マルチメディア企業ランキング 1位にソニー(2000年 01月号 No.43)

【特集1】マルチメディア企業1位にソニー― 2位日本IBM、3位富士通、iモードのNTTドコモは5位

マルチメディア総合研究所は、わが国の市場で活躍している企業のマルチメディア貢献度をチェックした「マルチメディア企業ランキング」をまとめた。マルチメディア企業であるためには、国際性はもとより一般消費者からの高い評価や独創性、商品ヒット性、真似をしてでもヒット商品を創造する逞しさ-が、必要との観点から、9つの条件を設定し、MM総研独自の判定基準に沿って分析した。その結果、もっともマルチメディアにふさわしい企業のナンバーワンはソニーとなった。

【特集2】3電気街は前年比32.7%増の44万6,700台― 幌・仙台・博多の地方都市は同52.0%増の7万2,600台 店頭市場は大豊作!!99年は米の年?

パソコンの店頭市場はウインドウズ98発売の98年7月から活況が続き、99年度上期(99年4~9月期)半期の店頭市場全体では初の200万台越えとなる202万台(前年比62.8%増)を出荷した。マルチメディア総合研究所では好調な店頭販売のうち主要商圏である3電気街(東京・秋葉原、大阪・日本橋、愛知・大須)と、100万都市の北海道・札幌、宮城・仙台、福岡・博多の6拠点の上期におけるパソコン販売実績をまとめた。その結果、3電気街は44万6,700台(同32.7%増)を販売し店頭出荷の22.1%を、地方3都市では7万2,900台(同52.0%増)とそれぞれ前年を大きく上回った。インターネット需要が市場を支え、それを補う10万円以下の低価格マシンの登場で勢いが加速したかっこうだ。今号では上期の実績を踏まえて市場を振り返るとともに、今後の展望を示す。

【トレンド1】外資との提携か、合併か― 地域系NCCの次世代IPネットに向けた事業戦略

通信業界はNTTの分割や規制緩和の流れを受け、劇的に変化している。外資系通信事業者やソニー、ソフトバンクなど異業種企業の参入が相次ぐなど目を離せない状況になっている。一方で通信トラフィックのほうも従来の音声中心からインターネットの普及によるデータ通信中心へと移行しつつあり、それに合わせてWDM(波長分割多重)などの技術を用いての次世代IPネットワーク構築の構想が相次いでいる。今回は、特に地域系NCCの現状と次世代IPネットワークへ向けての事業戦略に焦点を当ててレポートする。

【トレンド2】POS市場に景気回復の足音― 前年比52%増を記録した99年度上期POS端末

2000年問題対応を急ぐPOSユーザーが、システム導入予定を前倒ししたため、図-1にみる通り99年度上期POS端末出荷台数は、88年の消費税導入時以来の大幅な伸びを示した。個人消費の落ち込みが続くなかで流通業界はリストラ、設備投資抑制を余儀なくされてきたが、キー端末であるPOS市場が元気を取り戻しつつあることは、明るいきざしだと評価できる。今回レポートでは、99年度上期POS端末出荷実績と99年度下期市場を分析し、POS市場の回復ぶりを検証する。

【トレンド3】パソコンをマイペースで学ぶ老人たち― NEC PCカレッジ「ゆっくり習遊クラス」

秋葉原の大手量販店の店員さんいわく「そういえば最近うちでパソコンを購入した高齢者の方が再度来店して、店員に質問してきました」。高齢者の方は「メーカーの電話サポートはつながらないし、解かりにくい」「周りにパソコンに詳しい人がいないから」などという理由とこを理由に何度も来店するそうだ。高齢者がパソコンを購入するケースはメーカーの政策もあって増えているが、高齢者向けのパソコンサポートとなるとまだまだ不充分なのが現状。そんな中でいち早く市場に目を向け、パソコンの楽しさを教えようとする動きも出てきた。

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