スマートTVサービスAWARD2014：最優秀賞はNTTぷらら「ひかりTV」(2014年 05月号 No.215)

【特集１】最優秀賞はNTTぷらら「ひかりTV」― ―「スマートTVサービスAWARD2014」

ＭＭ総研は3月17日、インターネットを通じた動画サービスを表彰する「スマートTVサービスAWARD2014」の審査結果を発表した。評価対象となる10事業者の中からNTTぷららの「ひかりTV」がAAを獲得し、最優秀賞を獲得した。
（ネットワーク・ソリューション研究グループ／横森　忍、加太幹哉、宇野幸治）

【特集２】破壊と創造がもたらす新しいモバイルの世界― ―Mobile World Congress 2014

携帯電話関連の見本市では世界最大規模を誇るMobile World Congress 2014（以下MWC）が今年もスペインのバルセロナFira Gran Viaにて開催された。普及が進むスマートフォンと共に勢いづく周辺機器や関連サービス、話題のウェアラブル端末の台頭など最新の情報をいち早く体感するべく、201カ国から前年比約18％増の85,000人を超える参加者が集い会場は熱気に包まれた。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／横田英明）

【データ】2014年3月末の携帯電話総契約数は1億4,413万件で人口普及率113.4％― ―スマートフォン市場規模の推移・予測（2014年4月）

ＭＭ総研は携帯電話事業者と電気通信事業者協会（TCA）が発表する契約数およびＭＭ総研による独自の調査・分析データを基に、最新の携帯電話契約数動向と今後の予測を行った。

【トレンド１】大手小売りがオムにチャネルの構築をスタート― ―セブン＆アイなど、顧客接点の多角化はかる試み

セブン＆アイ・ホールディングスやイオンなどの大手小売業者は昨年より「オムニチャネル」戦略を進めている。オムニチャネルの「オムニ」は「あらゆる」という意味で、スマートフォンやタブレット等の端末や街頭広告など、あらゆるメディアを複合的に組み合わせて販売チャネルとするものだ。小売業者にとってインターネットは単なるネット販売の域を超え、顧客接点の拡大と購買行動の複雑化をもたらしている。またオムニチャネルは物流改革ともいえる。消費者はいつでもどこでも購入することができ、商品を受け取ることができる。店舗とインターネットの境界がシームレスにつながることで、商品の流れが変わり、店舗での在庫の持ち方、店頭での商品陳列まで影響が及ぶ可能性がある。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／河野安彦）

【トレンド２】ウェアラブル端末、手首争奪戦の次は？― ―「マルチ」型や「ノンウェアラブル」に可能性も

ウェアラブル端末市場では「手首争奪戦」がピークを迎えようとしている。多機能型のスマートウォッチやヘルスケア目的に特化したリストバンド型活動量計のような「手首」に着用するものが相次いで発売された。スペイン・バルセロナで2月下旬に開催された「モバイル・ワールド・コングレス2014」でも手首装着型の端末が多数発表されている。手首争奪戦の決着に関心は集まっているが、さらにこの先の展開はどうなるのか展望してみた。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／新志有裕）

【トレンド３】インタレストグラフはマーケティングに利用できるのか― ―ユーザーの利用実態と企業動向①

興味や関心のある人間関係やモノのつながりを「インタレストグラフ」という。自分の好きな製品のWeb 掲示板やQ&Aサイト上で、製品・サービスのレビューや質問とその返答などをユーザー同士が投稿する動きが頻繁になってきた。商品のレビューなどをユーザー同士で話し合える「価格.com」や、自分の好みのジャンルを見つけて自分独自の趣味世界の情報収集・発信ができる「Pinterest」などが、インタレストグラフ系サービスの代表といわれている。B2C事業を展開しているハードウェアやソフトウェアのベンダー側も、インタレストグラフ・データをマーケティング利用に活かせないかと模索している。人気のテーマやジャンル、ユーザーと企業の利用実態について、インタレストグラフ系サービス事業者にシリーズで聞いた。第一回目は株式会社オウケイウェイヴ。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／細田顕嗣）

【トレンド４】固定・モバイルブロードバンドの最前線で付加価値を考える― ―株式会社ジュピターテレコム

固定ブロードバンド回線の契約数が頭打ちになり、ISP各社はモバイル回線とのセット販売や割引キャンペーンを打つなど、新規獲得や解約防止策に躍起になっている。その中で、KDDIグループは固定回線とモバイル回線のセット割引「auスマートバリュー」が効果を着実にあげている。ＭＭ総研調べでは提携するケーブルテレビ局の取り扱いも全国の約半数となる200局を突破した。この「auスマートバリュー」の活用をはじめ、固定・モバイル連携で成果をあげている代表的なケースとして、傘下に70局を持つケーブルテレビ業界最大手、ジュピターテレコム（以下J :COM）の状況をレポートする。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／細田顕嗣）

【トレンド５】エンド・ツーエンドのサービス提供でネットワークを変革― ―ファーウェイのSoftCom戦略

世界的なネット接続人口の増加や、モバイル端末の普及によるトラフィック量の増大など、世界の通信キャリアの間ではネットワーク品質の維持と収益性の向上が共通の課題となっている。既存のネットワーク技術では限界が来ているといわれる中、SDNやNFVなどの新しいネットワークアーキテクチャに注目が集まっている。中国華為技術（ファーウェイ）が提唱するアーキテクチャ「SoftCOM」をレポートする。
（ネットワーク・ソリューション研究グループ／梅村直大）

【トレンド６】クラウドサービスを突破口に大型案件の更なる深堀りを狙う― ―伊藤忠テクノソリュ―ションズの戦略

今回は、サービスシフトに注力する伊藤忠テクノソリューションズ（以下CTC）を取り上げる。2000 年代前半までは80％を占めていた製品売上は現在、40％となり、サービス売上がおおよそ40％と拮抗しており、サービスシフトを加速させている。まずは同社の製品およびサービス戦略を支える組織体制について触れた上で、製品戦略では特にサーバーに焦点を当てるとともに、サービス戦略としてクラウド事業での取り組みについてレポートする。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／上田浩志、山口泰裕）

【トレンド７】＜日本に進出するビッグデータ関連企業⑤＞― ―米Splunk Inc.

日本に進出するビッグデータ関連企業5 回目はデータ解析専業ベンダー、米Splunk 社（日本法人はSplunk Services Japan）。2006年にリリースを開始した分析ツールのSplunkは理化学研究所のスーパーコンピュータ「京」のログ管理に採用されるなど、日本でも多くの導入実績を持つ。今回取り上げ「Hunk」（ハンク）はHadoopユーザー向けに2013年11月にリリースした分析ツール。Hunkを軸に同サービスの特徴やビッグデータの活用事例、今後の展開などについてレポートする。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／山口泰裕）

【追跡！ITベンチャー（36）】売りは名刺の識別精度の高さ― ―名刺管理サービスのSansan

ビジネスの場では必要不可欠な名刺だが、その管理に苦慮しているビジネス・パーソンも多い。最近ではスマートフォンで名刺管理するアプリも登場した。名刺管理サービスのSansan（本社：東京都渋谷区、寺田親弘代表取締役社長）は最近、個人向けの名刺管理アプリ「Eight」（エイト）をリリースした。特徴は名刺を識別する精度の高さ。2007年6月の創業時から社内プロジェクトとして開発を進めてきたというEightについて、裏側のシステム概要や中長期的な展望などについて紹介する。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／山口泰裕）

【追跡！ITベンチャー（37）】メガネをかければ、古代飛鳥京が目の前に― ―株式会社アスカラボ

スマートウォッチやスマートグラスなどの身に着けるコンピュータ「ウェアラブル端末」が話題になっているが、ハードウェアの話題が先行しており、どんなサービスモデルが実現できるのかを提示しているケースは少ない。その中で、具体的なモデルを提案しているのが東京大学発のベンチャーである株式会社アスカラボ（本社：東京都目黒区、角田哲也代表取締役）。奈良県明日香村でヘッドマウントディスプレイ（HMD）を装着すれば、目の前に古代飛鳥京を再現したCGを見ることができる「MR（Mixed Reality、複合現実感）」の実証実験を展開している。サービスが進化すればウェアラブル端末を通じた新たな観光のスタイルが生まれそうだ。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／新志有裕）

【経営１】社内SNSとの一体利用を推進― ―スマートフォン導入事例②

スマートフォンを業務に利用する目的は各企業の経営戦略などによって大きく異なるが、1 つの大きな流れとして登場してきているのが「社内SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の活用」だ。FacebookやTwitterなどを筆頭にSNSがコンシューマー市場においてすでに欠かせないツールとなりつつあるが、ビジネスの領域でもプライベート分野に続いたかたちで活用が進んできている。スマートフォン導入事例の第2回目はキヤノン製品ならびに関連ソリューションの国内マーケティング活動を展開するキヤノンマーケティングジャパンを取り上げる。同社は競合他社に先んじて社内SNSの利用を重視したスマートフォンの採用を開始しており、営業担当者の訪問件数の増加と併せて売上拡大など実績面でも大きな効果が表れている。
（クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ／岩本恵太）

【経営２】＜サイバー攻撃最新動向＞― ―IBM「2013年下半期Tokyo SOC情報分析レポート」から

日本IBMは3月5日、「2013年下半期（2013年7～12月）Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。同レポートは、IBMが世界10拠点に置くセキュリティ・オペレーション・センター（SOC）で、1日あたりおよそ200億件のログをリアルタイムで相関分析し、主として日本企業環境に影響を与える情報セキュリティ上の脅威の動向をまとめたもの。レポートの主な内容を紹介する。
（ネットワーク・ソリューション研究グループ／宇野幸治）

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