FAQよくあるご質問
- 採用トップページ
- よくあるご質問
About Selection応募・選考について
-
Q1.
募集している職種について教えてください。
A.
研究職として、リサーチャー、アナリスト、コンサルタントを募集しています。
また、バックオフィス業務全般を支える総務スタッフの採用も行っております。
研究職(コンサルタントなど)の役割、キャリアステップの詳細については、「キャリアパスのご紹介」をご覧ください。 -
Q2.
応募資格について教えてください
A.
研究職は大卒以上(新卒・経験者)、総務スタッフは短大卒以上とさせていただいております。
弊社では実務経験や人物重視の選考を行っておりますので、出身大学・在籍学部を問わず、全学部・学科の方にご応募いただけます。 -
Q3.
選考ステップを教えてください
A.
書類選考の合格者に一次面接(オンライン)を実施いたします。面接官は主任~部長クラスになります。
二次面接は弊社にお越しいただき対面で実施いたします(※遠方にお住いの方はオンラインで実施)。役員クラスが面接官となります。
最終面接は、弊社代表者との面談となります。以上の詳細は、「採用プロセス」をご覧ください。 -
Q4.
選考期間はどれくらいでしょうか。
A.
エントリーから内定まではおよそ1~1.5か月程度です。弊社と応募者のスケジュール調整によって当該期間が決まります。
-
Q5.
事前の個別相談は可能ですか。
A.
可能です。弊社の事業内容などを詳しく知りたい、社員と会話したいなどのご希望がございましたら、問い合わせフォームよりお問合せください。
About Company会社について
-
Q6.
どのような社員が活躍していますか
A.
「論理的思考力」「情報収集力」「コミュニケーション力」に加え、知的好奇心が旺盛な研究員が活躍しています。自ら仮説を構築し、検証・分析することにやりがいや楽しみを見出しています。クライアントや取材先など外部の方々との深いレベルで情報交換でき、信頼関係も構築しています。「副所長インタビュー」もあわせてご覧ください。
-
Q7.
経験者(中途)採用の社員比率を教えてください。
A.
9割以上が経験者採用です。多様なバックグランドを持った社員が働いています。
-
Q8.
職場の雰囲気を教えてください。
A.
静かに黙々と集中して作業する一方で、研究員同士の活発な情報交換やディスカッションも日々行われるなどメリハリのある環境となっています。仕事のオン・オフの切り替えを大事にしています。
-
Q9.
配属先はどのようにして決めるのですか。
A.
入社後、複数ある研究グループにそれぞれ一定期間、仮配属となりローテーションをします。各グループでの業務を経験し、その適性を踏まえ、最終的に配属先が決定されます。
-
Q10.
入社後の研修・教育について教えてください。
A.
実際のプロジェクトに加わっていただき、その中で経験豊富なプロジェクトリーダーや先輩社員の指導を受け、業務に必要なスキルや知識、心構えなどを学んでいきます。また、外部の教育・研修サービスを活用しながら自身のスキルアップを図れる環境を整備しています。
About Work Style働き方について
-
Q11.
残業はありますか。
A.
所属部署で担当しているプロジェクトの内容、時期によって残業時間は様々ですが、プロジェクト全体の計画を立てるなかでより効率的に進めるための取り組みを日々実践しています。
-
Q12.
在宅勤務はできますか。
A.
現在、月単位で出社比率を6割以上としております(※2024年1月時点)、所定勤務日が月20日の場合は、月8日を在宅勤務日とすることができます。お客様とのリアル面談が多い週は出社を増やし、報告書の作成に集中したい週は在宅勤務とするなど、月単位で自身の業務にあわせ在宅勤務日を設定することができます。
-
Q13.
時差出勤はできますか。
A.
出社時間は8時から10時までの間(30分刻み)で設定することができ、それにあわせて退勤時間も変化します。(フレックスではなく、固定時間制となります)
例)出社8時~退勤17時、出社10時~退勤19時など -
Q14.
結婚や出産後も働くことはできますか。
A.
法令で定められた母性健康管理措置、産前産後休業、育児休業だけでなく、育児のための短時間勤務や時差出勤、子供の看護休暇などを利用できます。独自の休暇規定(※マタニティ休暇)や勤務措置(※在宅勤務など)も整備し、家庭と仕事の両立を支援しています。
-
Q15.
福利厚生について教えてください。
A.
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険などを完備しております。そのほか、交通費全額支給、在宅勤務補助、慶弔金制度(結婚、出産、香典など)に加え、福利厚生施設として会員制宿泊施設の利用が可能となっております。詳細は「社内制度・福利厚生」をご覧ください。