スマートフォン市場規模の推移・予測（2013年3月）

　ＭＭ総研（東京都港区、所長・中島　洋)は携帯電話ユーザーに対するアンケート調査および既存データの分析による2017年度（2018年3月期）までの携帯電話市場の出荷台数と契約数の予測を行なった。
※本リリースにおける携帯電話市場とはスマートフォンと従来型の携帯電話（以下、フィーチャーフォン）の合計であり、PHS・タブレット・データ通信カード・通信モジュール等を含まない）

■2014年度にはスマートフォン出荷台数比率が8割を超える

　ＭＭ総研では2012年度の携帯電話出荷台数は前年比4.5％減の4,080万台となる見通し。うちスマートフォン出荷台数は前年比19.9％増の2,898万台となり、総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は71.0％になると分析。下期は携帯電話会社による在庫調整の影響により、スマートフォン出荷台数が伸び悩んだ。

　2013年度以降の携帯電話出荷台数は2013年度：4,140万台、2014年度：4,270万台、2015年度：4,110万台、2016年度：4,290万台、2017年度：4,180万台となり、4,100～4,300万台規模で推移すると予測する。

　2013年度以降のスマートフォン出荷台数（スマートフォン出荷台数比率）は2013年度：3,160万台（76.3％）、2014年度：3,430万台（80.3％）、2015年度：3,340万台（81.3％）、2016年度：3,580万台（83.4％）、2017年度：3,530万台（84.4％）となり、2014年度にはスマートフォン出荷台数比率が8割を超えると予測する（図1）。

■2014年度にスマートフォン契約数がフィーチャーフォン契約数を超える

　スマートフォン契約数は2013年1月末に4,000万件を超え4,061万件となり、2013年3月末には4,337万件に達する見込み。2013年3月末のフィーチャーフォン契約数は7,324万件、合わせた携帯電話契約数は1億1,661万件と予測。スマートフォン契約比率は11年度末より14.5ポイント増の37.2％に達する見通し。

　2013年度以降のスマートフォン契約数（スマートフォン契約比率）は、2014年3月末：5,915万件（49.3％）、2015年3月末：7,112万件（58.1％）、2016年3月末：8,034万件（64.5％）、2017年3月末：8,778万件（69.4％）、2018年3月：9,383万件（73.2％）となり、2014年度中にはスマートフォン契約数が過半数に達する見通しである（図2）。

LTE（TD-LTE含む）対応スマートフォンの契約数は2013年3月末で1,608万件になる見通し。今後はLTE対応が中心となり、2018年度には8,953万件（スマートフォン契約数の95.4％）まで拡大すると予測する。

■2013年1月末のOS別スマートフォン契約数シェアはAndroidが63.3％で1位

　2013年1月末のスマートフォン契約数4,061万件をOS別に見ると、Androidスマートフォン契約数が2,570万件（63.3％）で最も多い。次いでiOS（iPhone）が1,412万件（34.8％）、その他OS（Windows・BlackBerry）79万件（1.9％）となっている。ＭＭ総研では2011年3月末と2011年12月末時点で、過去2回OS別スマートフォン契約数データを発表しているが、Androidシェアは2011年3月（40.4％）から22.9ポイント増加。一方、iOSは2011年3月（49.6％）から14.8ポイント減少している（図3）。

　この理由としては、契約数№1のNTTドコモではiPhoneを取り扱っていないこと、iPhoneは容量別で複数あるものの年間1機種ほどの発売に対し、Androidは複数メーカーによる多数の製品が発売されていることがあげられる。これらを考慮すると、単純にOS別シェアで優劣を比較することは困難であると言えるだろう。

■今後も競争環境が続くことでスマートフォン市場は発展

　現在はAndroidとiOSが中心となっているが、今後はタブレットを含めてポテンシャルのあるWindows、Tizen（タイゼン）やFirefox OSといった新たなOSを含めた競争環境により、更なる市場の発展が期待される。

　今後のスマートフォン市場に影響を及ぼす要因としては、①新しい料金プラン（低価格プランなど）、②ドコモからのiOS発売や新OSの台頭、③高速化や技術革新による新たなスマートフォンの登場、があげられるだろう。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
【スマートフォンの定義】　以下条件をもとにMM総研による分類（2013年3月現在）
①以下OSを搭載　（Android、iOS、Windows、BlackBerry）　※今後新たなOS登場の可能性あり
②音声通話が可能　（画面6インチ以上でヘッドセット通話を想定した端末は含まない）
③高機能かつアプリやソフトウェア等のカスタマイズが可能
④OS環境として（アプリ）開発仕様が公開されていること
⑤キャリア及びメーカーがスマートフォンと位置づけている製品

■注意事項
1.　本プレスリリースは、ＭＭ総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
2.　報道機関が引用する場合は、出典を「ＭＭ総研」と明記してください（ＭＭは全角）。数値等は表ではなくグラフ化して掲載してください。
3.　報道機関以外が本プレスリリースの内容を引用・転載する場合は、ＭＭ総研による承諾が必要です。
4.　ＭＭ総研の独自調査結果であり、公的機関の統計や企業の公表数値等と異なることがあります。また、データ・資料は、作成時点におけるものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
5.　本データを報道以外の以下用途で無断利用することを固く禁じます。
　－プロモーション（広告・販売促進資料・ホームページ掲載・チラシなど外部に発信する資料・データ）
　－セミナー・講演会
　－その他、営業目的・営利目的での使用
6.　調査の詳細、研究員コメント、データ利活用などについては、担当者までお問い合わせ下さい。

■ＭＭ総研について
株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。