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2015年度上期国内タブレット端末出荷概況
■ 2015年度上期のタブレット端末出荷台数は前年同期比8.0%増の446万台
■ Appleが169万台(シェア37.9%)で1位を維持するもシェアは減少傾向
■ OS別シェアはAndroid 212万台(47.5%)が1位。Windowsシェアも14.6%に拡大
■ 2015年度通期は980万台。1,000万台越えは2016年度と予測
 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は11月19日、2015年度上期(2015年4月〜9月)の国内タブレット端末出荷台数(※1)の調査結果を発表した。総出荷台数は前年同期比8.0%増の446万台となり、このうち携帯電話キャリアのネットワークを利用する「セルラータブレット」はNTTドコモの販売ルートがiPad・Android共に好調に推移した。一方、無線LANのみをネットワークとして利用する「Wi-Fiタブレット」が減少。スマートフォンの大画面化が進むなかで、7〜8インチ画面の低価格帯Wi-Fiタブレット需要が減少したためと分析する。
 2015年度通期予測は980万台。期初時点での予測値(1,070万台)からは下方修正となり、1,000万台突破は2016年度に持ち越しの見通しだ。

 ※1:「Wi-Fiタブレット」および「セルラータブレット(キャリアモデル・SIMフリー)」の出荷台数

メーカー別出荷台数はAppleが統計開始から11半期連続シェア1位
 2015年度上期通期のメーカー別出荷台数・シェアは Appleが1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度より11半期連続で1位を獲得。2位:富士通、3位:ASUS、4位:ソニー、5位:Microsoft、6位:Huaweiの順となった。



OS別出荷台数はAndroidが1位を獲得。Windowsシェアが14.6%と上昇傾向
 OS別出荷台数・シェアはAndroidが1位となった。次いでiOS、Windowsの順となった。
 OS別シェアのトレンドはiOSシェアが減少傾向。2010年度通期シェアと比較すると半減している。Androidは2013年度以降45%前後で推移。こうしたなかで、Windowsシェアは拡大傾向にある。Surfaceが好調でメーカー別シェアでMicrosoftが5位にランクイン。各メーカーが発売するWindowsタブレットも着実に存在感を増してきている。

2015年度通期は前年度比5.5%増の980万台。2018年度は1,290万台と予測
 MM総研では2015年度通期のタブレット出荷台数を前年度比5.5%増の980万台と予測。期初予測では1,070万台と初の1,000万台突破を見込んでいたが、下方修正する結果となった。
 以降は、2016年度:1,090万台、2017年度:1,200万台、2018年度:1,290万台と予測する。



 11月にはiPad第三のサイズとなる12.9インチ「iPad Pro」が発売された。Surfaceシリーズなどとの相乗効果により、今後は12インチ以上のタブレット市場が形成されるだろう。
 更に、好調だったドコモに加えて、au・ソフトバンクによるAndroidタブレット、ワイモバイルによるWindowsタブレットの販売強化が想定される。MVNO SIMカードとのセット利用によるSIMフリータブレットの需要拡大も期待され、セルラーモデルの牽引によりタブレット市場は増加傾向が続くだろう。

(調査レポートの全文は12月末発行のM&Dレポート16年1月号に掲載します)
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■本件に関するお問い合わせ先
鰍lM総研  
担 当 : 中村、篠崎、春海(はるみ)
所在地 : 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
連絡先 : 03-5777-0161

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