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ITデジタル家電購入意向調査
(2012年夏ボーナス商戦編)
■ボーナス額・購買意欲ともに改善傾向が続く
■購入意向は国内旅行、ITデジタル家電ではデジタルカメラが大幅増
■ITデジタル家電では1位パソコン、2位スマートフォン、3位デジタルカメラ
■購入する節電商品は、昨年は扇風機、今年はクールビズ衣類が1位 
 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は6月13日、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ※」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,072人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施、結果を発表いたします。

 Webアンケートの結果では、この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者は10.2%と昨冬の9.2%からやや増加し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は12.9%と昨冬の16.3%からやや減少するという結果になった。今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」と答えた就業者が14.0%と、昨冬の13.0%からやや増加したのに対し、「下がった」と答えた就業者は28.4%と、昨冬の31.7%に比べやや減少する結果になった。昨冬に引き続き、ボーナス額・購買意欲ともに改善傾向がはっきりと現れる結果になった。
 また、今夏のボーナスでの使い途では、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は35.1%と、昨夏の43.6%から減少した。昨冬の調査と比べると、「まだ決めていない」と回答した就業者が昨冬の11.6%から14.7%へと増加しており、購買意欲はあるが購入する商品・サービスを決めかねている就業者が増えていることが窺える。

 夏のボーナスの使い途で目立って増加したのは、「国内旅行」「ITデジタル家電」「遊園地・娯楽施設」「健康・美容家電」であった。特に「国内旅行」は昨夏の36.0%から今夏は42.6%と6.6ポイント上昇している。昨夏は東日本大震災の発生から日が浅く、国内旅行の需要が一時的に落ち込んだが、今夏はそうした影響がほぼ無くなったことが購入意向の増加に繋がったとみられる。「ITデジタル家電」は昨夏比5.2ポイント増加の39.4%、「遊園地・娯楽施設」は3.2ポイント増加の11.6%、「健康・美容家電」は昨夏比3.1ポイント増加の7.0%となった。これに対して「衣類・服飾品」は昨夏比0.1ポイント減の38.0%、「キッチン家電・生活家電」は昨夏比1.4ポイント減の13.0%となり、明暗が分かれた。「ITデジタル家電」では後述の通り、特にデジタルカメラの購入意向の増加率が高くなっているが、「国内旅行」の需要が回復したことがその一因になっているとみられる。

■ITデジタル家電では1位パソコン、2位スマートフォン、3位デジタルカメラ

 ITデジタル家電のランキングは、「パソコン」が10.6%を占めトップ、次いで「スマートフォン」が9.5%で2位、「デジタルカメラ」が7.7%で3位、「薄型テレビ」が6.7%で4位、「ブルーレイディスクレコーダー」が3.5%で5位という結果となった。昨夏と比較すると、「デジタルカメラ」の購入意向の増加率が高い(図1)。前述の通り、今夏は昨夏に比べ国内旅行の需要が大幅に回復しており、旅行の際に持参することが多いデジタルカメラもその恩恵を受けているとみられる。また、性別では特に女性の購入意向が大きく伸びているのが特徴的である。カメラメーカー各社は女性を主なターゲットとした小型で高画質な写真を撮れる「ミラーレス一眼カメラ」の新製品を昨年の秋以降続々と投入している。このことが女性の需要喚起に繋がっている。なお、6位以降は「家庭用ゲーム機(携帯型)」(3.2%)、「携帯型音楽プレーヤー」「タブレット端末・電子書籍端末」(ともに2.8%)と続いている(図1)。


図1



■ 節電商品の購入意向について

 昨夏に引き続き今夏も電力不足が懸念される中、昨夏に節電商品を購入したか、今夏それらを購入する予定があるかを特別設問として質問した。これに対して昨夏節電商品を購入したと回答した就業者は31.7%、今夏節電商品を購入する予定であると回答した就業者は28.7%であった。また、昨夏節電商品を購入したと答えた就業者に購入した電力不足対策商品を質問した所、「扇風機」が52.9%と最も高く、次いで「クールビズ衣類」が40.6%、「LED電球」が30.0%となった。一方、今夏節電商品を購入する予定であると回答した就業者に購入予定の商品を質問した所、「クールビズ衣類」が48.7%と最も高くなり、次いで「扇風機」が38.3%、「LED電球」が26.6%となった。


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■調査概要
1.調査対象  :全国の男女20代以上の就業者
2.回答件数  :1,072件
※男女比   男性(56%)/女性(44%)
       ※年代構成 20〜24才(14%)/25〜29才(14%)/30〜34才(14%)/35〜39才(15%)/40〜44才(15%)/45〜49才(14%)/50才以上(15%)
3.調査方法 :Webアンケート
4. 調査期間 :2012年5月30日(水)〜6月3日(日)

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調査手法、詳細分析を含めた詳細なデータは、6月末発行の「M&D Report」193号に掲載します


■ 報道関係お問合わせ先
鰍lM総研
広報担当 : 上田/鈴木/山口 
所在地   : 東京都港区芝公園2-6-3芝公園フロントタワー5F
電話番号 : 03-5777-0161   ホームページ:http://www.m2ri.jp

*データ掲載時または調査方法掲載時には「gooリサーチによる調査」である旨を明記して下さい。

※NTTレゾナントが運営するポータルサイト「goo」で提供中の、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。携帯電話でアンケートに答える 「gooリサーチ・モバイル」モニター(14.3万人)、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター(8.8万人)、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」(3.4万人)を含め、延べ624万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応する。(モニターの人数はいずれも2012年6月現在)


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