2016年度通期国内タブレット端末出荷概況

――Wi-Fiタブレット苦戦で2年連続減

2017年05月25日

2016年度通期タブレット端末出荷台数は841万台(前年度比6.9%減)で2年連続減少

Apple335.6台で7%減少も、7年連続シェア1位(シェア39.9%)

OS別台数シェアはAndroid 409.6万台(48.7%)が4年連続1

2017年度は880万台(前年度比4.6%増)でV字回復と予測

 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は5月25日、2016年度通期(2016年4月~2017年3月)の国内タブレット端末出荷台数(※1)の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比6.9%減の841万台で、2015年度に続く2年連続のマイナス成長(データ1)となった。

※1:「セルラータブレット」(※携帯キャリアの3G/LTE通信網が利用可能。SIMフリータブレットを含む」)および「Wi-Fiタブレット」の出荷台数

メーカー別でApple7年連続シェア1

 2016年度通期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple(335.6万台/シェア39.9%)が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度より7年連続の1位を維持した。しかし、台数で前年度比7.0%減となり、2年連続で前年割れとなった。
 以下、2位はHuawei、3位はASUS、4位はNECレノボグループ、5位は富士通、6位はLGの順となった。

 

2017年度以降は僅かながらV字回復と予測。2020年度は1,000万台に迫る見通し

 MM総研では2017年度のタブレット出荷台数を前年度比4.6%増の880万台と予測。2015年度と2016年度は2年連続でのマイナス成長となったが、苦戦しているWi-Fiタブレットも底打ち傾向が見えること、セルラータブレットの更なる拡大が期待できることから2017年度はV字回復と予測する。

 今後のWi-Fiタブレット市場拡大のポイントは、学校・教育向けを含めた法人需要であり、その中でWindowsタブレットの本格的な普及も期待される。セルラータブレットはキャリアの販売戦略に大きく影響を受けるが、大容量通信プランや動画サービス等のコンテンツ利用も促進できるデバイスとして拡大の余地は大きい。総じて、2017年度以降は緩やかな増加傾向に転じ、2020年度には1,000万台に迫る見通しである。

 

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