スマートウォッチ国内販売台数が急拡大
2019年度は191.4万台、20年度は37.7%増の予測

「スマートウォッチ市場規模の推移・予測と利用実態」

2020年09月24日

■ スマートウォッチの国内販売台数は2019年度実績が191.4万台、2020年度は263.5万台(前年度比37.7%増)の見込み

■ メーカー別シェアではAppleが6%でトップ

■ 購入金額の加重平均は33,146円

ICT市場調査コンサルティングのMM総研(略称 MMRI、東京都港区、関口和一所長)は、「スマートウォッチ市場規模の推移・予測と利用実態」に関する調査を実施し、概要をまとめた。スマートウォッチ国内販売台数は、2019年度通期(2019年4月~2020年3月)に191.4万台(前年度比32.1%増)となり、2015年度に調査を開始して以来の最高値を更新した(データ1)。2020年度は263.5万台(前年度比37.7%増)と高い伸び率が続くと予測する。

【データ1】スマートウォッチ販売台数の推移・予測

調査では、15~79歳の男女44,878人を対象にWebアンケートを実施し、利用状況や今後の購入意向について分析した。販売台数の今後の推移については、アンケート結果・取材を基に独自に算出した。なお、腕時計型とリストバンド型の両方を含む。

メーカー別販売台数・シェアでは、2019年度通期はAppleがトップとなった(データ2)。また2020年9月16日にも「Apple Watch Series 6」と「Apple Watch SE」の2機種を発表し、買換え需要に加えてエントリーユーザーの獲得強化を狙う。同社は国内のスマートフォン市場で高いシェアを誇り、スマートフォンとの連携が主流となっているスマートウォッチ市場においても5割近いシェアを確保しているが、他メーカーも徐々に攻勢をかけている。

シェアトップ5のうち3社はスマートフォンのメーカーとなった。Huaweiはスマートフォン市場では苦戦しているが、スマートウォッチではシェア3位につけている。Samsungはシェア5位だが、国内外で高いスマートフォンのシェアを持っており今後のポテンシャルは高い。中国発のOPPO は2018年2月に日本のスマートフォン市場に、今年9月にはスマートウォッチ市場にも参入した。また中国発のXiaomiは2019年12月に日本市場に本格参入し、スマートフォンを含めコストパフォーマンスが良い製品で徐々に追い上げている。スマートフォンとスマートウォッチの機能連携がユーザー囲い込みのカギとなるだろう。また新型コロナウイルスの影響で通勤や外出が減ったことによる運動不足への懸念は、スマートウォッチ市場にとってはプラス要因として働くと見られる。スマートウォッチは運動時の活動量計として活用されることが多いからだ。

【データ2】2019年度通期 メーカー別スマートウォッチ販売台数・シェア

 

※小数点第2位を四捨五入しているため合計値が100%とならない場合があります。

メーカー別販売台数はAppleが1位

2019年度通期のメーカー別販売台数・シェアは、Appleが93.1万台(シェア48.6%)で1位を獲得した。2位はFitbitで39.8万台(20.8%)、3位はHuaweiで19.8万台(10.3%)、4位はGARMINで13.1万台(6.8%)、5位はSamsungで6.4万台(3.3%)となった。

スマートウォッチ認知度は82%

Webアンケートでスマートウォッチの認知度について聞いたところ、「スマートウォッチについて詳細まで知っていた」は20.6%、「スマートウォッチという言葉だけは知っていた」は61.4%、「まったく知らなかった」は18%となった。言葉のみの認知度を含めると約82%が知っているという結果となった。

スマートウォッチ利用者は6.7%

腕時計の利用状況について聞いたところ、スマートウォッチを「現在利用している」は6.7%、「過去には利用経験がある(現在は利用していない)」は3.8%、「利用したことがない」は89.5%となった(データ3)。また、スマートウォッチを現在利用している人の中から、従来型腕時計の利用経験について分析した結果、従来型腕時計を「現在利用している」が55%で、スマートウォッチ利用者の半数以上が従来型腕時計も併用していた。また「過去に利用経験がある」は40.5%、「利用したことがない」は4.5%となった。

【データ3】スマートウォッチ利用率

 

購入理由のうち「利用したい機能があるから」は21.9%

スマートウォッチ利用者に対し、現在利用中のスマートウォッチを購入した理由について優先順位をつけて3つ聞いたところ、「利用したい機能があるから」が21.9%で最多となった。次いで、「利用中のスマートフォンと連携できるから」が14.7%、「価格が安いから」が8.4%、「好きなメーカーだから」が8%、「デザインが良いから」が6.2%となった(データ4)

【データ4】利用中のスマートウォッチの購入理由

スマートウォッチを身に付ける頻度について聞いたところ、「毎日」と回答した人は57.6%で最多となった。「週3~6日」が19.9%、「週1~2日」が10.7%となった(データ5)

【データ5】身に着ける頻度

またスマートウォッチの充電回数は「毎日」が30%、「週3~6回」が19.8%、「週1~2回」が29.9%となった。回答者のうち約半数はスマートウォッチを週3回以上充電していることがわかった(データ6)

【データ6】充電回数

購入金額の加重平均は33,146円

スマートウォッチ利用者に対し現在利用中のスマートウォッチの購入金額について聞いたところ、「1~5,000円」と「わからない」が10%で最多となった。次いで「5,001~10,000円」と「20,001~25,000円」が9.6%、「15,001~20,000円」が9.5%、「30,001~40,000円」が9.3%と続く。また購入金額の加重平均は33,146円となった。

機能別利用状況は歩数、
消費カロリーなどの記録が63.7%

スマートウォッチ利用者に対して機能別の利用状況について聞いたところ、週に1回以上利用している機能は「ウォーキング・ランニングの記録(消費カロリー、歩数、移動距離、ランニング機能など)」が63.7%で最多となった。次いで「心拍計機能」が58.5%、「各種通知(メール、電話、SNS、定型文による応答含む)」が56.2%、「睡眠時の記録」が47.4%となった。全体的に活動量計の利用が多い傾向が顕著である。

またスマートウォッチを利用する前と後での日常生活の変化について聞いたところ、「増えた・意識するようになった」こととしては、「歩く距離、歩数、ランニングの頻度等」が52%で最多となった。次いで「健康管理全般」が45%、「電話やメール着信通知への気付き」が43.5%、「運動量(スポーツ、水泳、筋トレ等)」が39.9%、「睡眠時間(就寝・起床の時間)」が33.9%となった。スマートウォッチの利用によって自身の活動量計や睡眠の質などが数値で確認しやすくなり、健康意識がさらに高まるというプラス効果が働いたものと見られる。

利用者の今後の購入意向は89%が好意的に検討

スマートウォッチ利用者に対し今後の購入意向について質問した結果、「購入したい」が36.9%、「機能や価格次第で検討したい」が52%、「あまり購入したくない」が8%、「絶対に購入したくない」が3.1%となった(データ7)。スマートウォッチ利用者のうち89%は、スマートウォッチの継続購入意欲を見せている。

【データ7】スマートウォッチ利用者の今後の購入意向

今後スマートウォッチを購入する際の許容金額については「25,001~30,000円」が11.5%で最多となった。次いで「15,001~20,000円」が11.4%、「20,001~25,000円」が10.5%、「5,001~10,000円」と「40,001~50,000円」が9.4%となった。購入許容金額の加重平均は34,452円となった。現在利用しているスマートウォッチの購入金額加重平均(33,146円)よりも1,306円高い結果となった。

未利用者の購入したくない理由は
「価格が高いから」

スマートウォッチを現在利用しておらず、かつ今後もスマートウォッチの購入を考えていない人に、その理由を聞いたところ、「価格が高いから」が28.9%で最多となった。次いで「利用したい機能がないから」が25.3%、「手首に付けることが面倒だから・邪魔だから」が22.4%、「通常の腕時計を使用しているから」が18.6%となった。

現在利用者の購入したくない理由は
「手首に付けるのが面倒だから・邪魔だから」

スマートウォッチ利用者の中から今後購入したくないと回答した人にその理由を聞いたところ、「スマートウォッチを手首に付けることが面倒だから・邪魔だから」が19.7%で最多となった。次いで「バッテリーがすぐに切れるから」が17.1%、「価格が高いから」が14.5%、「決済機能が付いている機種が少ないから」が13.6%、「操作が難しいから」が12.3%となった。 


■調査概要

  1. 調査対象:15~79歳の男女
  2. 回答件数:プレ調査44,878人/本調査2,046人
  3. 調査方法:Webアンケート
  4. 調査時期:2020年8月

※本調査の詳細については、市場分析レポートとして近日中に発売予定です

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■MM総研について
株式会社MM総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。

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