スマートフォンの市場規模の推移・予測

2010年12月16日

■ 2010年度のスマートフォン出荷台数は675万台(前年比2.9倍)に上方修正
■ 2012年度のスマートフォン出荷台数は1,925万台で過半数を突破と予測
■ 2015年度末のスマートフォン契約数は6,035万件で契約数の51%と予測

 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は2010年8月31日に発表した2015年度までのスマートフォン市場予測を上方修正した。理由としては以下3点があげられる。①おサイフケータイやワンセグといった国内独自サービスに対応したAndroid(アンドロイド)OS搭載スマートフォンへの関心が予想をはるかに上回っていること、②キャリアやメーカーによるスマートフォンへの取り組みが本格化していること、③2011年度の登場が見込まれるLTE対応スマートフォンによる新たな付加価値の創出に大きな期待が持てることである。

 2010年度のスマートフォン出荷台数は当初440万台としていたが675万台に拡大する見通し。前年度(234万台)の約2.9倍となり、総出荷台数の18.1%を占めると予測した。

 その後もスマートフォン出荷台数(スマートフォン台数比率)は2011年度:1,545万台(40.6%)、2012年度:1,925万台(50.1%)、2013年度:2,120万台(56.4%)、2014年度:2,245万台(60.5%)、2015年度:2,410万台(63.1%)と拡大傾向が続き、2012年度にはスマートフォン出荷台数比率が過半数を突破すると予測する。

 各年度末におけるスマートフォン契約数(スマートフォン契約比率)は2010年度:895万件(8.3%)、2011年度;2,185万件(19.9%)、2012年度:3,500万件(31.2%)、2013年度:4,505万件(39.4%)、2014年度:5,315万件(45.7%)、2015年度:6,035万件(51.0%)となり、2015年度末にはスマートフォン契約数がフィーチャーフォン契約数を逆転すると予測する。

 iPhoneをはじめとした海外メーカー製品を中心に浸透してきたスマートフォン市場は、今後国内メーカーの巻き返しとLTEサービスなどテクノロジーの進化により大きな盛り上がりを見せるだろう。
スマートフォン普及に向けた課題としては、機能を抑えた低価格スマートフォンの投入や価格戦略を含めた低ARPU層への訴求があげられる。また、スマートフォンへの移行が若年層に比べて低くなることが想定される高齢層をターゲットとした取り組みやコスト重視の法人市場開拓が重要になるだろう。

本件に関するお問い合わせ先

株式会社MM総研

担 当 : 横田/篠崎

所在地 : 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー

連絡先 : 03-5777-0161

電話をかけるお問い合わせ

ニュースリリースに関する注意事項

おすすめのニュースリリース