タブレット出荷は2013年以降で最少

ＩＣＴ市場調査コンサルティングのＭＭ総研（略称MMRI、東京都港区、関口和一所長）は、2023年暦年（2023年1～12月）の国内タブレット端末の出荷台数を調査し、その結果を発表した。出荷台数は544万台で前年比13.8％減となった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降の暦年出荷としては4番目に少なく、2013年以降の11年間では最少となった。

2020年は小中学校を対象としたGIGAスクール構想による需要がピークに達して969万台を出荷した。2021年も900万台超を記録したが、2022年は3分の2に大幅減となった。2023年も減少傾向に歯止めがかからず3年連続で減少、2020年の56.1％に縮小した。

メーカー別出荷台数ではアップルが前年比8.5％減の290.1万台で暦年出荷台数1位を連続14年に延ばした。シェアは53.3％で同社では2010年、2011年に次ぐ3番目に高いシェアを獲得した。OS別ではアップルのiPadOS（290.1万台／53.3％）が1位となった。2位はAndroid、3位がWindowsで2022年と同じ結果となった。

暦年出荷台数は2010年からアップルが1位を継続

2023年暦年のメーカー別出荷台数シェア1位はアップルで、暦年出荷台数として14年連続で1位を獲得した。出荷台数は290.1万台でシェアは53.3％。シェアとしては2010年、2011年に次いで3番目の高さであった。以下、2位はNECレノボグループ、3位はマイクロソフト、4位はアマゾンの順となった。

今後のV字回復に向けてNext GIGAへの期待が高まる

2020年と2021年に大きな恩恵を受けたGIGAスクール構想による小中学校向けタブレット配備は既に一巡しており、2022年に続いて2023年もマイナス成長となった。携帯電話会社によるセルラータブレット販売の注力度も依然として低く、セルラータブレットが大幅に回復する傾向はみられない。むしろ、スマートフォン市場におけるフォルダブル（二つ折り）端末が少しずつ注目を集めており、今後はタブレットを脅かす存在に成長する可能性もあるだろう。そうしたなかでWi-Fiタブレットを中心としたGIGAスクールの買い替え需要に大きな期待が寄せられている。教育DXとスマートスクール・Next GIGAがタブレット市場のV字回復に向けたポイントとして注目される。

【タブレット端末の定義】　以下を条件にＭＭ総研による分類
①Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G回線（以上）の通信機能を搭載
②動画・音楽・電子書籍・学習機能などのコンテンツが利用可能
③6インチ以上のディスプレーを搭載（※1）
④以下のOSを搭載（iPadOS・Android・Windows（※2））
⑤キャリアや端末メーカーがタブレット端末と位置付けている製品
※1：6インチ台のキャリア向けセルラー端末はタブレットに含めない
※2：Windows RTもしくはWindows 8以降のOS搭載のスレート型パソコン（コンバーチブル除く）
注：今後の製品状況等により変更する可能性があります 

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