2014年度上期国内タブレット端末出荷概況

　ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島　洋）は11月20日、2014年度上期（2014年4月～2014年9月）の国内タブレット端末出荷台数（※1）の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比20.8％増の413万台となった。

※1：「Wi-Fiタブレット」および「セルラータブレット（キャリアの3G／LTE通信網が利用可能。SIMフリータブレットを含む」の出荷台数

　半期別の出荷台数として、2013年度下期の406万台を僅かながら上回り過去最高となった。（データ1）。
2014年6月にNTTドコモがiPadの取扱いを開始したことで、Androidを含めたセルラータブレットが再び市場を牽引することとなった。

メーカー別出荷台数はAppleが9半期連続1位

　2014年度上期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple（シェア43.3％）が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度上期から9半期連続でのシェア1位を維持した。2位はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」および自社ブランド端末も展開するASUS（12.8％）となった。以下、3位 ソニー、4位 シャープ、5位 富士通の順となった。

OS別出荷台数ではAndroidがiOSを上回る

　OS別出荷台数・シェアはAndroidがiOSを上回った。AndroidがiOSを上回るのは2013年度下期から2半期連続となった。なお、3位はWindowsとなった。

　今後のタブレット市場は、キャリアモデルおよびSIMフリー端末を含めたセルラータブレットの拡大傾向が続く見通しである。2013年度には苦戦した画面サイズは9インチ以上のホームタブレットが再び増加していくと分析。ホームタブレットは現在10インチ前後が主流となっているが、今後は11インチ以上の大画面タブレットの製品および台数が拡大すると予測する。
　ＭＭ総研では2014年度通期のタブレット出荷台数を910万台（前年度比21.7％増）と予測。2015年度以降は、2015年度：1030万台、2016年度：1130万台、2017年度：1240万台、2018年度：1330万台と予測。2015年度には1000万台規模に達するものの、増加ペースは徐々に落ちていくだろう。

　タブレット市場の拡大を牽引するキーワードに変化が見られる。2012年度下期から2013年度にかけてはNexus 7に代表される9インチ未満の低価格Androidタブレットが市場の拡大を牽引。それに伴いWi-Fiタブレット、モバイルタブレットの台数比率がそれぞれ増加した。2014年度に入ると、NTTドコモのiPad取扱い開始およびモバイルキャリア間の競争や新料金プランの影響もあって、セルラータブレットの出荷台数比率が増加した。また、スマートフォンの大画面化を受けて、高価格帯となる9インチ以上のホームタブレットの台数比率が上昇した。キャリアはｎスクリーン戦略（複数の端末で同様の通信サービス・コンテンツを提供）を着々と推し進めているように見える。

　今後、円安によるタブレット端末価格の実質値上げが予想されるなかで、端末の初期費用を抑えることができるセルラータブレットは強みを発揮することとなるだろう。その他の市場押し上げ要因として、拡大が進むMVNO事業者の格安SIMカードを活用したSIMフリー端末の増加が見込まれることや、条件付で無償となったWindowsタブレットの低価格モデルによる裾野の拡大といった点があげられ、買い替え需要を含めたタブレットの市場規模は堅調に増加していくと見られる。


＜タブレット端末の定義＞
①Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G回線（以上）の通信機能を搭載
②動画・音楽・電子書籍などのコンテンツを利用できるマルチメディア機能を搭載
③6インチ以上のディスプレイを搭載（※2）
④以下のOSを搭載（iOS・Android・Windows（※3））
⑤キャリアや製造メーカーがタブレット端末と位置付けている製品
※2：6インチ台のキャリア向けセルラー端末はタブレットに含めない
※3：Windows RTもしくはWindows 8以降のOS搭載のスレート型パソコン（コンバーチブル除く）
注：今後の製品状況等により変更する可能性があります

「モバイルタブレット」・・・画面サイズ9インチ未満
「ホームタブレット」・・・画面サイズ9インチ以上

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