2018年度上期国内タブレット端末出荷概況

　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は11月20日、2018年度上期（2018年4月～9月）の国内タブレット端末の出荷台数調査の結果を発表した。総出荷台数は前年同期比15.7％減の381万台となった。

 メーカー別出荷台数はAppleが連続1位を堅持

　2018年度上期のメーカー別シェアでは Appleがシェア42.8％で1位を維持した。同社は日本でタブレット端末が登場した2010年度より半期別出荷台数1位を堅持している。以下、2位：Huawei、3位：Microsoft（23万台／6.0％）、4位：NECレノボ、5位：富士通の順となった。

OS別出荷台数はiOSが上期出荷として5年ぶりに1位を獲得

　OS別シェアはiOSが42.8％で1位となった。上期出荷としては2010年度から2013年度まで1位を記録、2014年以降はAndroidに次ぐ2位となっていたが5年振りに1位を獲得。以下、Android、Windowsの順となった。

 2018年度通期は前年度比8.6％減の795万台。以降は微増予測も大幅増は期待薄

　ＭＭ総研では2018年度通期のタブレット出荷台数を前年度比8.6％減の795万台に下方修正した。2019年度以降は、2019年度：810万台、2020年度：830万台、2021年度：840万台と微増傾向と予測する。

　今後のキャリアAndroidタブレット市場は横ばいで推移すると見込んでいる。コンシューマ向けタブレット市場はキャリアによる販売依存度が高い。このため、キャリアの販売意識がトーンダウンした状況が続く限り今後数年間で再び大幅増の市場とはならないだろう。

　ただ、2020年度の商用化が予定されている5Ｇサービスが開始されると、動画などのリッチコンテンツによる新たな体験を享受できる端末として再び脚光を浴びる可能性はある。また、別の要因で増加が期待できるのが、今上期でも存在感を高めたWindowsタブレットだ。理由は①今後クアルコムのチップセット（CPU）を搭載したARM版Windows 10タブレットが日本市場でも登場する可能性②Windowsは法人・文教市場との親和性が高い――の2点があげられる。タブレット市場の回復はWindowsの本格拡大にかかっているといえる。

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