2017年度通期国内タブレット端末出荷概況

　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は5月22日、2017年度通期（2017年4月～2018年3月）の国内タブレット端末出荷台数（※1）の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比3.4％増の870万台で、3年ぶりの増加に転じた。

 ※1：「セルラータブレット」（※携帯キャリアの3G／LTE通信網が利用可能。SIMフリータブレットを含む）および「Wi-Fiタブレット」の出荷台数

• メーカー別はAppleが8年連続シェア1位、Huaweiは2位

　2017年度通期のメーカー別出荷台数シェアは Appleが42.0％で1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度より8年連続の1位を維持した。2014年度をピークに2年連続で減少していたが、3年振りの増加に転じた。2017年発売モデルは従来モデルと比較して実質的な値下げとなったことも奏功して、携帯キャリアが販売するセルラーiPad、Wi-Fi iPad共に回復した。

以下、2位：Huawei、3位：LG、4位：富士通、5位：NECレノボグループの順となった。

• 2018年度は900万台と予測

　ＭＭ総研では2018年度のタブレット出荷台数を前年度比3.4％増の900万台と予測。2017年度に僅かながらV字回復したタブレット市場は今後も微増トレンドが見込めるだろう。セルラータブレットは、携帯キャリアによる大容量通信プランやコンテンツサービスとの相乗効果もあり、堅調に推移すると予測。

　Wi-Fiタブレットは文教市場を含めた法人需要の更なる拡大が見込まれる。また、クアルコムのチップセット（CPU）を搭載した、ARM版Windows 10タブレットは、よりPCライクな活用ができる端末として注目が集まるだろう。

調査全文は「M&Dレポート」に掲載