【特集】5G時代が到来(2018年1月号 No.259)
5G時代が到来― 通信のブレークスルーを誘発
2020年のサービス開始が期待される第5 世代移動通信システム（5G）。東京オリンピック・パラリンピックの開幕時には、スポーツイベント会場や大都市の繁華街など、多くの人が集まるエリアでギガビットクラスの超高速モバイル通信が利用できるようになる。その後、サービスカバーエリアの拡張とともに、自動運転や遠隔医療、産業機器の遠隔操作・制御などのミッションクリティカルなIoTサービスが提供される。第4次産業革命の重要なインフラとしてネットワークやソリューションの開発動向が注目される。本稿では、5Gのネットワークシステムやソリューション開発で先行するエリクソンとノキアの日本における取り組みをレポートする。
【特集】医療×ICT― テクノロジーを活用し、医療も効率化へ
IoTやAI、ビッグデータ分析を医療へ応用する動きが世界で広がっている。先進医療技術の開発では欧米に後れていた感のある日本だが、「予防・検診」「診断・治療」「慢性期・介護」「終末期」という医療の全てのステージでテクノロジー活用が進み始めた。例えば日立製作所はディープラーニングの学習結果を解析し、医師によるリスク予測を支援する技術を開発。その予測精度は、実用上の目安となる70％を超えたという。そこで今回は予防と治療分野でのICT活用の取り組みを紹介する。
【データ1】法人市場と個人市場が共に市場拡大― 2017年度上期 国内パソコン出荷概要
MM総研がまとめた2017年度上期（4～9月）国内パソコン出荷状況の調査結果によると、国内のパソコン総出荷台数は前年度同期比1.6％増の492.8万台、出荷金額は5.2％増の4,360億円となった。出荷ルート別では、店頭量販店及び個人向けWeb 直販を主力とする「個人系ルート｣が0.7 ％増の182.5 万台、法人直販および法人向け販売店への出荷を主力とする｢ビジネス系ルート｣は2.1％増の310.3万台となった。
【データ2】ドコモタブレット「dtab」牽引で前年同期からV字回復― 2017年度上期 国内タブレット端末出荷概況
MM総研がまとめた2017年度上期（2017年4月～9月）の国内タブレット端末の総出荷台数は前年同期比16.5％増の452万台となった。上期出荷台数として2010年度統計開始以来、初のマイナス成長となった前年から回復した。回線別にみると、携帯電話キャリア（以下、キャリア）の3G/LTEネットワークを利用する「セルラータブレット」が272.4台（19.1％増）、無線LANのみをネットワークとして利用する「Wi-Fiタブレット」が179.6万台（12.7％増）とそれぞれ回復した。
【データ3】独自サービス型SIMの回線契約数は934.4万に増加― 国内MVNO市場規模の推移（2017年9月末）
MM総研は国内MVNO市場の2017年9月末実績をまとめた。独自サービス型SIMの回線契約数は934.4万回線となり、前年比42.1％増を記録した。また、携帯電話（3GおよびLTE）契約数に占める独自サービス型SIMの契約数比率は5.7％に上昇した。
【データ4】FTTH市場の上期加入件数、推計で3,000万件を突破― ブロードバンド回線事業者の加入件数調査（2017年9月末）
MM総研は2017年度上期（2017年4月～9月）のブロードバンド回線事業者の加入件数調査結果をまとめた。2017年9月末時点のFTTH（光回線サービス）の契約数は2,991.4万件で、2017年度上期では58.3万件増加。前年同期の純増数（84.8万件）を大幅に下回る結果となった。FTTH を解約したユーザーの一部がFTTH 内のサービスに留まらず、モバイルへシフトしたことが影響したと分析する。光コラボ契約数は2017年9月末1,014.5万件で、FTTH市場全体に占める割合は33.9％となった。FTTH 市場は2017年12月現在、3,000万件を超えたものと推計する。
【トレンド1】EV化や自動運転などでビジネスモデルの転換が急務― 「第45回東京モーターショー2017」が問うもの
日本自動車工業会（自工会）は東京ビックサイトを会場に10月27日から10日間、「第45回東京モーターショー2017」（以下TMS2017）を開催した。各社が注力した車の未来にかける技術は「電動化（EV化）と知能化（自動運転やAI利活用）」。これらのハイテクを自動車がもたらした①環境・エネルギー問題②交通事故・渋滞③移動格差―などの社会問題を解決するコア技術として、各社が提示した。来場者は前回の2015年に比べ5.1％減の77.1万人だった。
【トレンド2】モバイルアプリに特化したGUIテスト自動化ツール「Magic Pod」― 株式会社TRIDENT
国内のソフトウェア開発産業は約17兆円規模。そのうち約1/3をテスト工程が占めることから国内ソフトウェアテスト市場の潜在的な市場規模は5.6兆円となる。テスト工程のほとんどが自社もしくはオフショアに頼っており、国内アウトソーサーに委託されているのはわずかに数％。国内でテストが自動化されている割合に限れば1％未満だ。この現状から、国内アウトソーサーや自動テストツールなどを提供しているベンダーにとって「ソフトウェアテスト市場」はブルーオーシャンと言われている。こうした状況の中で機械学習を活用したGUI 自動テストツール「Magic Pod」を提供している株式会社TRIDENT（本社：東京都中央区、伊藤望代表取締役）を取材した。
【トレンド3】IT資産カンファレンス「IAITAM ACE JAPAN 2017」開催― 複雑化する契約と企業に求められる変化
国際IT資産管理者協会（IAITAM）日本支部は2017年10月4日に東京・品川でIT資産カンファレンス「IAITAM AE JAPAN 2017」を開催した。今回で第4回目となり、企業におけるIT資産管理の在り方や、IT資産管理を通じたリスクマネジメントについて話し合う中で、ユーザー企業だけではなく、ベンダー企業に求められる役割の変化についても議論が深まった。
【対談1】レノボ・ジャパン株式会社 留目 真伸 代表取締役社長― ソリューション創出からモノづくりを
レノボ・ジャパン株式会社の「YOGA BOOK」はヒンジを軸に回すことで最大360度回転でき、さまざまな形状での使い方が可能になる2in1タブレットだ。キーボードは物理キーを廃止したフルフラットの「クリエイトパッド」方式を採用。ライトアップでキーボードを表示するが、ライトを消してキーボード上をペンでなぞればペンタブレットとして利用できる。その革新性が消費者に受け品薄状態がしばらく続いたほど。タブレットに新たな可能性を切り開いたとして「MM 総研大賞2017」の話題賞を受賞した。「常に最高の利用体験をもたらす」とうたう同社の留目 真伸代表取締役社長に聞いた。
【対談2】ビッグローブ株式会社 有泉 健 代表取締役社長― 新しいユーザー層発掘の商材に
BIGLOBEの「エンタメフリーオプション」はスマホでYouTubeなど特定サービスの動画や音楽をいくら視聴しても通信量がカウント外となるサービス。ヘビーユーザーにとっては悩みの種の月末の通信速度制限を気にすることなく楽しめる。対象サービスも順次追加しており、話題性・将来性が高く評価され「MM総研大賞2017」話題賞を受賞した。有泉 健ビッグローブ代表取締役社長に同サービスを軸にした今後の事業展開などを聞いた。
【経営1】現役数学者が率いるAIベンチャー― Shannon Lab株式会社
産学におけるAI研究はこのところ急速に進み、特に画像認識や音声認識の分野でのディープラーニング（深層学習）技術は目覚ましい発展を遂げている。それでも最先端分野だけに、未解決な課題は多い。音声認識の精度向上もその一つだ。指向性が高く、かつ近距離のみの音声を拾うマイクを開発し、音声認識に優れたAIを研究するのが、Shannon Lab株式会社（本社：東京都中野区）だ。代表取締役の田中 潤氏は現役数学者兼データサイエンティストというユニークな肩書。田中氏のインタビューを交えて、同社のAI戦略を報告する。
【経営2】レーザーポインターのIT化の流れ― SMK株式会社
プレゼンテーションで利用されるレーザーポインターがITの普及により変化している。従来のレーザーを用いて一点を指し示すだけのものからUSB接続によるRF方式を用いたプレゼンテーションのスライド操作機能を持つもの、モーションセンサーによりパソコンのカーソルをリモートコントロールできるものまで多様化が進んでいる。プレゼンテーションポインターが今後のICTに合わせどのように変化していくのかを追った。
【IT業界の深層流】「ブロックチェーン農業」が示唆する威力― 農産物のトレーサビリティの信頼性確保
ブロックチェーンの応用分野として「農業」がある。「IoT農業」のベジタリア社（小池 聡社長）を訪ねたところ、思いがけないところでブロックチェーンに出会った。取材のきっかけは国家戦略特区で農地にドローンを飛ばして作物の生育状況、生育環境情報を集め、ビッグデータ処理をして効率的に優れた栽培方法を開発する、という成果を知ったことである。
【IT道標】iPhone人気がピークアウトか― iPhone Xの好調維持がシェア50％超維持の試金石
国内スマートフォン市場では圧倒的な人気を誇るiPhoneがピークアウトに向かう兆候がみられる。
2017年度上期の国内スマートフォン出荷台数は1,373.6万台（前年同期比7.6％増）。そのうちApple の出荷台数は607.4万台（前年同期比1.7％減）でシェア37.2％（3.5ポイント減）に留まった。
MM Report購入のご案内
MM Reportは年間購読制となっており、書店ではお求めになれません。年間購読（年間購読料9万6000円（税別））を希望される方は、「購読申し込みフォーム」よりお申し込みいただくか、購読申し込み書に必要事項記載の上、FAXでお申し込みください。
お申し込みに際してのご質問などがありましたらお気軽にお問い合わせください。
Webでのお申し込み
Webからのお申し込みは以下の購読申し込みフォームにて受け付けております。
TEL 03-5777-0161
受付時間 9:00～18:00
(土･日・祝日定休、年末年始休業)
FAXでのお申し込み
購読申し込み書をプリントアウトし、必要事項をご記入の上、下記FAX番号宛にお送りください。
FAX 03-5777-0163
お問い合わせに際し、電話・お問い合わせフォームでのご連絡及びFAXの 弊社への送信により、お客様よりお預かりいたします個人情報（お名前、電話番号、メール等の連絡先）に関しましては、お問い合わせいただいた当該案件に関するご連絡・ご説明に関してのみ利用させていただき、第三者への提供は行いません。
当社がお客様の個人情報を利用するにあたり第三者に委託する場合があります。委託先へは個人情報を厳重に管理することを義務付け、監督します。
個人情報を提供いただけない場合は、弊社からご連絡できない場合もございますことをご了承ください。
本サイト／フォームでは、Cookie等の本人が容易に知覚できない方法による個人情報の取得はしておりません。
お預かりした個人情報につきましては、ご本人からの求めにより、利用目的の通知・開示・内容の訂正・追加または削除・利用の停止・消去（以下、開示等）に応じます。開示等に関するお問い合わせは下記までお願い致します。
株式会社 ＭＭ総研 総務部長(個人情報保護責任者)
住所 ： 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
電話 ：03-5777-0161（代表）
時間 ：9～18時［土･日・祝日定休、年末年始休業］