スマートTVサービスAWARD2014 実施と審査結果のお知らせ

■NTTぷらら「ひかりＴＶ」が総合ランクAAで第1位


　ＭＭ総研（東京都港区 代表取締役所長：中島洋）は、｢スマートTVサービスAWARD2014｣の調査を実施して、有識者会議による最終審査を終えて最優秀賞を決定しましたのでお知らせ致します。最優秀賞には、NTTぷららの提供する「ひかりＴＶ」が選ばれました。

　ＭＭ総研では、2011年より毎年「映像配信サービスAWARD」を開催し、映像配信サービス市場の発展を促すサービスを表彰してきました。一方で、2011年1月に世界最大の家電ショー「International CES」でスマートTVが紹介されて以来、テレビメーカーや映像配信事業者は新しくスマートTVをコンセプトにした機器やサービスの提供を開始してきており、市場が活性化してきています。この様な状況を踏まえ、本年から調査内容を強化し、名称も「スマートTVサービスAWARD」へ改めました。

　「スマートTVサービスAWARD」では、同サービスを「インターネットを通じた動画サービスや音楽配信サービス、ショッピングサービス、電子書籍サービス、ゲームサービス、アプリなどのマルチサービス提供、またデバイス間連携による機能拡張を実現するテレビ端末やSTBを利用したサービス」と定義し、市場発展に影響を与えるサービスを総合的に調査・評価します。

　本AWARDでは、コンシューマ向けに多チャンネル放送やVOD（ビデオ・オンデマンド）等の動画サービスを中心に、様々なコンテンツを提供する主要な10事業者（詳細は後述）を対象に調査を実施しました。昨年までは「先進性」、「市場性」、「コアバリュー」、「顧客志向性（サービス）」、「顧客志向性（機能）」、「顧客満足度」の6分野が評価対象となっていましたが、本年からは更に「スマートTVサービス期待度」と「スマートTVサービス認知度」を追加し、全8分野について合計32項目にわたる詳細項目について重要度を加味し、ポイント化して評価しました。また「顧客満足度」、「スマートTVサービス期待度」、「スマートTVサービス認知度」については各サービス利用者合計3,834名を対象にアンケート調査を実施し、ユーザーの声も反映させています。
　最終的にこれらの調査結果に有識者会議による審査を行い、総合的に最も評価の高いサービスを「スマートTVサービスAWARD2014最優秀賞」として表彰しました。

結果概要は以下の通りです。

　今回、NTTぷららの「ひかりＴＶ」は、総合評価AA、総合評価スコアで80.9点（100点満点中）を獲得して最優秀賞となりました。ひかりＴＶは評価対象の8分野のうち、先進性、コアバリュー、顧客指向性（サービス）、顧客志向性（機能）、スマートTVサービス認知度の5分野で最も高い評価となりました。2013年6月に新型チューナー（Android4.0搭載）を発売し、テレビ、音楽、さらには日本初となるクラウドゲームなど様々なサービスを幅広く展開しています。ユーザーインターフェースや視聴録画機能、ソーシャル機能の強化で幅広いユーザー層からの支持を集めています。
　第2位はジュピターテレコムの提供する「J:COM TV」でした。幅広い分野でバランス良く高評価を獲得して総合評価73.0点を獲得しました。ジュピターテレコムは2013年11月に、KDDIが開発した新型のセットトップボックス「Smart TV Box」の提供を開始して、スマートTV市場に参入しました。さらに2014年2月には、独自に開発した「Smart J:COM Box」の提供を開始し、スマートTVサービスを本格的に展開しています。
　第3位はmmbiの提供する「NOTTV」でした。スマートテレビサービス期待度の分野で最高点をマークし、総合評価スコアで65.4点を獲得しました。

　このように｢スマートTVサービスAWARD2014｣では、これまでの映像配信からスマートTVへの移行にいち早く着目し、新たな戦略や具体的なサービスを打ち出してきた事業者が高いスコアを獲得する結果となりました。

有識者による代表的なコメントは以下の通りです。

安田 浩氏：
「スマートTVをどのようにインタラクティブにするか、またインタラクティブなテレビが受け入れられるためにはどのようなアプローチが必要か今後のサービスに一層期待したい」

北村 森氏：
「STBやアンテナの設置など、サービス加入の障壁を軽減することや、興味のあるコンテンツへのスムーズなアクセスを実現することが普及へのカギとなる」

森 祐治氏：
「フルラインアップのコンテンツを揃えた上で、今後はサービスごとに独自性を出すことが求められる。これを実践できる可能性のあるサービスが評価された」

　従来のテレビは、利用者にとって受動的なサービスでしたが、ソーシャル・メディアの普及によりインタラクティブなサービスへと変わりつつあります。今後はスマートTVにふさわしいコンテンツの強化と並行して、サービスの多様化に対応しうるレコメンド機能の強化、さらにはユーザーの趣向に合った独自のサービスを展開していくことがスマートTVに求められると分析しています。

※調査対象の10事業者およびサービスは以下の通りです。
アクトビラ「アクトビラ」、NTTぷらら「ひかりＴＶ」、mmbi「NOTTV」、ケイ・オプティコム「eo光テレビ」、KDDI「auひかり ビデオ・チャンネル」、ジャパンケーブルネット「JCNテレビ」、ジュピターテレコム「J:COM TV」、スカパーJSAT「スカパー！」、Hulu「Hulu」、U-NEXT「U-NEXT」

■ＭＭ総研について

株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。