アップル社CEO スティーブン・ジョブス氏が基調講演(2000年 03月号 No.45)

【特集1】本格普及期を迎えたインターネットコミュニケーションサービス― 携帯電話、Eメールに次ぐ第三の波が日本にも到来か

Eメールユーザーは現在約2,000万人に達している。90年代中頃から本格的な普及が始まり、昨年1年間だけで800万人が新たにEメールを利用するようになった。インターネットやパソコン通信を活用したEメールの普及によってコミュニケーションの在り方が大きく変わったことは間違いない。それまで電話やFAXで打ち合せをしていた人たちがEメールを利用するようになり、パソコン上で様々な情報交換を行うことができるようになった。従来、FAXで大量の書類を送らなければならなかった作業もEメールならば添付ファイルをそのまま電子データで送ることができ、仕事の効率は格段に向上する。また、プラーベートな情報交換もEメールでより情報量を増やすことが可能になった。

【特集2】パソコンは初の1,000万台超え、PCサーバーも20万台超えに伸びる パソコン普及率は33%に― 99年国内パソコンとPCサーバー出荷概況

マルチメディア総合研究所は99年1月~12月の国内パソコンおよびPCサーバーの出荷結果をまとめた。それによると、パソコン市場は20万円以下の低価格機とインターネット需要との相乗効果で需要が拡大し、出荷台数で初めて1.000万台の大台を突破(1.002万台、出荷金額2兆400億円)した。一方、PCサーバーは、パソコン減税需要を見込んだ低価格モデル(1~2CPUタイプ)が、インターネットニーズや2000年問題特需などで増加し、初めて20万台を突破。史上最高の前年比23.5%増、21万5.000台を記録した。出荷金額は約2,100億円だった。

【トレンド1】プリンターのリサイクルが新しい社会構造をつくる― 間接販売100%のエプソンと直販も手掛けるキヤノンでは、回収の仕組みにこれだけの差が出る

2001年4月から「家電リサイクル法(特定家庭用機器再商品化法)」が施行される。当初はエアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機の4品目を対象とする。しかし、将来的には対象商品が拡大される見通しで、OA機器の中でもサイズが大きいプリンターやパソコンは同法の対象になるとの見方が有力だ。今回は、本流から少し外れるものの、新品納入時にほぼ間違いなく引き取り品が発生するプリンターの回収品について、大手2社の取り組みを探り、比較検証した。まだまだ解の見つからない家電やOA機器のリサイクル、回収方法を考える上で、その一助となろう。

【トレンド2】パソコンはライフスタイルを変える!?― 職業別パソコン購入者のライフスタイルを検証

秋葉原の店員によると「パソコン購入者の多くはインターネットをしたい、年賀状を自分で作りたい、写真を編集したい-などという理由で購入している」という。確かに購入動機・目的を聞くとそう答える人が多い。しかしよく考えると年賀状や写真編集は常日頃行う行動ではないし、インターネットにしても購入した直後はともかく、毎日見る番組もだんだん決まってくるし、毎日見る必然性も感じなくなってくるはずだ。すると一体パソコンは何のために買うのか、という疑問にぶつかる。今回は秋葉原の販売店3社に協力を要請し「パソコン購入者のライフスタイル調査」を実施した。パソコン購入で生活形態に何らかの変化が生じているのだろうか。

【トレンド3】今夏にMAC OS X 世界同時発売― アップル社CEO スティーブン・ジョブス氏が基調講演

アップル社のCEOに就任して初の日本講演となったジョブズ氏は、iBook SupecialEdition発売を明らかにするなど、日本のマックユーザーを強く意識した発言が目立った。日本のマーケットを重要視しようとするアップル社の戦略は、なにを語ろうとしているのか。講演内容をレポートし、同社の今年の日本向け戦略を占う。

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