ITデジタル家電購入意向調査(2016年夏ボーナス商戦編)

 

2016年06月09日

■ボーナス支給額は引き続き改善傾向、購買意欲は昨冬に比べややダウン
■購入意向はITデジタル家電、キッチン家電・生活家電、海外旅行などが増加
■ITデジタル家電は、薄型テレビが1位に。ノートパソコン、スマートフォンが続く

 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は6月9日、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,154 人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果をまとめた。

ボーナス支給額は引き続き改善傾向、購買意欲は昨冬に比べややダウン

 Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は13.6%を占め昨冬の12.9%から0.7ポイント増加した。「昨夏より減少する」との回答は7.4%でこちらも昨冬の6.2%から1.2ポイント増加する結果となった。

 

 「昨夏より減少する」の増加幅が「昨夏より増加する」の増加幅より大きいが、「昨夏より増加する」の回答数が「昨夏より減少する」の回答数を上回っている傾向は前回から変わっておらず、本調査におけるボーナス支給額の改善は引き続き続いている。

 大企業を中心に企業業績が概ね堅調に推移していることや、人手不足などを背景とした待遇改善の必要性がボーナス支給額の増加に反映されているとみられる。一方、今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」との回答が10.8 %と昨冬の13.3%からやや減少したのに対し、「下がった」との回答は18.1%と、昨冬の17.2%に比べ若干増加する結果となった。「購買意欲が下がった」と回答する消費者の割合はここ数年間では低い水準を保っているが、景気の先行きに不透明感が高まっていることもあり、消費者の購買意欲は足踏み状態にあると言える。

 今夏のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の39.7%で昨夏の47.1%から減少しており、昨冬の38.1%と比べると増加している。「貯蓄・運用」は60.3%、「ローンなどの支払い」は18.5%となった。今夏に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も22.6%おり、ボーナスの使い途を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用などに回すかを決めかねている就業者が一定数いる

 

購入意向はITデジタル家電、キッチン家電・生活家電、海外旅行などが増加

 この夏のボーナスの具体的な使い途について複数回答で聞いたところ、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「キッチン家電・生活家電」「海外旅行」だった。特に「ITデジタル家電」は昨夏の23.3%から今夏は33.0%と9.7ポイント上昇している。詳細は後述するが、特に「薄型テレビ」「ノートパソコン」「スマートフォン」「デジタルカメラ」といった主力商品の購入意向が昨夏と比較して増えている。「キッチン家電・生活家電」は昨夏比3.0ポイント増加の10.7%、「海外旅行」も昨夏比3.0ポイント増加の15.4%となった。

 一方、「外食」は昨夏比8.8ポイント減の21.4%、「国内旅行」は昨夏比6.0ポイント減の35.1%、「衣類・服飾品」は昨夏比2.2ポイント減の23.5%となり、明暗が分かれた。

 

ITデジタル家電は、薄型テレビが1位に。ノートパソコン、スマートフォンが続く

 ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「薄型テレビ」が全体の12.2%を占めトップとなり、次いで「ノートパソコン」が2位(9.6%)、「スマートフォン」が3位(7.5%)だった。以下、「デジタルカメラ」(4.9%)、「タブレット端末」(3.8%)が続いた。

 昨夏と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「薄型テレビ」の購入意向の増加率が高く、昨夏の6.2%から12.2%へと6.0ポイントも急上昇している。リオデジャネイロオリンピックの開催を今夏に控え、テレビの買い替え需要が高まっている。特に高精細な映像を観られる4K対応テレビが好調で、今夏のボーナスで「薄型テレビ」を購入予定と回答した42人のうち、8割近い33人が4K対応テレビを購入する予定と回答している。

 6位以降は「デスクトップパソコン」(3.5%)、「家庭用ゲーム機(据置型)」(2.0%)、「ロボット掃除機」(1.7%)、「ウェアラブル端末」(1.4%)と続いている

 

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■調査概要
1.調査対象  :全国の男女20代以上の就業者
2.回答件数  :1,154件
※男女比   男性(50%)/女性(50%)
※年代構成 20~29才(29%)/30~39才(29%)/40~49才(28%)/50才以上(14%)
3.調査方法 :Webアンケート
4. 調査期間 :2016年5月30日(月)~6月1日(水)
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*データ掲載時または調査方法掲載時には「NTTコム リサーチによる調査」である旨を明記して下さい。

※ NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2014年8月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されている。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供している。

本件に関するお問い合わせ先

株式会社MM総研

担 当 : 上田/平澤/永堀

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