IＴデジタル家電購入意向調査 (2014年冬ボーナス商戦編)

　ＭＭ総研(東京都港区、所長･中島　洋)は12月11日、インターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,115人を対象とした｢冬のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施、結果をまとめた。

＜リリースのポイント＞

■ボーナス支給額は夏に続き増加するも、購買意欲は若干減少

　Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた回答者は13.7％を占め昨冬の8.7％から大きく増加した。「昨冬より減少する」との回答は8.7％でこちらも昨冬の9.2％から改善する結果となった。今冬のボーナスによる購買意欲については、「昨冬と比べ上がった」との回答が13.3％と、昨冬の11.7％からやや増加したのに対し、「下がった」との回答は21.7％と、昨冬の21.5％に比べ若干増加する結果となった。今冬は大手企業を中心に、円安の影響などから業績が回復した点に加え、ベースアップではなく一時的なボーナスで還元するなどといった背景からボーナスの増額に踏み切る企業が増加しており、本調査におけるボーナス支給額の改善に繋がっている。一方、購買意欲は今年に入り「上がった」との回答が10％台と増加傾向が続いているものの、2014年4月の増税や円安に伴う物価上昇などの影響から購買意欲は足踏み状態にあることが窺える。
　今冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」との回答は全体の37.3％で昨冬の39.9％から減少しているものの、今夏の35.9％は上回っている。今冬に関しては「まだ決めていない」と回答した就業者も23.1％おり、ボーナスの使い道を商品・サービスの購入にするか、貯蓄・運用に回すかを決めかねている就業者が一定数いることが影響している。

　　　　　　　　●商品・サービスの購入意向の推移

■購入商品はＩＴデジタル家電、キッチン家電・生活家電が引き続き増加

　この冬のボーナスの使い途について複数回答で聞いたところ、目立って増加したのは、「ITデジタル家電」「キッチン家電・生活家電」「自動車」であった。「ITデジタル家電」は昨冬比2.3ポイント増加の35.3％、「キッチン家電・生活家電」が昨冬比2.2ポイント増加の9.3％となり、昨年に引き続き増加する結果となった。また「自動車」が昨冬比1.7ポイント増加の3.3％となった。
　一方、「外食」は昨冬比10.0ポイント減の24.0％、「国内旅行」は昨冬比2.7ポイント減の26.7％、「衣類・服飾品」は昨冬比2.6ポイント減の31.7％となり、明暗が分かれた。

■ITデジタル家電では、薄型テレビが4K需要で1位に。ノートPCとスマホが続く

　ITデジタル家電の購入意向ランキングを見ると、「薄型テレビ」が全体の9.7％を占めトップ、次いで「ノートパソコン」が9.0％で2位となり、続いて「スマートフォン」が3位（8.3％）となった。以下、「デスクトップパソコン」（5.0％）、「ブルーレイディスクレコーダー」（4.3％）が続いた。
　昨冬と比較すると、「薄型テレビ」の購入意向が4.5ポイント増と大幅に増加（図表７）。購入意向を示した29人中20人が「4Kテレビ」を購入する意向を示している。国内大手テレビメーカーの製品が出揃い比較できる環境が整った点に加え、1インチ当たりの価格が低下するなど消費者の手に届きやすくなった点も影響している。
6位以降は「タブレット端末・電子書籍端末」（4.0％）、「デジタルカメラ」（3.7％）、「プリンター（複合機も含む）」（3.3％）と続いている（図表７）。

詳細分析
（以下は12月25日発行のＭ＆Ｄレポートで詳報）

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■調査概要
1．調査対象　　：全国の男女20代以上の就業者
2．回答件数　　：1,115件
※男女比　　 男性（48%）/女性（52％）
※年代構成　20～24才（14％）/25～29才（14％）/30～34才（14％）/
35～39才（15％）/40～44才（14％）/45～49才（14％）/50才以上（15％）
3．調査方法 ：Webアンケート
4. 調査期間 ：2014年11月28日（金）～12月3日（水）

■NTTコム リサーチについて
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2017年11月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されている。なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供している。 

■注意事項
1.　本プレスリリースは、ＭＭ総研が実施した市場調査の結果と分析から一部または全部を抜粋したものです。
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■ＭＭ総研について
株式会社ＭＭ総研は、ICT分野専門の市場調査コンサルティング会社です。日本におけるデジタル産業の健全な発展と市場拡大を支援することを目的として1996年に設立し、四半世紀にわたって経験と実績を重ねてきました。ICT市場の現状と先行きを的確に把握する調査データに加えて、新製品・新サービスを開発するためのコンサルティングサービスも提供しています。