2019年度上期国内タブレット端末出荷概況

2019年11月22日

2019年度上期のタブレット端末出荷台数は372万台(前年同期比2.4%減)

Apple192.3万台でシェア51.7%の1位を維持。50%超は5年ぶり

2019年度通期は770万台(2.4%減)と予測

 MM総研(東京都・港区、所長・関口 和一)は11月22日、2019年度上期(2019年4月~9月)の国内タブレット端末の出荷台数調査の結果を発表した。総出荷台数は前年同期比2.4%減の372万台となった。

メーカー別出荷台数はAppleが連続1位。シェア50%超は5年振り

 2019年度上期のメーカー別出荷台数およびシェアでは Apple(192.3万台/シェア51.7%)が1位となった。日本でタブレット端末が登場した2010年度より半期別出荷台数1位を堅持している。ドコモ、au、ソフトバンクが取り扱うセルラーiPadおよびWi-Fi iPadが共に好調だった。

 以下、2位Huawe、3位富士通(富士通クライアントコンピューティング株式会社および富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社を含む)、4位NECレノボ、5位Microsoftの順となった。

2019年度通期は前年度比2.4%減の770万台と予測

 MM総研では2019年度通期のタブレット出荷台数を前年度比2.4%減の770万台と予測。2020年度以降も一定の需要が期待されるため、大幅減の可能性は低いと分析。2020年春のサービス開始が想定される5Gサービスについては、開始当初のエリア問題や、当面はスマートフォンから浸透するといった市場環境を考慮すると、タブレット市場を回復させるほどの即効性は見込めないだろう。

 


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