講談社、野間社長が大幅な組織改正を発表
―― 「デジタル時代に合わせチャレンジできる会社に」
2015年02月23日
講談社の野間省伸社長は2月23日記者会見し、4月1日付で組織改正を実施すると発表した。同社長は「自分たちが創ったコンテンツがオートマティックに読者に届いた時代は終わった。コンテンツの形態・内容などに応じて最も適切な伝え方を新たに開発する必要性がある」と従来型コンテンツ事業に危機感を訴えるとともに、デジタル化への対応を急ぐ方針を明らかにした。
野間社長によると、現在の27局・4室・2役員直轄部体制を4月1日以降改め、12局・2室に再編成する。「組織が大きくなり過ぎた。今回の再編により意思決定スピードを速め、新たな試みにチャレンジできる会社に生まれ変わらせたい」という。
前期（2013年12月―2014年11月）決算によると、売上高は前の期の99.0％にあたる1,190億円だった。ほぼ前年を維持したものの、主要事業の雑誌と書籍部門が振るわなかった。特に17％強を占める書籍は「前の期は大きなヒット作があったが、前期は見当たらなかった」ため、前の期の83.7％と大きく落ち込んだ。売上の60％を占める雑誌も前の期の98.8％となり、「消費者との接点が徐々になくなってきている」と危機感を募らせる。
主要事業が落ち込む中で急激に伸びているのが国内向けのデジタル配信。デジタル配信売上高は84億円で、前の期の166.8％と大幅な伸びを記録した。全売上の7％程度ではあるが「期待できる分野」と期待感を示した。
●講談社
http://www.kodansha.co.jp
前期（2013年12月―2014年11月）決算によると、売上高は前の期の99.0％にあたる1,190億円だった。ほぼ前年を維持したものの、主要事業の雑誌と書籍部門が振るわなかった。特に17％強を占める書籍は「前の期は大きなヒット作があったが、前期は見当たらなかった」ため、前の期の83.7％と大きく落ち込んだ。売上の60％を占める雑誌も前の期の98.8％となり、「消費者との接点が徐々になくなってきている」と危機感を募らせる。
主要事業が落ち込む中で急激に伸びているのが国内向けのデジタル配信。デジタル配信売上高は84億円で、前の期の166.8％と大幅な伸びを記録した。全売上の7％程度ではあるが「期待できる分野」と期待感を示した。
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