ITデジタル家電購入意向調査(2010年夏ボーナス商戦編)

　ＭＭ総研(東京都港区、所長･中島　洋)は6月10日、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,113人を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施、結果をまとめた。

　Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者は10.7％だったのに対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は15.5％と昨夏の33.0％、昨冬の33．3％から大きく減少する結果となった。今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」と答えた就業者が10.8％だったのに対し、「下がった」と答えた就業者は31.9％と、こちらも昨夏（57.4％）、昨冬（55.0％）の調査に比べ大きな改善が見られた。未だ景気低迷から脱出したとは言えない状況ではあるものの、ボーナスの支給額および就業者の購買意欲は、昨夏が底となった模様。また、今夏のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は35.6％と、昨夏の43.8％から減少。「購買意欲が下がった」人が「購買意欲が上がった」人を上回る状況が続いていることもあり、こちらはまだ回復には至っていない。

■ボーナス額の減少層は昨年夏・冬の33％から15％へ、購買意欲の減少は同56％前後から32％へ大きく改善

　Webアンケートの結果によると、この夏のボーナス支給額について、「増加した」と答えた就業者は10.7％で、昨冬の4.6％から6.1ポイント増加した。一方、「昨夏に比べ減少した」と答えた就業者は15.5％で、こちらは昨夏の33.0％、昨冬の33.3％から約18ポイント減少した。「昨夏と変わらない」と答えた就業者は39.4％であった。ボーナス支給額が減少した人が増加した人を上回る状況は続いているが、昨夏・昨冬の調査と比べると大きな改善がみられる結果となった。

　この夏のボーナスでの購買意欲については（今夏にボーナスが支給される806人が対象）、「昨夏と変わらない」就業者が57.3％と最も多く、「購買意欲が下がった」就業者31.9％を大きく上回った。「購買意欲が上がった」就業者は10.8％であった。過去の調査結果と比べると、「購買意欲が下がった」就業者の割合は08年冬から09年冬に急激に増加し、09年夏には実に57.4％に達していた。09年冬でも55.0％を占めていたが、それらと比べると今夏は大きく減少。「購買意欲が上がった」就業者も、09年夏の6.0％から09年冬は7.3％、今回は10.8％と少しずつ増加傾向に転じている。就業者の購買意欲は低調な状態を脱するには至っていないものの、昨夏・昨冬と比べるとこちらも大きな改善が見られる結果となった。
　購買意欲が上がった人にその理由を聞いたところ、「収入が増えたから」（51.7％）と「購入したい商品・サービスが発売されたから」（40.2％）が多かった。「商品・サービスの価格が安くなってきたから」は17.2％、「お金を節約することに疲れてきたから」は13.8％であった。また、6月から支給が始まる「子ども手当」も購買意欲の上昇に一定の効果を与えているものと思われる。

【表1】購買意欲の推移（08年夏/08年冬/09年夏/09年冬/10年夏ボーナス）

■ITデジタル家電を購入する就業者は昨夏の33％から45％に大きく増加

　この夏のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ、昨夏は「商品・サービスの購入」が43.8％であったのに対し、今夏は35.6％（287人）と8.2ポイント減少。「貯蓄・運用」は59.4％（3.9ポイント減）、「ローンなどの支払い」は25.6％（4.4ポイント減）となった。ボーナスの支給額、購買意欲では改善がみられたものの、未だ「購買意欲が下がった」就業者が「購買意欲が上がった」就業者の3倍近くに達していることもあり、ボーナスを商品購入にまわす就業者の割合は、まだ回復するには至っていない。

　「商品・サービス」と回答した就業者（287人）に、具体的な購入予定商品の分野を複数回答で聞いたところ、夏のボーナスの使い途は、「ITデジタル家電」がトップであった。購入比率は昨夏の33.3％から今夏は44.9％と11.6ポイント上昇している。2位は昨夏トップであった「旅行」で、購入比率は昨夏の46.5％から今夏は41.8％と4.7ポイント下落した。3位・4位は「衣類・服飾品」26.5％（11.6ポイント減）、「外食」22.0％（7.7ポイント減）。「旅行」、「衣料・服飾品」、「外食」がそれぞれ昨夏に比べ4.7ポイント～11.6ポイントの大幅減となっているのに対し、「ITデジタル家電」の需要は好調となっている。これは食事や娯楽を家庭内で完結させる「巣ごもり消費」の傾向が強まっていることが影響しているとみられる。

■ITデジタル家電では、薄型テレビとパソコンの購入意向がやや落ちつく
　～代わりに、二番手グループのデジカメ、ブルーレイ、携帯電話が増加～

　もっとも購入意欲が高かったこの夏のITデジタル家電のランキングは、「パソコン」が12.9％を占めトップ、次いで「薄型テレビ」が9.8％で2位、「デジタルカメラ」と「ブルーレイディスクレコーダー」がともに6．6％で3位、「携帯電話・PHS」が6.3％で5位という結果となった。なお、6位以降は、「携帯型音楽プレーヤー（3.8％）」、「カーナビ（3.1％）」と続いた。iPadの発売で俄然注目を集めている「タブレット端末・電子書籍端末」は2.1％で10位であった。

　また、昨夏のボーナス時に購入したITデジタル家電ランキングの上位は、1位は「パソコン」で8.1％、2位は「薄型テレビ」で7.5％、以下3位は「デジタルカメラ」で4.5％、4位「携帯型音楽プレーヤー」（3.9％）、5位「携帯電話・PHS」（3.6％）であった。上位5品目は昨夏と今夏で比較すると「携帯音楽プレーヤー」が外れ、代わりに「ブルーレイディスクレコーダー」が入ってくる形となった。

　「パソコン」「薄型テレビ」の購入意向は昨冬に大きく増加。今夏は2品目とも昨夏比では増加しているものの、昨冬比（「パソコン」18.1％、「薄型テレビ」19.9％）では落ち着いた数字となっている。「パソコン」に関しては昨年10月の「Windows7」の発売で売上が大きく増加。直後の年末商戦にピークを迎え、現在も高い水準は維持しているもののピーク時に比べると少し需要は落ち着いてきているものと思われる。

　「薄型テレビ」も「パソコン」と同じような傾向を示しているが、こちらは需要の拡大に大きく貢献しているエコポイント制度の変更が影響している。今年の4月よりエコポイントの対象となる省エネ基準が厳格化され、エコポイント対象となる薄型テレビは3月以前に比べ半数程度に減少。この制度変更により、「薄型テレビ」の需要は昨年の年末商戦から今年の3月にかけてピークを迎えた模様。今後は来年7月に予定されているアナログ放送終了に向けての買い替え需要が見込まれるが、地上デジタル放送未対応のテレビを所持している人（対応・非対応の混在を含む）はそれほど移行を急いではいない様子だ。このことから、少なくとも今年の夏および冬のボーナス商戦では、昨年の年末商戦から今年の3月に比べると需要は落ちつく可能性が高いと思われる。

　「ブルーレイディスクレコーダー」は、昨夏の2.7％から6.6％へと倍以上の増加。昨冬（5.5％）と比べても1.1ポイント増加している。高画質の薄型テレビが普及したことで、映像を高品質のまま残すことのできる「ブルーレイディスクレコーダー」の需要が順調に伸びていることが窺える。現在同市場を牽引しているソニー、パナソニック、シャープの3社に加え、今年1月に東芝が本格参入したことで、さらに競争が激化、市場が活性化することが予想される。

【表2】2010年夏ボーナス ITデジタル家電 購入意向ランキング

※1人5つまでの複数回答
※上位15製品を掲載
※回答者数(母数)は287人

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■調査概要
1．調査対象　　：全国の男女20代以上の就業者
2．回答件数　　：1,113件
※男女比　　 男性（53％）/女性（47％）
　 ※年代構成　20～24才（14％）/25～29才（15％）/30～34才（14％）/35～39才（15％）/40～44才（14％）/45～49才（14％）/50才以上（15％）
3．調査方法 ：Webアンケート
4. 調査期間 ：2010年5月28日（金）～6月1日（火）

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■gooリサーチについて
NTTレゾナントが運営するポータルサイト「goo」で提供中の、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。携帯電話でアンケートに答える 「gooリサーチ・モバイル」モニター（12.3万人）、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター（8.1万人）、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」（3.5万人）を含め、延べ459万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応する。(モニターの人数はいずれもH22年6月現在)

■注意事項
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■ＭＭ総研について
株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。