2015年度上期国内タブレット端末出荷概況

 

2015年11月19日

■ 2015年度上期のタブレット端末出荷台数は前年同期比8.0%増の446万台
■ Appleが169万台(シェア37.9%)で1位を維持するもシェアは減少傾向
■ OS別シェアはAndroid 212万台(47.5%)が1位。Windowsシェアも14.6%に拡大
■ 2015年度通期は980万台。1,000万台越えは2016年度と予測

MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は11月19日、2015年度上期(2015年4月~9月)の国内タブレット端末出荷台数(※1)の調査結果を発表した。総出荷台数は前年同期比8.0%増の446万台となり、このうち携帯電話キャリアのネットワークを利用する「セルラータブレット」はNTTドコモの販売ルートがiPad・Android共に好調に推移した。一方、無線LANのみをネットワークとして利用する「Wi-Fiタブレット」が減少。スマートフォンの大画面化が進むなかで、7~8インチ画面の低価格帯Wi-Fiタブレット需要が減少したためと分析する。
 2015年度通期予測は980万台。期初時点での予測値(1,070万台)からは下方修正となり、1,000万台突破は2016年度に持ち越しの見通しだ。

 ※1:「Wi-Fiタブレット」および「セルラータブレット(キャリアモデル・SIMフリー)」の出荷台数

メーカー別出荷台数はAppleが統計開始から11半期連続シェア1位

 2015年度上期通期のメーカー別出荷台数・シェアは Appleが1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度より11半期連続で1位を獲得。2位:富士通、3位:ASUS、4位:ソニー、5位:Microsoft、6位:Huaweiの順となった。

OS別出荷台数はAndroidが1位を獲得。Windowsシェアが14.6%と上昇傾向

 OS別出荷台数・シェアはAndroidが1位となった。次いでiOS、Windowsの順となった。
 OS別シェアのトレンドはiOSシェアが減少傾向。2010年度通期シェアと比較すると半減している。Androidは2013年度以降45%前後で推移。こうしたなかで、Windowsシェアは拡大傾向にある。Surfaceが好調でメーカー別シェアでMicrosoftが5位にランクイン。各メーカーが発売するWindowsタブレットも着実に存在感を増してきている。

2015年度通期は前年度比5.5%増の980万台。2018年度は1,290万台と予測

 MM総研では2015年度通期のタブレット出荷台数を前年度比5.5%増の980万台と予測。期初予測では1,070万台と初の1,000万台突破を見込んでいたが、下方修正する結果となった。
 以降は、2016年度:1,090万台、2017年度:1,200万台、2018年度:1,290万台と予測する。



 11月にはiPad第三のサイズとなる12.9インチ「iPad Pro」が発売された。Surfaceシリーズなどとの相乗効果により、今後は12インチ以上のタブレット市場が形成されるだろう。
 更に、好調だったドコモに加えて、au・ソフトバンクによるAndroidタブレット、ワイモバイルによるWindowsタブレットの販売強化が想定される。MVNO SIMカードとのセット利用によるSIMフリータブレットの需要拡大も期待され、セルラーモデルの牽引によりタブレット市場は増加傾向が続くだろう。

(調査レポートの全文は12月末発行のM&Dレポート16年1月号に掲載します)


■注意事項
1. 本プレスリリースは、MM総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
2. 報道機関が引用する場合は、出典を「MM総研」と明記してください(MMは全角)。数値等は表ではなくグラフ化して掲載してください。
3. 報道機関以外が本プレスリリースの内容を引用・転載する場合は、MM総研による承諾が必要です。
4. MM総研の独自調査結果であり、公的機関の統計や企業の公表数値等と異なることがあります。また、データ・資料は、作成時点におけるものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
5. 本データを報道以外の以下用途で無断利用することを固く禁じます。
 -プロモーション(広告・販売促進資料・ホームページ掲載・チラシなど外部に発信する資料・データ)
 -セミナー・講演会
 -その他、営業目的・営利目的での使用
6. 調査の詳細、研究員コメント、データ利活用などについては、担当者までお問い合わせ下さい。

■MM総研について
株式会社MM総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。

本件に関するお問い合わせ先

(株)MM総研

担 当 : 中村/篠崎/春海

所在地 : 105-0011 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー

連絡先 : 03-5777-0161

電話をかけるお問い合わせ

おすすめのプレスリリース