スマートフォン市場規模の推移・予測(12年3月)

2012年03月13日

■ 2011年度のスマートフォン出荷台数は2,340万台(前年比2.7倍)
■ 2016年度のスマートフォン出荷台数は3,555万台で総出荷の83.4%を占める
■ 2016年度末のスマートフォン契約数は8,119万件で端末契約数の67.3%と予測

 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は2012年3月13日に2016年度までのスマートフォン市場規模の予測を発表した。「クロス・マーケティング」のモニターを活用した携帯電話ユーザー2,500人に対するスマートフォンの利用状況および今後の利用意向に関するWEBアンケートを実施。MM総研の既存データを含めた分析による予測を行った。
※本リリースにおける携帯電話端末総市場とはスマートフォンと従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)の合計となり、端末総契約数はスマートフォン契約数とフィーチャーフォン契約数の合計となる(データ通信カードや通信モジュールの台数や契約数は含まない)

■2011年度のスマートフォン出荷は2,340万台、2016年度には3,555万台に拡大

 MM総研では2011年度の総出荷台数は前年比11.3%増の4,190万台となり、2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台市場へ回復することが確実とみられる。うちスマートフォン出荷台数は前年度2.7倍の2,340万台で総出荷台数の55.8%を占め、通期で初めてスマートフォンが過半数に達する見通し。
2012年度以降の総出荷台数は2012年度:4,060万台、2013年度:4,100万台、2014年度:4,210万台、2015年度:4,095万台、2016年度:4,265万台となり、4,100~4,200万台規模で推移すると予測する。2012年度は2011年度のスマートフォン出荷の過多に伴う在庫調整により、前年比3.1%減を見込むが、実需は2011年度以上になる見通しである。

 2012年度以降のスマートフォン出荷台数(スマートフォン出荷台数比率)は2012年度:2,790万台(68.7%)、2013年度:3,080万台(75.1%)、2014年度:3,340万台(79.3%)、2015年度:3,355万台(81.9%)、2016年度:3,555万台(83.4%)となり、更なるスマートフォンの普及が進むと予測する(図1)。

 2012年度以降のスマートフォン市場は、LTE(次世代高速通信規格)対応、クアッドコアプロセッサ(CPU)搭載、ディスプレイの進化(大型化・高精細化・形状進化)や2012年4月に開始されるマルチメディア放送サービス「NOTTV(ノッティーヴィー)」対応端末が注目される。快適なユーザーエクスペリエンスの提供に繋がるネットワークの高速化とハードの進化に加えて、スマートフォンを利用した新たなサービスの登場も見込まれる。それらの相乗効果により需要が喚起され、安定した買い替え需要が継続して望めるだろう。キャリア間の競争と相まってスマートフォン市場は更に活性化していくと分析した。

■2017年3月末のスマートフォン契約数は8,119万件に拡大と予測

 2012年3月末のスマートフォン契約数は2,522万件となり、スマートフォンとフィーチャーフォンを合わせた端末総契約数1億1,232万件に占めるスマートフォン契約比率は22.5%になると予測。その後は2013年3月末:4,335万件(37.7%)、2014年3月末:5,659万件(48.3%)、2015年3月末:6,629万件(55.8%)、2016年3月末:7,447万件(62.1%)、2017年3月:8,119万件(67.3%)となり、2014年度末にはスマートフォン契約数が過半数になると予測する(図2)。

■2011年12月のスマートフォンOS別契約数シェアはAndroidが58.1%で1位

 2011年3月末のスマートフォンOS別契約数シェアはiOS 49.6%、Android 40.4%となっていたが、2011年12月末時点でのシェアはAndroid 58.1%、iOS 37.2%とAndroidが逆転している(図3)。

【スマートフォンの定義】 以下の条件をもとにMM総研により分類(2012年3月現在)
①以下OSを搭載(iOS、Android、Windows Mobile/Windows Phone、BlackBerry OS)
②音声通話が可能(画面5インチ以上でヘッドセット利用を想定した端末は含まない)
  ※但し今後は5インチ以上のスマートフォンが登場することも予測される
③高機能かつアプリやソフトウェア等のカスタマイズが可能
④OS環境として(アプリ)開発仕様が公開されていること
⑤キャリア及びメーカーがスマートフォンと位置づけている製品

(調査全文を3月末発行の「M&D Report190号」に掲載予定)

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