タブレット出荷はGIGAスクール特需の終息で前年割れ

ＩＣＴ市場調査コンサルティングのＭＭ総研（略称MMRI、東京都港区、関口和一所長）は、2021年暦年（2021年1月～12月）の国内タブレット端末の出荷台数を調査し、その結果を発表した。2021年暦年の出荷台数は939万台で前年比3.1％減となった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降の暦年（1～12月）出荷統計において過去最高を記録した2020年（969万台）から減少した。

 出荷台数が減少した理由としては、小中学校を対象としたGIGAスクール向け特需が終了したことが大きいと分析する。2020年は公立の小中学校向けタブレットの需要が急増したが、2021年3月で全国配備が一巡したことで、GIGAスクール向け出荷はピークアウトしている。

暦年出荷台数は2010年よりAppleが1位を継続

2021年暦年のメーカー別出荷台数シェア1位はアップルで、暦年出荷台数として12年連続で1位を獲得した。引き続きタブレット市場での支持率は高い。GIGAスクール特需もあり、Wi-Fi iPadが前年を上回った。一方でセルラーiPadは前年を下回った。Wi-Fiモデル以上に世界的な半導体不足の影響を受けたためと分析する。

 以下、2位はNECレノボグループ、3位はマイクロソフト、4位は富士通クライアントコンピューティング（FCCL）、5位はdynabookの順となり、上位5社で約85％を占める結果となった。

OS別はiPadが暦年としては4年連続1位を獲得

OS別の出荷台数・シェアはiPadOSが1位となった。暦年としては2018年から4年連続1位となった。2位はWindows 、3位はAndroidとなった。WindowsはAndroidを僅かに上回り2年連続の2位となった。

2022年以降の数年間は2020-2021年水準を下回る見通し

2021年暦年のタブレット市場は1-3月期にGIGAスクール向けの需要があったものの、2020年を下回る結果となった。GIGAスクールによる小中学校向けの特需が一旦落ち着いたため、今後数年間のタブレット市場は900万台超となった2020年、2021年を下回る規模で推移することが予測される。

 【タブレット端末の定義】　以下を条件にＭＭ総研による分類
①Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G回線（以上）の通信機能を搭載
②動画・音楽・電子書籍・学習機能などのコンテンツが利用可能
③6インチ以上のディスプレイを搭載（※1）
④以下のOSを搭載（iPadOS・Android・Windows（※2））
⑤キャリアや端末メーカーがタブレット端末と位置付けている製品
※1：6インチ台のキャリア向けセルラー端末はタブレットに含めない
※2：Windows RTもしくはWindows 8以降のOS搭載のスレート型パソコン（コンバーチブル除く）
注：今後の製品状況等により変更する可能性があります

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