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ITデジタル家電購入意向調査
(07年冬ボーナス商戦編)
■冬ボーナスの使い道は、ITデジタル家電が断然トップ
■IT家電の中では、薄型テレビが1位、次いでパソコン、デジカメ
■ボーナス額増加は全体の14.3%、その内25.5%が購買意欲増加
 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は12月12日、国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ※」の会員モニターを使い、全国の就業者1,100人を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施し結果をまとめた。
Webアンケートの結果によると、この冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。昨冬のランキングでは、1位がパソコン、2位が薄型テレビであったが、今冬は薄型テレビがパソコンを抑え1位を獲得。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。

 また、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、冬ボーナスの使い道はITデジタル家電が断然トップ。購入比率では昨冬の40.3%から今冬42.6%へ更に上昇する見込みとなった。一方、2位〜4位は昨冬と順位は変わらなかったが、衣類・服飾品は昨冬38.4%から今冬34.5%へ3.9ポイント減、旅行は35.8%から28.9%へ6.9ポイント減、外食は28.7%から22.1%へ6.6ポイント減と軒並みダウン。特に旅行、外食が大幅にダウンした。薄型テレビなどの自宅向け商品が増え、代わりに旅行、外食が減少する格好となった。

 また、今冬のボーナス支給額については、昨冬と変わらないと答えた就業者が40.3%と最も多かったが、昨冬に比べ増加した就業者も14.3%を占め、減少の12.2%に比べ多い結果となった。
購買意欲は、やはりボーナス支給額の増額率に伴って上昇している。昨冬に比べ支給額が増加した14.3%の層(157人)では、購買意欲が昨冬と変わらない人が63.1%(99人)と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も25.5%(40人)を占め、下がった人11.5%(18人)に比べ多かった。更に細かく、支給額が前年比10%増以上の層(46人)で見れば、購買意欲が上がった人が41.3%(19人)に達し、下がった人10.9%(5人)に比べ明らかに多かった。特にボーナス支給額が10%以上増加すると、購買意欲を大きく刺激する結果となっている。

■ボーナス額増加は全体の14.3%、その内25.5%が購買意欲増加
〜ボーナス額前年比と購買意欲変動の比較〜

 Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額については、昨冬と変わらないと答えた就業者が最も多く40.3%を占めた。昨冬に比べて増加したと答えた就業者は14.3%で、増加率については前年比1%増〜9%増が最も多い結果となった。一方、昨冬に比べ減少したと答えた就業者は12.2%。支給額が変わらない人が最も多いものの、減少した人よりは増加した人の方が2.1ポイント高いという結果になった。

 この他、前年との比較ができないケースとして、今年入社で冬のボーナス支給が初めての回答者は8.7%、昨冬または今冬のいずれかでボーナスの支給がない回答者は3.8%であった。年俸制などにより昨冬も今冬もボーナスの支給がないという回答者も20.7%いた。
 この冬のボーナスでの商品・サービスの購買意欲については、昨年と変わらない人が59.9%と最も多く、購買意欲が上がった人が13.1%、下がった人が27.0%となった。

 ボーナス額前年比別に見た購買意欲においては、昨冬に比べ支給額が増加した層では、購買意欲が昨冬と変わらない人が63.1%と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も25.5%を占め、下がった人11.5%に比べ多かった。更に細かく、前年比10%増以上の層で見れば、購買意欲が上がった人が41.3%に達し、下がった人10.9%に比べ明らかに多かった。なお、前年比1%増〜9%増の層では、購買意欲が上がった人は18.9%に過ぎず、下がった人11.7%に比べれば多かったものの、差は少なかった。特にボーナス支給額が10%以上増加すると、購買意欲を大きく刺激する結果となっている。

 一方、支給額が減少した層では、購買意欲が上がった人は僅か0.7%となり、昨冬と変わらない人も32.1%と少なめ、代わりに購買意欲の下がった人が67.2%と最も多い結果になった。更に細かく、支給額が前年比10%減以上の層で見ても、購買意欲が下がった人が74.2%。前年比1%減〜9%減の層でも、同60.3%となった。

 ボーナス額の減少は、就業者にとって非常に大きなインパクトがあり、減額率に関係なく、60%以上の人の購買意欲にマイナスの影響を及ぼす。全体として、ボーナス額が減った人(12.2%)よりも、増えた人(14.3%)の方がやや多いため、現状では消費への影響は少ないと考えられるが、支給額が増える際は、購買意欲がじわじわとしか上昇しないのに対し、支給額が減った際は意欲が急落する。消費を維持するには、毎年僅かずつでも良いので、増加を継続することが重要と言えよう。


■この冬のボーナスで購入したいIT家電トップは薄型テレビ、2位にパソコン、デジカメ

 この冬のボーナスの使い道について、複数回答で聞いたところ(対象:今冬にボーナス支給された就業者)、貯蓄・運用が62.4%、商品・サービスの購入が46.7%(394人)、ローンなどの支払いが34.8%となった。

 そのうち、商品・サービスの購入と回答した人(394人)に、具体的な購入予定商品の分野を複数回答で聞いたところ、ITデジタル家電が断然トップ。購入比率では昨冬の40.3%から今冬42.6%へ更に上昇する見込みとなった。一方、2位〜4位は昨冬と順位は変わらず、衣類・服飾品34.5%(3.9ポイント減)、旅行28.9%(6.9ポイント減)、外食22.1%(6.6ポイント減)となったが、特に旅行、外食はともに約7ポイント減と大幅にダウンした。

 もっとも購入意欲が高かったITデジタル家電のランキングは、薄型テレビが10.7%を占めトップ、次いで、パソコン、デジタルカメラがそれぞれ10.4%で2位、携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーがそれぞれ6.9%で4位という結果になった。
 
 また、昨年の冬のボーナス時に購入したITデジタル家電ランキングでは、パソコンが10.0%を占め1位、薄型テレビが9.5%で2位、デジタルカメラが7.1%で3位、DVD・HDDレコーダーと携帯型音楽プレーヤーが6.8%で4位という結果になった。

 今冬ランキングで1位を獲得した薄型テレビの購入意向比率は、昨冬9.5%から今冬10.7%へ1.2ポイント上昇。昨冬1位のパソコンも0.4ポイント上昇したが、これを抑え薄型テレビがトップとなった。地デジ切り替えや2008年に開催される北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大など、好材料が揃っており、需要を喚起。購買意欲を押し上げる要因となっている。

 パソコンは、昨冬のトップから2位にランクダウン。比率では10.0%から10.4%へ若干上昇したが、薄型テレビの追い上げにはかなわなかった様子。また、年末商戦向けの目玉商品が少ないことも理由に挙げられる。

 デジタルカメラは、昨冬7.1%から今冬10.4%へ3.3ポイント上昇。増加ポイントでは最大の値を獲得しており、パソコンと同率の2位にランクアップした。コンパクト系を中心に好調を継続している。

 昨冬と今冬の購入商品を、ITデジタル家電、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、薄型テレビなどの自宅向け商品が増え、代わりに旅行、外食など外出する需要が減少する傾向が明らかとなった。原油高やその他原料価格の高騰、その関連商品・サービスの値上がりなどにより、自家用車で外出するニーズ以外にも、心理面を含め少なからず影響を及ぼしているものと思われる。

■薄型テレビは今年の夏商戦よりも、この冬商戦で需要が本格化

 今年の夏商戦と冬商戦を比較した場合、夏商戦では、1位がパソコン(12.5%)、2位が携帯電話・PHS(9.1%)、3位が薄型テレビ(8.6%)、4位がデジタルカメラ(8.2%)であったが、冬商戦では、薄型テレビが2.1ポイント上昇し、1位に躍進。デジタルカメラも2.2ポイント上昇し2位に浮上、携帯型音楽プレーヤーも2.8ポイント上昇し4位に浮上した。一方、パソコンは2.1ポイントダウンで2位に、携帯電話・PHS・スマートフォンも2.2ポイントダウンで4位に下落した。薄型テレビは今年の夏商戦よりも、この冬商戦で需要が本格化、北京オリンピックの年を間近に控え、地デジにも対応できる大画面・高精細の薄型テレビの需要拡大が加速してきたものと考えられる。

 また、年代別でこの冬商戦のITデジタル家電ランキングを見ると、20代では、1位デジタルカメラ、2位パソコン、3位携帯型音楽プレーヤー、30代では、1位パソコン、2位携帯電話・PHS・スマートフォン、3位デジタルカメラ。30代以下では、薄型テレビよりもパソコンの方が上位にランクした。一方、40代では、1位パソコン、2位薄型テレビ、50代では、1位薄型テレビ、2位デジタルカメラとなっており、40代以上では、薄型テレビへのニーズが上昇し、ランキング上位に位置することが分かる。

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■調査概要

1.調査対象 :全国の男女20代以上の就業者
2.回答件数 :1,100件
※男女比  男性(53%)/女性(47%)
  ※年代構成 20〜24才(14%)/25〜29才(14%)/30〜34才(14%)/
35〜39才(14%)/40〜44才(14%)/45〜49才(14%)/50才以上(15%)
3.調査方法 :Webアンケート
4. 調査期間 :2007年11月29日〜12月3日

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■ 報道関係お問合わせ先
鰍lM総研

広報担当 :上田/森/杉本 

所在地   : 東京都港区芝公園1-2-4エス・ティビル7F
電話番号 : 03-5777-0161   ホームページ:http://www.m2ri.jp

*データ掲載時または調査方法掲載時には「gooリサーチによる調査」である旨を明記して下さい。

※NTTレゾナントが運営するポータルサイト「goo」で提供中の、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。携帯電話でアンケートに答える 「gooリサーチ・モバイル」モニター(7.1万人)、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター(4.6万人)、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」(3.4万人)を含め、延べ170万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応する。(モニターの人数はいずれもH19年11月現在)

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