8％と比べると増加している。「貯蓄・運用」は60.9％、「ローンなどの支払い」は18.7％となった。今冬に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も22.5％おり、ボーナスの使い途を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用などに回すかを決めかねている就業者が一定数いる。

購入意向はキッチン家電・生活家電、ITデジタル家電などが増加

この冬のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ目立って増加したのは、「キッチン家電・生活家電」「ITデジタル家電」「遊園地・娯楽施設」であった。特に「キッチン家電・生活家電」は昨冬の7.4％から今冬は13.6％と6.2ポイント上昇している。節電や省エネ性能に優れた高付加価値の家電や、ロボット掃除機などの新ジャンル家電の需要が高まっている。「ITデジタル家電」は昨冬比2.5ポイント増加の33.1％、「遊園地・娯楽施設」も昨冬比2.0ポイント増加の7.3％となった。

一方、「衣類・服飾品」は昨冬比4.9ポイント減の24.5％、「国内旅行」は昨冬比3.7ポイント減の28.1％、「外食」は昨冬比3.3ポイント減の28.8％となり、明暗が分かれた。

ITデジタル家電は、薄型テレビが1位に。ノートパソコン、スマートフォンが続く

ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「薄型テレビ」が全体の9.3％を占めトップとなり、次いで「ノートパソコン」が2位（7.9％）、「スマートフォン」が3位（6.3％）だった。以下、「デジタルカメラ」（4.6％）、「タブレット端末」（4.0％）が続いた。
昨冬と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「スマートフォン」の購入意向の増加率が高い。2年前に大手キャリア各社によるキャッシュバック競争で多く販売されたスマートフォン端末の買い替え時期に当たることや、「格安スマホ」と言われる低価格のSIMフリースマートフォンのラインアップが充実してきたことが影響している。
6位以降は「デスクトップパソコン」（3.3％）、「ブルーレイディスクレコーダー」（2.6％）、「プリンター（複合機を含む）」「家庭用ゲーム機（据置型）」（いずれも2.0％）と続いている。

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■調査概要
1．調査対象　　：全国の男女20代以上の就業者
2．回答件数　　：1,090件
※男女比　　 男性（49%）/女性（51％）
　　　　　　　　　　 　※年代構成　20～24才（9％）/25～29才（15％）/30～34才（15％）/
35～39才（15％）/40～44才（15％）/45～49才（15％）/50才以上（15％）
3．調査方法 ：Webアンケート
4. 調査期間 ：2015年11月27日（金）～12月2日（水）

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■NTTコム リサーチについて
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2017年11月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されている。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供している。 

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■ＭＭ総研について
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