株式会社 MM総研

サイト内検索
ニュースリリース0一覧
2014年度通期国内タブレット端末出荷概況
■ 2014年度通期のタブレット端末出荷台数は前年同期比24.2%増の929万台
■ Appleが408万台(シェア43.9%)で出荷統計開始から5年連続シェア1位を獲得
■ OS別台数シェアはAndroid 425万台(45.7%)が2年連続1位
■ 2015年度は1,070万台で初の1,000万台超へ
 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は5月21日、2014年度通期(2014年4月〜2015年3月)の国内タブレット端末出荷台数(※1)の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比24.2%増の929万台となった。
 2014年度下期出荷台数は516万台となり、半期別出荷台数として初めて500万台を突破した。2015年度通期では1,000万台を超える見通しだ(データ1)。

 ※1:「Wi-Fiタブレット」および「セルラータブレット(キャリアの3G/LTE通信網が利用可能。SIMフリータブレットを含む」の出荷台数

メーカー別出荷台数はAppleが出荷統計開始から5年連続シェア1位
 2014年度通期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple(408万台/シェア43.9%)が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度より5年連続の1位を維持した。2位はASUS、3位はソニー、4位は富士通、5位はNECレノボの順となった。



2015年度通期は前年度比15.2%増の1,070万台。2018年度は1,360万台と予測
 MM総研では2015年度のタブレット出荷台数を前年度比15.2%増の1,070万台と予測。初の1,000万台突破が見込まれる。以降は、2016年度1,180万台、2017年度1,280万台、2018年度1,360万台と予測する。



 キャリアによる新料金プランやマルチデバイス戦略の推進、マイクロソフトのLTE対応「Surface 3」の販売開始など、今後もキャリア経由で販売されるセルラータブレットが増加する見通しである。加えて、MVNO SIM(格安SIM)サービスとの相乗効果によるSIMフリータブレットの需要拡大にも期待できる。今後はセルラータブレットの拡大が市場を牽引することで、タブレット市場は堅調に増加していくだろう。

(調査レポートの全文は6月末発行のM&Dレポート7月号に掲載します)
==============================================================================
■本件に関するお問い合わせ先
鰍lM総研  
担 当 : 中村、篠崎、春海(はるみ)
所在地 : 東京都港区芝公園2-6-3 芝公園フロントタワー
連絡先 : 03-5777-0161

このエントリーをはてなブックマークに追加
Clip to Evernote
mixiチェック
掲載時における注意事項