大容量メールサービスの動向(2005年 08月号 No.110)
【特集】普及が始まる有料メール、大容量メール時代が到来― 大容量メールサービスの動向
インターネットサービスの代表格とも言えるメールサービス。とりわけウェブメールサービスは、特定のパソコンでの使用を前提とした通常のメールとは異なり、外出先、オフィスなどウェブへのアクセスが可能であればどこからでも利用できる利便性の高さからユーザーを増やしていった。インターネットメールサービスは、インターネット黎明期からコンシューマー向けネットサービスの中心となり、他のサービスを牽引してきた実績がある。そのような古参のサービスが、デジタルカメラや音楽データ、動画といった新参のマルチメディアコンテンツの普及にともなって大容量化という変化を経験している。今回は、その変化しつつある大容量メールサービスを提供している4社に話を聞いた。
【データ1】世帯普及率は15%超、05年度は一般家庭に本格普及へ― 04年度 国内DVDレコーダー出荷概況
MM総研がまとめた04年度の国内DVDレコーダー出荷台数は、03年度の217万台から104.1%増の443万台となり、400万台の大台を大きく突破したことが判明した。出荷金額でも前年比43.8%増の2,300億円を記録し、立ち上がりから3年で世帯普及率15%を超え、今後、本格的に同80%超のVTRリプレースが開始される。
【トレンド1】機能強化の共用ホスティングと次なるトレンドの専用ホスティング― ホスティング市場の動向/前編
ホスティングサービス需要の高まり、技術進歩や業務効率化による必要経費の削減もあり、レンタルサーバの多機能化、低価格化が続いている。共用サービスは機能強化で他事業者との差別化を打ち出し、専用サービスはユーザーニーズの多様化に伴い利用者が増加している。ホスティング市場のキープレイヤーを今号と次号の2回に渡りレポートする。前編は専用ホスティングを97年から提供するat+link、同社とコラボレーションプロジェクトを実施するソフトバンクIDC、自社提供が強みのアドミラルシステムの3社の動向を紹介する。
【トレンド2】GE-PONサービスと次世代ネットワークへの設備投資が市場拡大のカギ― 光伝送機器・光アクセス機器の市場動向と今後の予測
日本の通信機器市場は2000年を境に減少傾向にあり、04年度においても前年度比マイナスという結果になった。こうした日本の通信機器市場において、今後の伸びが期待できる製品として、ネットワーク関連機器やVoIP関連機器、光関連機器があげられる。その中でも特に将来の拡大が期待できるものとして、光関連機器の光伝送機器と光アクセス機器がある。今回は、これらの光伝送機器や光アクセス機器を取り扱うメーカーと、光関連機器には欠かすことができない光モジュールを取り扱うメーカーの動向を追った。
【対談1】新たなフォトライフに対応したモノづくり・サービスで需要を喚起― エプソン販売株式会社 真道 昌良 代表取締役社長
「エプソン」はプリンターのトップブランドを争っている。販売を担うエプソン販売の総売上高はざっと2,600億円。その7割がプリンターとその関連商品だという。もちろん、その中にはプリンター用インクなどのサプライ用品が含まれている。複合化が進むプリンター分野で同社が次に狙う一手は何か。その商品戦略を、エプソン販売株式会社の真道昌良 代表取締役社長に聞く。(文中敬称略)
【対談2】携帯電話との本格的な融合など連携ソリューションを強化― 株式会社セールスフォース・ドットコム 宇陀 栄次 代表取締役社長 兼 上級副社長, salesforce.com,Inc.
㈱セールスフォース・ドットコムは、米国を本拠に置くASPサービス会社であり、オンデマンドCRMのリーディングカンパニーである。中小企業向けの低料金サービスとして米国で急速に発展したが、日本進出に当たっては、ユニークなインキュベーションのサービス企業である㈱サンブリッジの支援を受けて順調に業績を伸ばしている。ASP分野で成功した代表的な企業だが、その現状を宇陀栄次 代表取締役社長に聞いた。(文中敬称略)
【経営1】ITサービスプロバイダの事業戦略8― 経営そのものを支えるIT基盤 ~進化するアプリケーションサーバー、富士通の「Interstage」
富士通は、7月12日、「スピード経営・フィールド・イノベーションをささえる新しいソリューション」を発表した。SOAで実現するITシステムの新しいかたちを現したもので、【作り変え型】から、【成長・発展・継承型】のシステム構築をめざしている。具体的には、エンタープライズ・サービス・バスを基幹線に、業務アプリケーションとデータを標準化し、業務を横断かつ縦横に利用できるITシステム基盤を構築しようとするものだ。同時に、これは、経営とITをより密着させ、変化の激しい経営環境の中で、企業成長をいかに図るかと言う問いに対するITベンダーの現在の「解」のひとつの流れでもある。ここでは、テクノロジの側面から、同社の「Interstage」にフォーカスして、機能・特徴から、SOAシステムを見てみる。
【経営2】市場環境の変化に対応した販売力の拡充を推進― 携帯電話一次代理店の動向
04年度末の携帯電話の累計加入者数は約8,700万件、純増数は前期比15.1%減の508万件と新規加入者の伸びは低下している。需要は買い替えが中心となり、PDC端末から高機能な第3世代(3G)端末へと急速にシフトしている。05年3月末で3G端末の加入件数は前期比82%増の3,035万件に達し、全体の35%を占めるまでに拡大した。3Gへの買い替え需要が加速する中でキャリア各社は、魅力ある端末の投入や新サービスの提供などで、新規加入者獲得と解約率の改善に注力し、06年秋に導入が予定されているモバイルナンバーポータビリティ(MNP)に備えている。販売の最前線にいる代理店各社も大きく変化しつつある市場環境の中で、新たな対応を迫られている。各代理店の04年度の動向と05年度の販売戦略を追った。
【経営3】トピックス― ●7月の携帯電話店頭情報:ボーナス商戦が本格化、着ぐるみケータイが人気 ●7月のパソコン店頭情報:ValueOneが好調な売れ行き
【携帯電話】
7月中旬までの東京・新宿カメラ系量販店売り場は、話題の新製品を見ようと多くの人が集まっていた。店頭では、ボーダフォン製の着ぐるみ携帯電話が若い人を中心に、多くの注目を集めていた。
【パソコン】
「シンプルPCに、NECのクオリティを」。発売当初(05年2月18日)は、「商品の認知度がいまひとつのようで、出足は鈍い」との声も聞かれたNECの低価格デスクトップPC「ValueOne(MT)」たが、最近の売れ行きは好調であるという。
【IT道標】ネットワーク化へ向かうマルチメディアプレーヤー―
アップルコンピュータのiPodに代表される携帯デジタル音楽プレーヤー市場が活況を呈してきた。HDDプレーヤー、フラッシュメモリプレーヤーがいずれも市場を拡大しており、05年の国内市場規模は250万台と見込まれる。1年前にはアップルの独占的市場だったこの分野も、ソニー、東芝、アイリバー等の新製品投入で品揃えが増え、ユーザーの選択肢が広がっている。家電系メーカー間の競争は今年も続きそうだが、今後最も注目されるアップルの競合相手はむしろ携帯電話端末メーカーではないだろうか。
【IT業界の深層流】自信を取り戻そう ~日本のソフト産業の実力―
基本ソフトの分野で米国の大規模なシステムを構築する「構想力」と「物量」に圧倒され、プログラミングの分野では中国、インドの安くて優秀なエンジニアの「人的資源」に追い抜かれ、日本のソフトウェア産業は挟み撃ちにあって沈没しつつある。インターネット時代に重要なコンテンツの領域でも漫画、アニメが世界に誇る資源だが、これも劣悪な労働環境で発展性に疑問がある――どうも日本のソフトウェア、コンテンツ産業に対しては悲観論が根強くはびこっている。しかし、ここに来て自信を回復させるような強気な日本の情報サービス産業の見直しが起こっている。
MM Report購入のご案内
MM Reportは年間購読制となっており、書店ではお求めになれません。年間購読(年間購読料9万6000円(税別))を希望される方は、「購読申し込みフォーム」よりお申し込みいただくか、購読申し込み書に必要事項記載の上、FAXでお申し込みください。
お申し込みに際してのご質問などがありましたらお気軽にお問い合わせください。
Webでのお申し込み
Webからのお申し込みは以下の購読申し込みフォームにて受け付けております。
TEL 03-5777-0161
受付時間 9:00~18:00
(土・日・祝日定休、年末年始休業)
FAXでのお申し込み
購読申し込み書をプリントアウトし、必要事項をご記入の上、下記FAX番号宛にお送りください。
FAX 03-5777-0163
お問い合わせに際し、電話・お問い合わせフォームでのご連絡及びFAXの 弊社への送信により、お客様よりお預かりいたします個人情報(お名前、電話番号、メール等の連絡先)に関しましては、お問い合わせいただいた当該案件に関するご連絡・ご説明に関してのみ利用させていただき、第三者への提供は行いません。
当社がお客様の個人情報を利用するにあたり第三者に委託する場合があります。委託先へは個人情報を厳重に管理することを義務付け、監督します。
個人情報を提供いただけない場合は、弊社からご連絡できない場合もございますことをご了承ください。
本サイト/フォームでは、Cookie等の本人が容易に知覚できない方法による個人情報の取得はしておりません。
お預かりした個人情報につきましては、ご本人からの求めにより、利用目的の通知・開示・内容の訂正・追加または削除・利用の停止・消去(以下、開示等)に応じます。開示等に関するお問い合わせは下記までお願い致します。
株式会社 MM総研 総務部長(個人情報保護責任者)
住所 : 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
電話 :03-5777-0161(代表)
時間 :9~18時[土・日・祝日定休、年末年始休業]