新年特集「10年後、スマホは消えるか」(2014年 01月号 No.211)

【特集1】<ウェアラブル端末特集(1)>― ―「10年後、スマートフォンは消える」神戸大・塚本昌彦 教授

14年がウェアラブル端末元年になる―。スマートフォン、タブレット端末の次の展開として、身に着けて使用するコンピュータ「ウェアラブル端末」が今後、大きく普及するという見方が広がっている。手を使わずにメッセージのやりとりや地図のナビゲーション、周辺情報検索などが可能になるグーグルのメガネ型端末「グーグルグラス」や、メールや着信の通知を受け取ることができるソニーモバイルコミュニケーションズの腕時計型端末「スマートウォッチ」など、世界中で新機種が続々と発表されている。10年間以上にわたりメガネ型端末などを身に着け、ウェアラブル端末の普及を説いてきた「ウェアラブルの伝道師」、神戸大学大学院・塚本昌彦教授(電気電子工学専攻)に今後の見通しを聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/新志有裕)

【特集2】<ウェアラブル端末特集(2)> 時計としての使い勝手を追求― ―ソニーモバイル「SmartWatch2 SW2」

様々な形状での開発が進められているウェアラブル端末だが、現在、市場が盛り上がりつつあるのが、「スマートウォッチ」と呼ばれる腕時計型の端末だ。大手メーカーからベンチャー企業まで、様々なプレーヤーが手掛け、新製品が続々と発表されている。以前からこの分野の製品を手掛け、10月25日に国内で最新機種「SmartWatch2 SW2」を発売したソニーモバイルコミュニケーションズの戦略を追った。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/新志有裕)

【特集3】今後導入するスマートフォンのOSは、Android 68.8%、iOS(iPhone)40.8%― ―法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査

MM総研は、インターネットアンケート・サービス「NTTコムリサーチ」(旧「gooリサーチ」)の会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手・中堅企業及び学校・医療福祉法人の総務部門508社(1社1回答)を対象とした「法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査(13年度版)」を実施、結果をまとめた。Web アンケートの結果によると、今後、法人名義のスマートフォンを導入する場合のOSを複数回答で尋ねたところ、Androidが68.8%に対して、iOS(iPhone)が40.8%となった。法人向けのスマートフォンでも、iPhoneがコンシューマー向けと同様に一定の存在感を示していることが分かった。iPhone導入を希望する理由として、セキュリティ面で優れている点を挙げる回答が最も多かった。NTTドコモがiPhone の取り扱いを始めたこともあり、今後、法人分野でもiPhoneに対する注目度が高まることが予想される。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/上田浩志、新志有裕)

【データ1】「ITデジタル家電」「健康・美容家電」「自転車」の増加が目立つ結果に― ―ITデジタル家電購入意向調査: 13年冬ボーナス商戦編

MM総研は、インターネットアンケート・サービス「NTTコムリサーチ」(旧「gooリサーチ」)の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,121人を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果をまとめた。Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた回答者は8.7%を占め今夏の9.0%から若干減少した。「昨冬より減少する」との回答は9.2%でこちらも今夏の10.4%からやや減少する結果となった(データ1、3)。今冬のボーナスによる購買意欲については、「昨冬と比べ上がった」との回答が11.7%と、今夏の13.0%からやや減少したのに対し、「下がった」との回答は21.5%と、今夏の19.8%に比べやや増加する結果となった。昨年末に発足した安倍内閣が進める経済政策、いわゆる「アベノミクス」によって、就業者のボーナス額・購買意欲が今夏に大きく改善する形となったが(データ3)、来年4月からの消費税増税が決定したこともあり、今冬のボーナス額・購買意欲は足踏み状態になっていることが分かった。また、回答者が現在勤めている会社における、今年の収益を昨年と比較してどのように変化したかを尋ねた設問では、「悪くなった」が27.5%と「良くなった」の21.8%を上回っており、実態経済の改善がまだ道半ばであることも浮き彫りとなった。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/鈴木孝幸)

【データ2】出荷台数は3半期連続の減少も、出荷金額は緩やかに増加を継続― ―13年度上半期国内PC サーバー出荷概況

MM総研は、13年度上半期(13年4~9月)のPCサーバー国内出荷実績をまとめた。それによると、日本のPC サーバー出荷台数は前年同期比2.7%減の24万9,844台となった。出荷金額では同1.2%増の1,113億円となった。サーバー仮想化による物理サーバーの集約、統合が進むなかで台数微減、金額微増の傾向が続いている。台数シェアはNECが首位だが、シェアは24.1%と前年同期から1.1ポイント減少した。12年度上期に発生したスマートフォンユーザーの急増に伴う通信キャリア向けの大口案件が一巡したことが要因。富士通は前年3位から2位に順位を上げた。上半期2 位となったのは02年度以来。13年度下期は引き続き台数はやや減少傾向をたどるも金額増となり、出荷台数25万3,300台(1.1%減)、出荷金額1,140億円(7.3%増)を見込む。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/中村成希)

【データ3】モバイル系が固定回線を上回る― ―ブロードバンド回線事業者の加入件数調査(13年9月末時点)

MM総研は139月末時点のブロードバンド回線事業者の加入件数を調査し、結果をまとめた。FTTH(光回線サービス)の加入件数は2,460.5万件となり、13年3月末より75.7万件(3.2%)の増加となった(データ1)。13年度上期(13年4~9月)は引き続きKDDIが高い伸びを示した。市場全体の純増数は前年同期比16%減となった。モバイル端末や高速モバイル通信利用者の急拡大で固定回線の需要が鈍ってきており、各事業者は解約抑止に向けた取り組みや新規需要の掘り起こしに動いている。
(ネットワーク・ソリューション研究グループ/加太幹哉)

【トレンド1】「データドリブン型」がこれからの企業の生き残りのキーワード― ―ビッグデータのCloudera World Tokyo 2013開催

Cloudera World Tokyo が13年11月7日に東京・目黒雅叙園で開催された。米Cloudera本社のCTO(最高技術責任者)であるDr. Amr Awadallah氏や、米ニューヨーク州で統計ディレクターなどを歴任したアクセンチュアの工藤卓哉氏のほか、同社のパートナー企業各社が講演を行った。本誌では、13年10月に改版したHBaseに関する単独インタビューを交え会場の模様をリポートする。
インタビューに応じてくれたApache HBase のPMC(Project Management Commitee)で同社のソフトウェア・エンジニアJonathan M Hsieh氏は、最新バージョンのHBaseの概要や今後の強化方針などを明らかにした。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【トレンド2】<SMSサービス事業者の動向②>― ―メディア4u、NTTドコモの取り組み

前号に続き、主要なSMS(ショートメッセージサービス)配信サービス事業者を紹介する。株式会社メディア4u(本社:東京都中央区、奥岡征彦代表取締役社長)は業務用タブレットアプリの開発など、実際の業務におけるSMSの優位性を最大限に訴求した「ソリューション提案」に注力している。一方で、株式会社NTTドコモはSMSの事業ウェイトとしての位置づけはまだ高くないものの、今後のSMSに対するニーズをしっかり見極めながら事業を展開していきたいとしている。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/池澤忠能、岩本恵太)

【MM総研大賞2013受賞記念対談】交通系ICカードのトップブランドに成長― ―JR東日本 田浦芳孝 常務取締役に聞く

01年11月に導入された「Suica」の発行枚数は13年9月末現在で4,400万枚を突破。全国153の交通事業者で利用できるIC乗車券としての利便性に加え、電子マネーとしても利用可能な店舗が23万店を超えた。携帯電話の通信・表示機能を活かした「モバイルSuica」や、クレジットカードと一体化した「ビュー・スイカ」カードなど多様なサービスも展開している。日本の「ICカードインフラ」の発展に貢献した点が評価され、MM総研大賞2013の「大賞」および「10周年記念特別賞」を受賞した。「Suica」開発の経緯や今後の可能性などについて、東日本旅客鉄道株式会社の田浦芳孝常務取締役に聞いた。
(聞き手:MM総研所長 中島洋)

【MM総研大賞2013受賞記念対談】世界的な「生活インフラ」実現― ―LINE株式会社 舛田 淳 執行役員・CSMOに聞く

コミュニケーションに変革を起こした「LINE」を運営するLINE株式会社に「MM総研大賞2013 話題賞」が贈られた。11年6月にサービス開始したLINEは13年11月25日現在の利用者数が3億人に達するなど、世界中で爆発的な拡大を遂げた。ちょうど、スマートフォンの急速な普及と重なった時期であり、若年層から高齢層まで幅広い年代のスマートフォンユーザーが利用し、「生活インフラ」の位置を確立しつつある。音楽配信やE コマースなど様々なサービスの展開が見込まれるLINEの計画について、同社の舛田 淳 執行役員に聞いた。
(聞き手:MM総研所長 中島洋)

【経営1】<日本に進出する米国ビッグデータ関連企業②>― ―Hapyrus Inc.の「FlyData for Amazon Redshift」

米国カリフォルニア州に本拠を置くHapyrus Inc.(ハピルス)。今回、来日した同社の共同創業者(Co-Founder)、藤川幸一氏は米国の著名なアクセラレーター「500Startups」の起業家育成プログラムに参加、そこで起業家としての鍛錬を積んだ人材。藤川氏に今後の事業展開などについて聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【経営2】外国人観光客の増加で脚光浴びる日本通信の「VISITOR SIM」― ―台湾人向けSIMカードも登場

13年の訪日外国人が過去最高の1,000万人を記録する勢いだ。スマートフォンの世界的な普及を背景に、来日した外国人のインターネット需要も拡大している。仮想移動体通信事業者(MVNO)大手の日本通信はいち早く目をつけ、12年7月から訪日外国人向けにスマートフォンなどで利用できるSIMカード「b-mobile VISITOR SIM」を販売している。13年11月には台湾からの観光客増加を当て込み、SIM商品を現地で販売開始するなど、今後の市場拡大に狙いをつけ動き出している。
(ネットワーク・ソリューション研究グループ/加太幹哉)

【IT業界の深層流】全国無料無線LANの普及?―  

 

【IT道標】東京オリンピック開催とICT―  

 

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