パソコン ～03年度はプラス成長を期待-NECと富士通がシェア拡大、デルも躍進(2003年 06月号 No.84)
【特集1】ハードは小型・軽量・薄型化、ソフトは簡単、手軽さがキメ手に― 人気デジタル商品の店頭売れ筋調査
パソコンの普及に代表されるように日々の生活の中に多くのデジタル商品が浸透してきた。新製品も続々と生まれ、趣味や生活からビジネスに至るまで個人のライフスタイルに大きな影響を与えている。メーカーも便利で使って楽しい商品の開発と新しい利用スタイルの提案で市場の拡大に力を入れている。マルチメディア総合研究所では、デジタルライフを彩る8種類の人気デジタル商品の売れ筋ランキング情報をホームページ上で毎週公開している。調査は東京23区の主要店頭ショップを対象に行い、各ジャンルの売れ筋、人気の理由などを独自に集計。対象商品はデジカメ、プリンター、PDA、デジタルビデオカメラ、ソフト総合、デジカメ編集ソフト、ホームページ作成ソフト、ゲームソフトの8品目。今回はゲームソフトを除く、02年度の各ジャンル別の売れ筋商品を紹介しながら、人気の理由や市場の傾向などを探る。
【データ1】パソコン ～03年度はプラス成長を期待― NECと富士通がシェア拡大、デルも躍進
国内パソコン市場は最悪期を脱しつつある。2002年度の国内パソコン市場は上半期こそＩＴ（情報技術）不況やデフレ環境の悪化で前年度比9.9%減の504万台まで減少したが、下半期は同5.3%減の620万台まで回復している。とくにこの春（03年1～3月）は昨年レベルまで復調、下落傾向に歯止めが掛かり、通期では前年比7.4%減の1,124万台に踏みとどまった。出荷金額は、4～6月の部材単価上昇による値上げで1兆7,700億円の6.8%減と台数実績よりもダウン幅が小さく、ここ数年続いていた価格低落の動きは一休止した。メーカーシェアは、NEC、富士通、ソニーの1～3位順位は変わらなかったが、NEC、富士通の2社がシェア増、ソニーがダウンという結果になった。とくにNECは95年の調査開始以来初めてのシェア拡大、ソニーは初のダウンとなった。一方、新聞広告などを積極的に使い市場の認知度を上げたデルコンピュータは、個人市場でも実績をあげ前年度の7位から4位に躍進。01年秋以降、店頭市場から事実上撤退した日本IBMは前年度の4位から6位になった。わが国パソコン市場は、国内大手3社に、依然として高い伸びを維持しているデルを加えた4強の争いとなっている。
【データ2】携帯電話 ～カメラ付き携帯が買い替えを促進― 03年度は海外展開がカギ
国内携帯電話の2002年度出荷台数は、かろうじて4,000万台を超えたものの、前年度実績を4.8%、207万台割り込む4,096万台にとどまった。上期が前年同期比16.3%減の2,015万台となったのが大きく影響した。一方、下期はカメラ付き携帯の登場で市場が活性化し2,081万台の前年同期比9.8%増に回復した。製造メーカーシェアは、NECがNTTドコモ向けのカメラ付き端末N251i、N504iSなどのヒットで853万台を出荷、01年度から2年連続で首位をキープした。ただ、途中N504iSの発熱に伴う出荷停止もあり、01年度の1,191万台、シェア27.7%にはとても及ばすシェアで唯一20%超えを確保したのが特筆すべきところ。2位のパナソニック モバイルコミュニケーションズも超薄型端末で人気を博したが730万台にとどまった。続く3位にはカメラ付き端末をNTTドコモにも出荷、ドコモのカメラ携帯ブームをお膳立てしたシャープ（512万台、シェア12.5%）が入った。4位は368万台の東芝でシェアは9.0%。01年度までは、NEC、パナソニック モバイル2強時代を築いてきたが、シャープ、東芝が上位2メーカーとの差を縮め、携帯電話はいよいよ混戦時代に突入した。
【データ3】ブロードバンド回線 ～ＡＤＳＬは04年3月末に1,000万件超え― ＦＴＴＨ回線が本格普及の兆し
03年3月末時点でのブロードバンド回線事業者の加入者総数は938万件で、その内ADSLは702万3,000件と圧倒的多数に達した。ADSLのシェアトップは、33.6%を獲得したソフトバンクBB。近い将来、NTT東西を合わせたシェア36.5%を追い抜くものと予想される。ただ、将来の"主役"回線と言われる光接続サービス（FTTH）が、1年前と比べて10倍、半年前と比べても3倍に拡大。総加入者数は3月末時点でまだ30万件超にとどまっているが、いよいよ本格的な普及の兆を見せている。対コスト問題は残るが、ブロードバンド回線は、ADSLの時代からFTTHへの移行期に入ってきたとも言えそうだ。
【トレンド1】連載 追跡!ネットビジネス!!― 音楽市場活性化の起爆剤になるか
ブロードバンド化の進展で、ストリーミングという言葉を頻繁に耳にするようになった。音楽配信のみならず映像配信のビデオオンデマンドなど、ひと昔前では夢のような大容量コンテンツの送受信が当たり前のように利用できるようになったからである。そのなか米アップル社が米国で「iTunes Music Store」を2003年4月28日に発表、音楽配信事業に参入した。既存の音楽配信サイトとは違い、主要の音楽会社各社に承諾を得て20万を超える楽曲を合法に購入できるのが最大の魅力。00年から3年連続で下落し続けている米国の音楽市場を活性化する起爆剤にiTunes Music Store がなりえるのか？同時期に発表した関連商品のiPodとともに検証する。
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