2022年度のVRゴーグル販売台数は48万台、2027年度は185万台と予測

「VRゴーグル市場規模と利用動向(2022年度)」

2023年10月24日

■2022年度のVRゴーグル販売台数は48万台、2027年度には約4倍の185万台と予測

■VRゴーグルの認知度は77.8%、所有率は5.6%、今後の購入意向は22.3%

■自宅以外の利用場所はイベント・展示会が31.5%で最多

ICT市場調査コンサルティングのMM総研(略称MMRI、東京都港区、関口和一所長)はVRゴーグルの国内販売台数の推移・予測とVRゴーグルの利用に関するアンケート調査を実施し、利用実態をまとめた。VRゴーグルの2022年度の国内販売台数は48万台(前年度比26.3%増)となった。VRゴーグルが注目され始めたのは2016年で、米Oculus、台湾HTC、ソニーなどから製品が次々と発売された。この2016年は「VR元年」とも呼ばれ、以降、多くのメーカーが小型で軽量なVRゴーグルの開発に注力。製品ラインアップの拡大、小型軽量化、製品価格の低廉化が進んだことで、2022年度の販売台数は2016年度の約10倍に増加した。

今後も製品ラインアップの拡充や小型軽量化による操作性の向上に加え、VRゴーグル向けの魅力的なコンテンツの拡充が進むことが予想される。MM総研では、VRゴーグル市場は、2025年度には100万台を超え、2027年度には185万台になると予測する。

VRゴーグル販売台数推移・予測

VRの認知度は77.8%

AR(拡張現実)、VR(仮想現実)、MR(複合現実)について、「意味も含めて理解している」と「聞いたことがある」を認知しているものとして分析した結果、ARの認知度は54.2%で、VRは77.8%、MRは35.1%となった。昨今メタバース(仮想空間)がテレビ番組などでも注目を集める中、VRの認知度も上がっていると分析する。

AR・VR・MRの認知度(n=23,767)

VRゴーグルの利用率は10%

VRゴーグルの利用経験と所有状況は、「所有していないが利用したことがある」が4.3%、「所有している」が5.6%で、合計して利用率は10%※1となった。

現在VRゴーグルを所有していない人の新規購入意向とVRゴーグルを所有している人の買い替え/買い増し意向についても確認した。その結果、「購入したい」と「購入を検討したい」をあわせた購入意向は22.3%となった。

VRゴーグルの利用・所有状況※1(n=23,767)     VRゴーグルの今後の購入意向(n=23,767) 

※1:四捨五入の関係で合計が100%にならない場合がある 

自宅以外の利用場所はイベント・展示会が最高

VRゴーグルを自宅以外で利用したことがある人に利用場所を聞いた結果※2、「イベント・展示会」が31.5%で最も高かった。次いで「他人の家(家族や知人)」が27.1%、「ゲームセンター」が18.5%、「職場・学校」が17.9%、「映画館」が17.1%、「遊園地」が12.7%と続く。

VRゴーグルの利用場所(自宅外)(n=842)

※2:複数回答

 

当該調査についての詳細は、市場分析レポートを販売しております
市場分析レポート「VRヘッドセットの利用動向調査(2023年7月)」

 

■VRゴーグルの国内販売台数の定義
①VRゴーグルには以下が含まれる
 ・USBやHDMI、Bluetoothなどで通信端末と接続してVR機能を利用するもの
 ・ゴーグルのみでVR機能を利用可能なスタンドアローン型のもの
 ※スマートフォンなどの画面がある端末を、ゴーグルに差し込んで利用するものは含まない
②個人市場のみ
 ※法人市場は含まない 

■アンケートの調査概要
1. 調査対象:15~69歳の男女
2. 回答件数:プレ調査27,543人/本調査1,011人
(本調査対象者:VRゴーグルを所有している/VRゴーグルの購入意向がある)
3. 調査方法:Webアンケート
4. 調査時期:2023年7月 

■報道に際しての注意事項
1. 本プレスリリースは、MM総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
2. 報道機関が引用する場合は、出典を「MM総研」と明記してください(MMは全角)。数値などは表ではなくグラフ化して掲載してください。
3. 報道機関以外が本プレスリリースの内容を引用・転載する場合は、MM総研による承諾が必要です。
4. MM総研の独自調査結果であり、公的機関の統計や企業の公表数値等と異なることがあります。また、作成時点におけるものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
5. 本データを報道以外の以下用途で無断利用することを固く禁じます。
 -プロモーション(広告・販売促進資料・ホームページ掲載・チラシなど外部に発信する資料・データ)
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6. 調査の詳細、研究員コメント、データ利活用などについては、担当者までお問い合わせ下さい。 

■MM総研について
株式会社MM総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀以上にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。

 

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