スマートフォン市場規模の推移・予測（11年7月）

　ＭＭ総研（東京都港区、所長・中島　洋)は2011年7月7日に2015年度までの携帯電話およびスマートフォン市場規模の予測を発表した。

　2011年度の携帯電話出荷台数は前年比7.6％増の4,050万台となり、2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台超えが見込まれる。2012年度は3,940万台と減少するが、2013年度：4,055万台、2014年度：4,145万台、2015年度：4,130万台となり、今後は4,000万台規模での推移が続くと予測する。

　2010年度に本格化したスマートフォン市場が2011年度以降には更に加速していくこと、2011年度下期に発売されることが想定されるLTE対応スマートフォンや、ディスプレイやプロセッサ（CPU）性能の向上など、ネットワークの高速化とハードの性能進化が買い替え需要を喚起すると分析した。

■ 2011年度のスマートフォン出荷台数は1,986万台、2015年度には3,056万台と予測

　2010年度のスマートフォン出荷台数は前年比3.7倍の855 万台で総出荷台数に対するスマートフォン出荷台数比率は22.7％となった。2011年度は前年比2.3倍の1,986万台で総出荷台数の49.0％を占めると予測する。2012年度は2,367万台で総出荷の60.1％となり、単年度の出荷台数では初めてスマートフォンが過半数を超えると予測する。その後も2013年度：2,706万台（66.7％）、2014年度：2,896万台（69.9％）、2015年度：3,056万台（74.0％）と拡大傾向が続くと予測する。

■ 2016年3月末のスマートフォン契約数は7,030万件に拡大と予測

　2011年3月末のスマートフォン契約数は955万件となり、端末総契約数1億912万件に対するスマートフォン契約比率は8.8％となった。2012年3月末：2,598万件（23.1％）、2013年3月末：3,913万件（33.9％）、2014年3月末：5,124万件（43.4％）、2015年3月末：6,137万件（50.9％）、2016年3月：7,030万件（57.1％）となり、2014年度末にはスマートフォン契約数が過半数を超えると予測する。

 　2011年3月末のスマートフォン契約数シェアはiOS：474万件（49.6％）、Android：386万件（40.4％）、Windows：71万件（7.4％）の順となった。

　今後もiOS（iPhone）がソフトバンク市場のみであると仮定した場合、2011年度以降のスマートフォン出荷台数に占めるOS別シェアはAndroidが70％以上で推移すると予測する。
　ただし、今後は世界№1メーカーのNokiaをはじめとして、国内・海外メーカーを問わずWindows7搭載スマートフォンが日本でも発売される可能性がある。Windowsの巻き返しを含めてスマートフォンOSのシェア争いが激化することも十分にあるだろう。今後はスマートフォンの普及拡大に伴い新たな機能やサービスの登場に期待されると同時に、キャリアやメーカーは差別化によるユーザーへの訴求が重要になるだろう。

■注意事項
1.　本プレスリリースは、ＭＭ総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
2.　報道機関が引用する場合は、出典を「ＭＭ総研」と明記してください（ＭＭは全角）。数値等は表ではなくグラフ化して掲載してください。
3.　報道機関以外が本プレスリリースの内容を引用・転載する場合は、ＭＭ総研による承諾が必要です。
4.　ＭＭ総研の独自調査結果であり、公的機関の統計や企業の公表数値等と異なることがあります。また、データ・資料は、作成時点におけるものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
5.　本データを報道以外の以下用途で無断利用することを固く禁じます。
　－プロモーション（広告・販売促進資料・ホームページ掲載・チラシなど外部に発信する資料・データ）
　－セミナー・講演会
　－その他、営業目的・営利目的での使用
6.　調査の詳細、研究員コメント、データ利活用などについては、担当者までお問い合わせ下さい。

■ＭＭ総研について
株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。