2019年暦年の国内タブレット端末出荷概況

　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・関口　和一）は2月18日、2019年暦年（2019年1月～12月）の国内タブレット端末出荷台数（※1）の調査結果を発表した。総出荷台数は前年比9.2％減の739万台となり、暦年出荷として2年連続で減少した。携帯電話キャリアの3G/LTEネットワーク通信可能な「セルラータブレット」が2018年に引き続いて大幅減となったことが大きな要因である。特にNTTドコモのAndroidタブレットが減少した。一方、無線LAN通信のみを可能とする「Wi-Fiタブレット」は2年連続の増加となった。

※1：「セルラータブレット（キャリアモデル及びSIMロックフリータブレット、以下SIMフリータブレット）」「Wi-Fiタブレット」を含む

メーカー別台数はAppleが10年連続シェア1位

　2019年のメーカー別出荷台数シェアは Appleが53.2％で1位。日本でタブレット端末が登場した2010年から10年連続で1位を維持した。2019年3月には4年半ぶりにiPad Air、3年半ぶりにiPad miniが発売されるなど、新モデルが順調に出荷された。
　以下、2位 Huawe、3位 NECレノボ、4位 富士通、5位　Microsoftの順となった。富士通には富士通クライアントコンピューティング株式会社および富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社による出荷端末を含んでいる。

2020年V字回復のポイントは5G対応タブレットの登場と
プログラミング教育による需要拡大

　2019年は2018年に引き続き携帯キャリアによるAndroidタブレットの減少によって、市場全体が縮小した。2020年のセルラータブレットのポイントとして、5G対応端末の登場があげられる。キャリアによる5G対応製品の販売戦略として、最初はスマートフォンが中心になると予測する。ただし5G対応iPadなどが登場すれば、減少傾向のセルラータブレットがプラスに転じる可能性もあるだろう。Wi-Fiタブレットは相対的に存在感が高まっているWindowsの更なる拡大と、小学校でのプログラミング教育必修化に伴う需要拡大が期待される。

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