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スマートフォン市場規模の推移・予測(2013年3月)
■2012年度のスマートフォン出荷台数は2,898万台(前年比19.9%増)
■2012年度のスマートフォン契約数は4,337万件で携帯電話契約数の37.2%
■2017年度のスマートフォン出荷台数は3,530万台で携帯出荷の84.4%を占める
■2017年度末のスマートフォン契約数は9,383万件、うちLTE対応が8,953万件
 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は携帯電話ユーザーに対するアンケート調査および既存データの分析による2017年度(2018年3月期)までの携帯電話市場の出荷台数と契約数の予測を行なった。
※本リリースにおける携帯電話市場とはスマートフォンと従来型の携帯電話(以下、フィーチャーフォン)の合計であり、PHS・タブレット・データ通信カード・通信モジュール等を含まない)

■2014年度にはスマートフォン出荷台数比率が8割を超える

 MM総研では2012年度の携帯電話出荷台数は前年比4.5%減の4,080万台となる見通し。うちスマートフォン出荷台数は前年比19.9%増の2,898万台となり、総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は71.0%になると分析。下期は携帯電話会社による在庫調整の影響により、スマートフォン出荷台数が伸び悩んだ。

 2013年度以降の携帯電話出荷台数は2013年度:4,140万台、2014年度:4,270万台、2015年度:4,110万台、2016年度:4,290万台、2017年度:4,180万台となり、4,100〜4,300万台規模で推移すると予測する。

 2013年度以降のスマートフォン出荷台数(スマートフォン出荷台数比率)は2013年度:3,160万台(76.3%)、2014年度:3,430万台(80.3%)、2015年度:3,340万台(81.3%)、2016年度:3,580万台(83.4%)、2017年度:3,530万台(84.4%)となり、2014年度にはスマートフォン出荷台数比率が8割を超えると予測する(図1)。


■2014年度にスマートフォン契約数がフィーチャーフォン契約数を超える

 スマートフォン契約数は2013年1月末に4,000万件を超え4,061万件となり、2013年3月末には4,337万件に達する見込み。2013年3月末のフィーチャーフォン契約数は7,324万件、合わせた携帯電話契約数は1億1,661万件と予測。スマートフォン契約比率は11年度末より14.5ポイント増の37.2%に達する見通し。

 2013年度以降のスマートフォン契約数(スマートフォン契約比率)は、2014年3月末:5,915万件(49.3%)、2015年3月末:7,112万件(58.1%)、2016年3月末:8,034万件(64.5%)、2017年3月末:8,778万件(69.4%)、2018年3月:9,383万件(73.2%)となり、2014年度中にはスマートフォン契約数が過半数に達する見通しである(図2)。

 LTE(TD-LTE含む)対応スマートフォンの契約数は2013年3月末で1,608万件になる見通し。今後はLTE対応が中心となり、2018年度には8,953万件(スマートフォン契約数の95.4%)まで拡大すると予測する。

■2013年1月末のOS別スマートフォン契約数シェアはAndroidが63.3%で1位

 2013年1月末のスマートフォン契約数4,061万件をOS別に見ると、Androidスマートフォン契約数が2,570万件(63.3%)で最も多い。次いでiOS(iPhone)が1,412万件(34.8%)、その他OS(Windows・BlackBerry)79万件(1.9%)となっている。MM総研では2011年3月末と2011年12月末時点で、過去2回OS別スマートフォン契約数データを発表しているが、Androidシェアは2011年3月(40.4%)から22.9ポイント増加。一方、iOSは2011年3月(49.6%)から14.8ポイント減少している(図3)。

 この理由としては、契約数1のNTTドコモではiPhoneを取り扱っていないこと、iPhoneは容量別で複数あるものの年間1機種ほどの発売に対し、Androidは複数メーカーによる多数の製品が発売されていることがあげられる。これらを考慮すると、単純にOS別シェアで優劣を比較することは困難であると言えるだろう。

■今後も競争環境が続くことでスマートフォン市場は発展

 現在はAndroidとiOSが中心となっているが、今後はタブレットを含めてポテンシャルのあるWindows、Tizen(タイゼン)やFirefox OSといった新たなOSを含めた競争環境により、更なる市場の発展が期待される。

 今後のスマートフォン市場に影響を及ぼす要因としては、@新しい料金プラン(低価格プランなど)、AドコモからのiOS発売や新OSの台頭、B高速化や技術革新による新たなスマートフォンの登場、があげられるだろう。

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【スマートフォンの定義】 以下条件をもとにMM総研による分類(2013年3月現在)
@以下OSを搭載 (Android、iOS、Windows、BlackBerry) ※今後新たなOS登場の可能性あり
A音声通話が可能 (画面6インチ以上でヘッドセット通話を想定した端末は含まない)
B高機能かつアプリやソフトウェア等のカスタマイズが可能
COS環境として(アプリ)開発仕様が公開されていること
Dキャリア及びメーカーがスマートフォンと位置づけている製品

■お問合わせ先
鰍lM総研  担当  横田 / 篠崎
所在地 : 東京都港区芝公園 2-6-3 芝公園フロントタワー
電話番号  : 03-5777-0161
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