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携帯電話端末の買い替えサイクル調査
■買替サイクルは2010年度には3.6年まで長期化
■08年度の販売台数は3,765万台(25.7%減)の見込み
■10年度の3,353万台まで縮小傾向が継続。11年度には回復の見込み
 MM総研は2009年2月に携帯電話利用者2500名に対するアンケート調査を実施。市場データを含めた独自の分析により、2013年度までの国内携帯電話端末需要を発表した。

 2008年度の販売台数は3,765万台に落ち込む見通し。これは過去最高を記録した2007年度5,065万台に対して25.7%減少することになり、買替サイクルも2007年度の2.2年から2008年度には3.1年と僅か1年間で1.4倍に長期化する見通し。

 MM総研では、昨年度の新販売方式導入後の端末価格高騰が販売台数減少の最大要因と考えており、端末購入金額と買替サイクルの関係を分析することで2013年度までの将来予測を行った。今後は買替サイクルが長期化するのに加えて、新規純増数についても減少傾向に向かうと予測する。

 今後の携帯電話端末需要は、2010年度の3,353万台までは減少傾向が続くとした。買替サイクルは2010年度に3.6年まで長期化するが、その後は長期化傾向が鈍化することで2013年度には3.7年と予測する。

 今後5年間の携帯電話端末市場は3,500万台前後で推移し、大幅な回復は見込めないという結果となった。しかしながら、データ通信サービスや携帯電話端末以外の製品を利用した通信サービスに一定の需要があることが判明した。最近ではデータ通信カードとネットブックによるモバイルブロードバンドに注目が集まるなど、ユーザーも携帯電話サービスの高速化を歓迎しているようだ。

 2009年度にサービス開始されるモバイルWiMAXや次世代PHS、2010年度にサービス開始が予定されているLTE(Long Term Evolution:以下LTE)の登場によって、より多様なデータ通信サービスや付加価値端末の登場に期待が持てる。更に携帯電話端末以外に通信機能を搭載した製品・サービスを特定ターゲット層に訴求していくことで、ユーザーニーズを掘り起こしていくことが、モバイルブロードバンド市場活性化の重要なポイントとなるだろう。



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■ 調査概要

1.調査対象:個人名義の携帯電話を所有している一般人
       15歳から78歳までの男性および女性
2.調査方法:Webアンケート(モニター会社を利用)
3.抽出方法:層化抽出(キャリア-方式別および購入時期を含めた割付を実施)
4.調査期間:【アンケート期間】:2009年2月4日〜2月8日
【分析期間】:2009年2月9日〜2009年3月6日


■ 報道関係お問合わせ先

 鰍lM総研
  広報担当 横田英明

   電話番号 : 03-5777-0161  




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