ITデジタル家電購入意向調査(2015年夏ボーナス商戦編)

 

2015年06月10日

■ボーナス支給額は僅かながら上昇も、購買意欲は若干減少
■購入意向はITデジタル家電、海外旅行が大幅増
■ITデジタル家電は、ノートパソコンとスマートフォンが1位に。薄型テレビが続く

 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は6月10日、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,092人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果をまとめた。

■ボーナス支給額は僅かながら上昇も、購買意欲は若干減少

 Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた回答者は15.3%を占め昨冬の13.7%からやや増加した。「昨夏より減少する」との回答は9.3%でこちらも昨冬の8.7%から若干増加する結果となった。
 今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」との回答が10.3%と、昨冬の13.3%からやや減少したのに対し、「下がった」との回答は22.3%と、昨冬の21.7%に比べ若干増加する結果となった。今夏も昨夏に引き続き大手企業を中心に、業績回復を背景にボーナスの増額に踏み切る企業が増加しており、そのことが本調査におけるボーナス支給額の改善に繋がっている。一方で円安の影響などから、輸入品を中心に値上げに踏み切る商品が続出していることもあり、消費者の購買意欲は昨冬に比べて若干の減少となっている。



  今夏のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の32.8%で昨夏の39.8%から減少しており、昨冬の37.3%と比べても減少している。「貯蓄・運用」は58.2%、「ローンなどの支払い」は21.6%となった。今夏に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も24.8%おり、ボーナスの使い道を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用などに回すかを決めかねている就業者が一定数いる。

■購入意向はITデジタル家電、海外旅行が大幅増

 この夏のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「海外旅行」であった。特に「ITデジタル家電」は昨夏の25.4%から今夏は33.7%と8.3ポイント上昇している。詳細は後述するが、特に「ノートパソコン」「スマートフォン」「薄型テレビ」「デジタルカメラ」といった主力商品の購入意向が昨夏と比較して増えている。「海外旅行」は昨夏比5.1ポイント増加の12.2%、「自動車」も昨夏比2.2ポイント増加の3.1%となった。
 一方、「国内旅行」は昨夏比7.7ポイント減の33.3%、「外食」は昨夏比7.0ポイント減の20.1%、「衣類・服飾品」は昨夏比3.1ポイント減の21.4%となり、明暗が分かれた。

■ITデジタル家電は、ノートパソコンとスマートフォンが1位に。薄型テレビが続く

 ITデジタル家電の購入意欲ランキングを見ると、「ノートパソコン」と「スマートフォン」が全体の9.9%を占めトップで並び、次いで「薄型テレビ」が3位(9.2%)だった。以下、「デジタルカメラ」(6.5%)、「デスクトップパソコン」(5.4%)が続いた。
 昨夏と比較すると、全体的に増加している商品が多いが、特に「スマートフォン」の購入意向の増加率が高い。2年前にNTTドコモが打ち出した「ツートップ戦略」で販売したスマートフォン端末の買い替え時期に当たることや、「格安スマホ」と言われる低価格のSIMフリースマートフォンのラインアップが充実してきたことが影響している。
 6位以降は「タブレット端末・電子書籍端末」(3.4%)、「ブルーレイディスクレコーダー」(3.1%)、「携帯型音楽プレーヤー」「家庭用ゲーム機(携帯型)」(いずれも2.4%)と続いている。



詳細分析
(調査全文は7月25日発行のM&Dレポートに掲載予定)

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■調査概要
1.調査対象  :全国の男女20代以上の就業者
2.回答件数  :1,092件
※男女比   男性(69%)/女性(31%)
            ※年代構成 20~24才(14%)/25~29才(14%)/30~34才(14%)/
35~39才(14%)/40~44才(14%)/45~49才(14%)/50才以上(14%)
3.調査方法 :Webアンケート
4. 調査期間 :2014年5月29日(金)~6月3日(水)

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■NTTコム リサーチについて
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤(2017年11月現在 217万会員)を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されている。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供している。 


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