<米CES報告>ウェアラブル端末と「4K画面」が主役( 2014年 02月号 No.212)

【特集1】中国、韓国企業が台頭する中、日本企業も健闘― ― CES、今年の主役は「ウェアラブル」と「4K」

世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」(「CES 2014」)が1 月上旬、米ラスベガスで開かれた。今年の主役は身に着けるコンピュータである「ウェアラブル端末」と、より高画質を追求するテレビ「4Kディスプレイ」。各社競い合うように展示していた。中国、韓国メーカーの台頭が著しい中、苦境に立たされている日本のメーカーもソニーの平井一夫代表執行役社長兼CEOがキーノートスピーチで訴えるなど、存在感をアピールしていた。現地の会場からレポートする。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/新志有裕、細田顕嗣)

【特集2】ショップ事業を核に収益基盤の強化と収益源の多様化を推進― ― 携帯電話販売代理店の動向

MM総研がまとめた13年度上期(13年4月~9月)の国内携帯電話の出荷台数は前年同期比19.7%減の1,645万台と大きく減少。市場をけん引してきたスマートフォンの出荷台数も、通信事業者(キャリア)による端末ラインアップの絞り込みや、iPhone発売前の買い控えなどの影響もあり、同14.5%減の1,216万台と縮小した。市場環境が厳しさを増す中で、販売代理店各社は販売力の強化を図るべく、M&Aやパートナー化の推進、店舗運営の効率化などを図る一方で、CS向上も含めた販売品質の強化を推進している。新たな収益源の発掘・育成へ向けた取り組みも含め、収益基盤の強化が急務となっている大手販売代理店各社の動向を追った。
(クラウド&モバイルソリューション研究グループ/池澤忠能、岩本恵太)

【トレンド1】他社との連携で認知度向上とユーザー数の拡大をめざす― ― KDDIのSMSサービス動向

KDDIは携帯電話同士で短いテキスト(文章)によるメッセージを送受信するサービスであるSMS(ショートメッセージサービス: Cメール)を提供している。11年7月に異なるキャリア間での相互接続が解禁となって以降、SMSのトラフィックが着実に伸びる中、「国際SMS」や「会話モードUI」などといったSMS関連のサービスを提供してきた。今後、現在提供中の個人間のメッセージのやりとりだけでない領域に拡大すべく、他社との連携も視野に入れて検討している。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/池澤忠能、岩本恵太)

【トレンド2】東京オリンピックで加速する需要も視野に入れ総合力で攻める― ― 三菱電機デジタルサイネージ事業の取り組み

2020年の東京オリンピック・パラリンピック大会の開催が決定し、デジタルサイネージ需要も益々増えていくことが想定される。デジタルサイネージ事業で、大型映像システムや鉄道車両のトレインビジョン、流通多店舗企業向けのカンタンサイネージなどで豊富な実績とノウハウを持つ三菱電機の取り組みをレポートする。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【トレンド3】ユーザーニーズに応える機能の拡充でさらなる顧客開拓に挑む― ― Web統合電話帳アプリケーションベンダーの取り組み

固定電話やスマートフォン、メールやチャット、グループウェアやWeb 会議など、さまざまなコミュニケーションツールが登場し、企業のビジネス活動を支えている。その一方で、ビジネス現場でいかにこれらを上手く活用し、コミュニケーションの効率化を図り、生産性の向上に繋げていくかが企業にとっての大きな課題となっている。各種コミュニケーションツールの統合・連携を実現するのが「Web統合電話帳アプリケーション」だ。代表的なWeb統合電話帳アプリケーションベンダーとして、日本証券テクノロジー(株)と(株)日立情報通信エンジニアリングの2 社を取り上げる。両社ともにユーザーニーズに応える機能の拡充でさらなる顧客開拓をめざす姿勢を見せている。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕、岩本恵太)

【トレンド4】<日本に進出するビッグデータ関連企業③>― ― Pivotalジャパンのビッグデータ向けソリューション「Pivotal HD」

ビッグデータ関連企業シリーズ3回目として米Pivotalの日本法人、Pivotalジャパンを紹介する。米本社はEMCやVMwareといった米国大手IT 企業に加え、工業機器の製造を手がけるGEが出資者に加わっているのが特徴的だ。日本法人技術統括部の中村 完シニアテクニカルコンサルタントにソリューションポートフォリオ、特にビッグデータ向けHadoopディストリビューション「Pivotal HD」について聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【トレンド5】中堅中小向けサポートサービスに通信キャリアが注目― ― KDDIまとめてオフィス、NTT東日本

LTEなど高速モバイル通信の普及により、中小企業の間でもスマートフォンやタブレット端末の導入を検討する動きが広がっている。ただ、IT専任担当者を置くほどの余裕はなく、他の業務と兼任しているのが実態に近い。こうした中小企業のICT環境を支援しようとするビジネス機運が高まってきた。中堅・中小(SMB)市場に注目する大手IT企業の戦略を紹介する。
(ネットワーク・ソリューション研究グループ/作山哲二)

【MM総研大賞2013受賞記念対談1】正規ライセンスでOSの違法利用防止と循環型社会へ貢献― ― 日本マイクロソフト 金古 毅 業務執行役員コンシューマー&パートナーグループ OEM統括本部 統括本部長に聞く

「Microsoft Authorized Refurbisher(MAR)プログラム」は、マイクロソフトが中古PCの再生事業者に対し、Windows OSのライセンスを供与するプログラムだ。ユーザーにとって、中古PC に正規のOS がインストールされているため、安心して利用することができる。一方で、MARプログラムは使用済みのPCを再利用する「リユース」の側面もあり、CO2の排出削減や産業廃棄物を減少させる環境保全としての効果もある。今回はMARプログラムの概要や今後の展望などについて、日本マイクロソフトの金古毅業務執行役員に話を聞いた。
(聞き手:MM総研所長 中島洋)

【MM総研大賞2013受賞記念対談2】「安心・安全」でハイスペックな子ども向けスマートフォンを提供― ― NTTドコモ 樋口 健 プロダクト部第一商品企画担当部長に聞く

NTTドコモ(以下、ドコモ)が13年2月に発売した「スマートフォンforジュニアSH-05E」は小学校高学年から中学生を対象にしたスマートフォンだ。親が安心して子どもにスマートフォンを与えられる「安心・安全」と、LTE対応の高度な操作性・快適性を両立させた点が評価され、「MM総研大賞2013 話題賞」を受賞した。14年2月には後継機となる「スマートフォンfor ジュニア2 SH-03F」も発売される予定だ。同社の子ども向け携帯電話の製品展開について、樋口 健プロダクト部第一商品企画担当部長に聞いた。
(聞き手:MM総研所長 中島洋)

【経営1】敷居の高いDWHをクラウド上に置き、より身近で圧倒的な低価格を実現― ― AWSが提供するDWHのクラウドサービス「Amazon Redshift」

米アマゾンデータサービス(AWS)が年1 回米ラスベガスで開催するテクニカル・イベント「AWS re:Invent」では毎回新しいサービスを発表するが、今号では「AWS re:Invent 2012」でプレビューが発表されたデータウェアハウス(DWH)のクラウドサービス「Amazon Redshift」を取り上げる。同サービスは破壊的な価格と高速の集計処理スピードなどにより高い注目を浴びている。アマゾンデータサービスジャパン技術本部エンタープライズソリューション部の片山暁雄部長にAmazon Redshiftの仕組みやユーザー事例、Hadoopなどとの棲み分けを中心に聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【追跡!ITベンチャー(35)】アニメ特化型のクラウドファンディング・サービス― ― グーパ株式会社("http://goopa.co.jp/

不特定多数のユーザーがインターネット経由で気に入ったプロジェクトに対し少額の資金を出し合うクラウドファンディングが広まってきている。ただ、分野が広いためプロジェクトとユーザーのマッチングに苦労するといった課題も浮き彫りになってきた。グーパ株式会社が運営する「Anipipo」(アニピポ)はアニメに特化することで、そうしたリスクを最小限に抑えたという。グーパの平 皓瑛 社長に起業した経緯やアニメ業界の構造、今後の取り組みなどについて聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【経営2】マニアの世界からの脱却を見据え、個人向けSIMの販路を拡大― ― MVNO大手、IIJの取り組み

仮想移動体通信事業者(MVNO)市場が急拡大している。13年9月末時点の国内のサービス加入者数は1,257万件と前年同月比37%増加した。13年11月には米アップルが日本国内向けにSIMフリー版iPhone(5s/5c)を前触れなしに販売開始するなど、市場は本格普及期を迎えている。販路拡大により加入者数を伸ばしている業界大手、インターネットイニシアティブ(IIJ)の取組みをレポートする。
(ネットワーク・ソリューション研究グループ/梅村直大)

【IT業界の深層流】超高速開発コミュニティ―  

 

【IT道標】法人でのタブレット導入・活用のツボ―  

 

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