ウェアラブル端末商戦が本格スタートへ(2015年3月号 No.225)

【特集】ウェアラブル端末国内市場規模、2020年度に573万台に拡大すると予想― 日米消費者調査結果に見る日米ウェアラブル端末の市場展望

スマートフォン、タブレット端末に次ぐ「次世代のデバイス」として注目されているウェアラブル端末について、MM総研は消費者調査や企業へのインタビューをもとに、日本および米国の市場展望をまとめた。その結果、米国は日本よりもウェアラブル端末および各製品の知名度が高いなど日米の市場環境の違いが浮き彫りとなる一方で、情報漏えいや盗撮、追跡などプライバシー侵害については両国ともに不安視していることが分かった。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/作山哲二、平澤悠花)

【データ1】総出荷台数は前年比2.5%減の3,828万台、スマートフォン出荷台数は2年連続減少― 2014年暦年国内携帯電話端末出荷概況

MM総研がまとめた2014年暦年(2014年1月~2014年12月)の国内携帯電話端末の出荷台数(フィーチャーフォンおよびスマートフォン)は、前年比2.5%減の3,828万台となり、4,375万台を出荷した2012年から2年連続で減少となった。スマートフォンが年間100万台規模で出荷され始めた2008年以降では、フィーチャーフォン出荷台数が前年を上回るのは初めてとなった。2014年度通期(2014年4月~2015年3月)の総出荷台数は3,793万台(前年度比3.8%減)と予測する。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/篠崎忠征)

【データ2】XP特需反動が始まり市場は低迷、2015年も反動減が続く見込み― 2014年暦年国内パソコン出荷概況

MM総研がまとめた2014年暦年(1月~12月)の国内パソコンの総出荷台数は前年比1.8%減の1,491.7万台、出荷金額は前年比13.3%増の1兆1,898億円となった。2013年から影響が出ていた円安に伴うパソコン本体価格の上昇に加え、年前半のXP特需による供給逼迫から出荷金額は2010年(リーマンショックからの反動増)以来の二ケタ増となり、2 年連続の増加となった。メーカーシェアはNECレノボがシェア27.1%で首位となった。また2位以下の各メーカーではASUSが9位から7位に順位を上げた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/池澤忠能)

【トレンド1】マルチデバイス対応が増えるクラウドサービスアプリケーション― 代表企業の戦略② BookLive、TIMERS、スクー

「マルチデバイス対応」のアプリケーション事業者をシリーズで紹介する「代表企業の戦略」シリーズ。今号では電子書籍サービスのBookLive、クローズドSNS サービスのTIMERS、オンライン学習のスクーの3社を紹介する。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/春海 藍、水品直毅)

【トレンド2】ヒューマノイドは人間になれるのか― ソフトバンクロボティクスの取り組み

2014年6月5日、ソフトバンクグループの孫 正義社長は、感情を認識するパーソナルロボット「Pepper」の発表記者会見で、この日が「コンピューターがあの日から変わったと人々がいえる、歴史的な日」だと語った。確かに、この会見の場で、Pepperは孫社長と流暢な会話のやり取りを見せるなど、これまでのロボットにはない新たな可能性を予見させた。今回は、Pepperの開発元であるソフトバンクロボティクスにPepperの仕組みと今後の可能性について話を伺った。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/水品直毅)

【トレンド3】ビデオチャット技術をテーマにした日本初のカンファレンスが開催― 「WebRTC Conference Japan」

Webブラウザでリアルタイムのコミュニケーションができる「WebRTC」をテーマにしたカンファレンス「WebRTC Conference Japan」が2月5日と6日、東京・千代田で開催された。基調講演のほか、WebRTCに対しての各社の取り組みなどが紹介され、技術動向や標準化動向、導入事例の多いコールセンターの事例などが紹介された。WebRTCをテーマにしたカンファレンスとしては日本初の開催という。
(ネットワーク・ソリューション研究グループ/西脇 毅)

【トレンド4】ITなど異業種との連携を通じさらに事業強化、成熟市場での勝ち残り図る― コールセンターのビーウィズ、EP ファーマライン

大手コールセンターの事業戦略を探った「コールセンター各社の勝ち残り策を探る」(本誌220号・221号、トランスコスモス、もしもしホットラインなど大手4社)に続き、今回は中堅規模のコールセンター事業者の戦略を紹介する。ビーウィズ、EPファーマライン(以上今号に掲載)、テレコメディア(次号)の3社。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【トレンド5】注目集めるクエリーエンジン「Apache Drill」― IT部門の手助けなしに業務部門が直接データ探索できる

2015年第2四半期(2015年4-6月期)にオープンソースのクエリーエンジン「Apache Drill」の新バージョン(Ver.1.0)がリリースされる予定だ。HDFS やHBase、MongoDBなどのデータストアに依存することなく探索でき、探索に際してSQL言語を利用できる点が大きな特徴。従来のIT部門が介在せずとも、業務部門の担当者が思い立った時に気軽に分析できる「セルフサービス探索」の実現をめざしている。開発を主導する米MapR Technologiesの日本法人、マップアール・テクノロジーズ(本社:東京都千代田区)の草薙昭彦データエンジニアに聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【MM総研大賞2014受賞記念対談】日本のものづくり技術で宇宙資源開発に貢献― 夢は「ローバー100 台を月面でネットワーク化」

米国の非営利組織Xプライズ財団が運営する、民間無人月面探査の国際レース「GoogleLunar XPRIZE」に日本から唯一参加するのが、株式会社ispace 率いるチーム「ハクト」。2015 年1月27日には月面ローバーの性能を評価する同レースの「モビリティ」部門で、宇宙空間でも問題なく性能が発揮できることが証明されたチームに贈られる中間賞を獲得、実現に一歩前進した。ハクトを率いるispaceの袴田武史ファウンダー&代表取締役CEOにハクトの強みや今後の計画などについて聞いた。
(対談者:MM総研所長 中島 洋)

【追跡! IT ベンチャー㊼】『求ム、好敵手!』NTT グループの既存事業の破壊も覚悟― NTTドコモ・ベンチャーズ

KDDIや楽天をはじめ、大手企業などがコーポレート・ベンチャー・キャピタル(CVC)を立上げる動きが活発化している。豊富な自己資金を元手として投資活動に取り組むCVC は、本業とのシナジー効果も期待できる。NTTグループを母体にする「NTTドコモ・ベンチャーズ」は、シード/アーリーステージからレイターステージまで全ステージに応じた支援施策など、手厚いメニューが自慢だ。「NTTグループの既存事業を破壊する覚悟も必要」という同社の秋元信行副社長に今後の方針、CVCを運営する上での課題などについて聞いた。
(クラウド&モバイル・ソリューション研究グループ/山口泰裕)

【経営2】人的コスト削減、業務スピード短縮につながる― NECがSDN導入企業の効果を公表、「SDI Conference 2015」から

ソフトウェアによってネットワークの構成を変更し、最適化するSDN(Software Defended Network)をテーマにした展示会「SDI Conference 2015」が2月9日、東京・品川で開催された。SDNを実現するためのネットワークインフラであるSDI(Software Defended Infrastructure)では長年の実績を誇るNEC を代表し、SDN戦略本部宮永直樹シニアエキスパートが講演に立ち同社の取り組みについて語った。
(ネットワーク・ソリューション研究グループ/西脇 毅)

【経営3】空撮、自分撮りなど“遊びごころ”の仕掛け競う― 「CP + 2015」でカメラ各社

カメラと写真映像の国際展示会「CP + 2015」(シーピープラス)が2 月12 日から4日間、横浜で開催された。デジタルカメラの独壇場だった高感度映像、高機能の写真撮影技術も、I 技術の進化でポケットカメラ、スマートフォン、タブレットにまで浸透。Wi-Fi対応は標準仕様となり、SNS活用でネットワーク型の映像コミュニケーションの世界が広がっている。会場には業界関係者だけではなく、新しい映像文化に敏感なカメラ愛好家らも詰めかけた。
(主幹研究員兼M&D Report編集長/高野 始)

【経営4】ウェアラブル端末商戦スタートか― 社会に根付く使い方を専門弁護士が注文、「第一回ウェアラブルExpo」会場から

米アップルの腕時計型端末「Apple Watch」の発売が今年4月に決まり、2015 年はウェアラブル端末商戦の実質初年度になりそうだが、1月14日から16日まで東京ビッグサイトを会場に「第一回ウェアラブルExpo」が開催された。約100社が出展した展示会場では新型ウェアラブル端末の試着コーナーに見学者の列ができるなど、市場の関心の高さを見せた。セミナー会場ではウェアラブル時代のプライバシー保護というテーマで専門弁護士が講演、会場から大きな反響があった。
(主幹研究員兼M&D Report 編集長/高野 始)

【IT業界の深層流】ホワイトIT業界へ―テレワークの着実な歩み

内容は本誌参照ください

【IT道標】オープンデータビジネスにおけるVCの投資判断は何か

内容は本誌参照ください

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